「原子爆弾」を投下された際、神聖天皇主権大日本帝国政府は、「報道」に関して「原子爆弾」の名称の使用を禁止したため、新聞等のメディアは「原子爆弾」の名称の使用を禁止され、「新型爆弾」と呼ぶ事となった。８月11日、新聞紙等のメディアに初めて「原子爆弾」という名称が現れたが、それは外電が、米国大統領トルーマンが米国民に対して行った演説の中の「原子爆弾」という名称を報じたものであった。神聖天皇主権大日本帝国政府は、臣民（国民）には、被爆国民であるにもかかわらず、敗戦まで「原子爆弾」である事を知らせなかった。
ではなぜ臣民（国民）に「原子爆弾」である事を知らせず、「新型爆弾」の名称を使用する事になったのか。新聞社等メディアは、外国のラジオが「英国首相は、米国大統領が原子爆弾を投下したと声明した」と放送したのを知った。そして、海外情勢を知っていた大日本帝国政府情報局は広島に投下された爆弾が「原子爆弾」である事を信じ、国民に発表しようとし、敗戦が近い事を分かっていた外務省もこの方針に賛成した。ところが科学技術の進歩について理解能力を有していなかった軍部は「原子爆弾」である事を認める事を拒み、「敵側は原爆使用の声明を発表したが、これは虚構の謀略宣伝かも知れない。従って原爆とは即断できない。」と主張した。そこで情報局は「敵側は原子爆弾であると称して発表した」と報道するという妥協案を出したが、軍部はそれにも反対し、内務省も同調した。軍隊と警察は「原子爆弾」という事実を国民に対し隠蔽したのである。軍部は戦意低下喪失を恐れ、内務省は民心の動揺で治安維持が出来なくなる事を恐れたのである。
（2024年７月５日投稿）
