最新ニッケル水素電池技術

  


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  

第４６章　足るを知る
「道」にのっとる政治が行なわれるなら、天下は安らかに治まり、軍馬も帰って耕作に従事する。
だが、いったん「道」が失われ、世が乱れると、役馬も畑から徴発されて軍馬となる。かくも大き
な災厄が起こるのは、なぜであるか。かくも大きな罪悪が横行するのは、なぜであるか。
足るを知らぬ心と、飽くなき欲望とが、その原因にほかならない。
足るを知るとは、何かを得てそれに満足することではない。あるがままの現実に、つねに満足する
ことなのである。

第４７章　居ながらにして天下を知る
「道」を体得したなら、外に出ずとも、おのずと天下の動静が判り、外を見ずとも、おのずと天体
の運行が判る。
ところが、知識を外に求めて、駆けずり廻れば剋るほど、ますます知識はあやふやになる。
だから「道」を体得した聖人は、外物に頼らずに物事を理解し、感覚に訴えずに物事を識別し、知
ろうと努めず無為を守って知のはたらきを完全にする。

第４８章　無為と作為
知識を万能とする考えを、学問に志す者は日々に強めて行く。だが、「道」にのっとる者は日々に
弱めて行く。弱め弱めた窮極に、無為の境地がひらけてくる。無為の境地に到達すれば、そのはた
らきは自在である。
無為であってこそ、人民の心を掌握して、天下を治めることができるのだ。作為によって天下を治
めようとしても、それは不可能である。

　

※　インドに始まった禅を６世紀の前半に中国へ伝えて発展させた達磨の禅宗と老子がオーバーラ
ップ、禅宗は、全ての人間には内面に仏性があり、それを再発見するためには座禅の修行を行い、
仏教における心理を体験をもって知るとされているが、上／左図の老子の再評価を上／右図の達磨
が行ったと理解するのが自然だろう。

    

【社会政策トレッキング：バラマキは正しい経済政策である １６】   

 Yutaka Hrada, Wikipedea 

第３章　ベーシック・インカムは実現できるのか
はじめに　
本章では、ベーシック・インカム（ＢＩ、基礎的所得）に賛成するにせよ、反対するにせよ、直接
給付するだけのお金が現在の日本にあるのかを問うことにしよう。まず、この疑問に答えたい。
日本は、これまで無理やり仕事を作ることで人々の生活を守ろうとしてきた。公共事業、農業保護、
中小企業保護などの政策である。もちろん、生活保護のように、直接、生存権を守るという政策も
ある。これらの政策にいくら使っているだろうか。これらの予算を、人々への直接給付にしたら、
どれだけのことができるだろうか（以下の数字は断らなければ原則として２０１２年のものである。

この年度が、主要なデータが公表されている晨新年であるからだ）。　また、本書で考えているＢＩ
は、すべての社会保障政策に代替するものである。したがって、基礎年金のために用いている予算
、失業保険のために用いている予算もＢＩに代替できる。医療保険制度に多くの問題はあるが、こ
れについて論じると別の書物を必要とすることになるので、省略する。なお、厚生年金の報酬比例
年金部分は人々の基本的な生活を保障するものではないので、年金数理的に正しい私的年金制度（
政府の大幅な関与を否定しているわけではない）に置き換えることが望ましい。年金数理的に正し
いとは、高齢者は、自分の払い込んだ年金保険料に正当な金利を付けた額を、退職後に受け取ると
いう制度である。これについて解説することも、また別の書物を必要とすることになるので省略す
る。医療、介護、厚生年金について関心のある方は、例えば鈴木亘『だまされないための年金・医
療・介護入門－社会保障改革の正しい見方・考え方』（東洋経済新報社、２００９年）を見ていた
だきたい。ここで対象とするのは、基礎年金と失業保険である。ただし、医療保険制度は、現行の
制度を前提として考慮している。本章では、ＢＩの財政的可能性とそれに付随する問題について考
える。

第１節　ＢＩは給付と税が一体の制度である
ＢＩはすべての人に基礎的な所得を配付するものであるから、一見すると実現不可能な額の予算が
必要になると誤解されている。例えば、二十歳以上人口の１億４９２万人に月七万円（年８４万円）、
二十歳未満人口の２２６０万人に月３万円（年３６万円）ずつ給付すると、年に９６・３兆円の予
算が必要になる。日本の一般会計予算は、百兆円程度であるから、どうして百兆超円近い予算を新
たに支出できるのかという疑問が生じるだろう（月７万円または３万円という金額の妥当性につい
ては後述する）。しかし、ＢＩは所得控除の代わりになるものでもある。所得控除をやめてＢＩに
置き換え、同時に所得に課税するものである。ちなみに、雇用者報酬と自営業者の混合所得を合わ
せると、２５７・５兆円であるので、これに３０％の税率で課税すれば、７７・３兆円の税収を得
る。

ＢＩを給付したうえで所得に３０％で課税するという制度は、ＢＩの、すべての人に（特に貧しい
人に）基礎的な所得を与えるという趣旨から当然であるが、低所得者にとっては有利となる。また、
私は、現行の制度を前提に大きな変化をもたらさないという考え方から、中所得者にとってはあま
り変わりがないというＢＩの制度を提案している。ちなみに給与年収６００万円の人（未婚、子ど
もなし）にとって、現行の税制では税２０万円程度、社会保険料９０万円程度の負担となるが、本
書でのＢＩの下での純ＢＩ給付額（課税額－ＢＩ給付額）は「６００万円×０・３１７万円×回１
か月＝１８０万円－８４万円＝９６万円」となってほぼ同じである。さらに、便宜のためにあらゆ
る所得階層に一律３０％の所得税という、高所得者にとって現行の制度より有利な所得税という制
度で説明するが、現行の累進課税に近い制度を考えることもできる。制度の細かい設計については
後述することにして、ここでは、財政的に可能なのかという疑問に答えるだけにしたい。

財政的に考えると、９６１３兆円から７７１３兆円を差し引いた１９兆円、これに現行の所得税収
入１３・９兆円を足した３２・９兆円がＢＩを実現するために必要な予算額となる。これでも莫大
と思われるだろうが、ＢＩは、基礎年金を含む多くの社会保障支出に代替するものである。問題は
３２・９兆円の代替財源があるかということである。もちろん、国民のを直接保障する以外の予算、
具体的には教育、警察・消防、防衛費などはそのままにしている。
これらの支出に無駄がないわけではないだろうが、国民の基礎的所得を保障するために使われてい
る予算のうちから代替財源を考える。ここで代替財源を検討する目的は、ＢＩが国民の生活を直接
保障するうえで効率的であることを示すためである。

第２節　代替財源と考えられるもの
表３‐ＩはＢＩの代替財源と考えられる現行の政府支出を整理したものである。現在、政府は老齢
基礎年金に１６・６兆円、子ども手当に１・８兆円、雇用保険に１・５兆円、合わせて１９・９兆
円支出している。これらはＢＩの導入によって廃止できるものなので１９１９兆円がまず代替財源
となる。政府の一般会計予算のなかの、生活保護負担金はもちろんであるが、公共事業関係費、中
小企業対策費、農林水産省予算、地方交付税交付金のうちにも、所得を維持するための予算と考え
られるものがある。ただし、政府の一般会計予算は、これらの支出のうちの一部にすぎず、特別会
計や地方の予算と相まって総額がわかるものが多い。

公共事業予算は一般会計では５１３兆円だが、特別会計、地方を通じたものなどをすべて合わせた
国民経済計算ベースでの公的資本形成は２１・０兆円である。先進国の公共事業費（公的資本形成
）の対ＧＤＰ比率が３％程度であることを考えて（財務省「日本の財政関係資料平成２４年９月」
６５頁）、日本のＧＤＰ約５００兆円の３％、１５兆円が本来必要な公共事業費であろう。すると、
五兆円程度は支出を削減することができるだろう。

中小企業対策費は０・３兆円にすぎないが、中小企業対策が中心の地方自治体の商工費は六１５兆
円である。このうちの５兆円以上が中小企業への貸付費である。中小企業対策として通常の金利よ
り低く貸し付けている金利差、結果として返済不能になる部分が、中小企業への補助金となる。こ
れは、無理やり雇用と所得を維持するためのものと考えられ、この一部はＢＩに代替できる。全国
の信用保証協会が、元利を返済できなかった中小企業に代わって銀行に代理返済している金額が
０・８円ある。したがって、１兆円以上は、代替財源になると考えることができるだろう。
農業予算は２２２兆円だが、地方自治体での農林水産業費は３１２兆円である。農林水産省予算の
多くは地方への補助金となっているので、日本全体での農業予算が３１２兆円と見てもあまり間違
ってはいないだろう。このなかには、無理やり所得を維持するためのものがある。
ここでも１兆円程度を削減することが可能である。地方自治体での民生費の多くが福祉費であり、
生活保護費３・８兆円を除いた福祉費（社会＋老人＋児童）１８・４兆円の３分の１、６兆円程度
が削除できるだろう。生活保護費の半分が医療費であるので（財務省前掲資料、５６頁）、ここか
ら削除できる金額は１・８兆円である。 

 　　　    　   　　　原田　泰著　『ベーシック・インカム　国家は貧困問題を解決できるか』

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく

 ”Anytime, anywhere ￥１／kWh  Era” 
【エネルギー通貨制時代Ⅲ】 

　Oct.12, 2018

●米国自治体で進行する再生可能エネルギー百パーセント義務化

１０月１３日、ワシントンDC 100％の再生可能エネルギー法案が太陽光を超充電できる法案は、国が
まだ認可しているよりも積極的な再生可能エネルギー目標を設定し、都市を太陽光発電に移行する
ために、DC評議会を審議中であると、米国のpv magazine International社と報じている。

それによると、トランプ政権が石炭のイデオローグを権力の位置に置くように、米国の地方政府と
自治体では、現在までのどの州よりも野心的な再生可能エネルギー法案を準備しており、先週火曜
日、ワシントンD.C.市議会は、２０３２年までに再生可能エネルギーにすべて切り替えるための電
力会社への義務化法案の第１回目の公聴会を開催。このような動きは、その日までに現行のユーテ
ィリティー要件を２倍にする見積もられている。
今のところ、米国で最も野心的な再生可能ポートフォリオ基準（RPS）政策はハワイ州で、４５年
までに１００％再生可能電力化を要求。また、カリフォルニア州は４５年までに１００％ゼロ・カ
ーボン資源の義務化目標を持っており、これには多様な技術も含まれる可能性がある。
ところで、D.C.法案は、電力会社が最低７年間継続する電力契約を結ぶ施設から法案要件を満たす
再生可能エネルギークレジットの７０％が要求されている。

   Mar. 2, 2018

※　B22-0904 - CleanEnergy DC Omnibus Amendment Act of 2018

☑　スーパーチャージ太陽光発電所
法案B22-0904（全文）は再生可能エネルギーの野心的な義務を設定するだけでなく、２０３２年
までに電力から少なくとも５％の電力を調達することを指定する。提案された法律には、次の式に
従って、任意の年に"caere-out”を超えた場合――その年に達成された太陽エネルギーが太陽エネル
ギー基準を超える場合は、その年の太陽エネルギー基準が１を加算しその年の太陽光発電基準と実
際の太陽エネルギーの割合と、その年に達成された太陽エネルギー標準に、翌年の太陽エネルギー
基準を掛ける――規格増加する興味深い詳細が含まれる。但し、太陽エネルギー基準は、総設置容
量１.６８ギガワットに相当するパーセントを超えてはならない。

米国エネルギー省のデータによると、ワシントンD.C.は、昨年の太陽光から５２ギガワットアワー
の電力（ 地区の需要の０.５％以下）を発電 。 この法案は、来年末までに３倍、３２年には１０
倍の太陽光を必要とする。人口密度の高い地区が現在、ほとんどすべての電力を国境外から調達で、
再生可能世代の産業基盤はすべてワシントンD.C自体で建設されない。

☑　１５年ぶりの出来事
しかし、この段階では、調達は次のようなルールに縛られる。「２０３３年に始まり、毎年の太陽
エネルギー基準は、達成された太陽エネルギーの実際の割合２年前の年では、過去２年間に追加さ
れた太陽エネルギー容量の平均増加率に１を掛けたものを掛ける。太陽エネルギー基準は１.６８
ギガワットに相当する割合を超えてはならない」。
ワシントンD.C.は、最後のカウントで５３メガワットの発電量を保有していた。１５％の容量係数
を仮定すると、１.６８ギガワットの上限に達すると、年間発電量は約２.２テラワットアワーとな
る。これは地区の現在の年間需要の約２０％に該当。
B22-0904は、最終票の前に２つの委員会（「輸送と環境に関する委員会」と「ビジネス経済開発委
員会」）を通過する必要がある。
B22-0904は、メンデルソン議会議長を含む１３人の議員のうちの５人により導入されたばかりでな
く、３人以上の協議メンバーの協力を得て、大多数が支持を表明しており法案通過は手堅い状況下
にあるという。

Figure 2. Average cradle-to-gate life (Ectg) per watt hour basis with one standard deviation for NiMH,
lead-acid (PbA), Ni-Cd, Na/S, and Li–ion batteries.5

●蓄電池篇：最新ニッケル水素電池技術

☑　Innolith社　年間６０ギガワット時の循環貯蔵量１５０％向上蓄電池を市場投入
先回のつづき――Innolith社は、革新的電力網／産業向け蓄電池技術を公表。これにより、従来バッ
テリに比べ、寿命スループットが２倍以上に向上。 Innolith GridBank  システムで使用される新し
い蓄電池技術は、５万回のライフサイクル（＝ 60GWh  超エネルギー出力を保持、電力網用蓄電池
の使用コストを劇的な削減を実現。 性能の飛躍的向上は、従来のLiイオン電池と比較して Innolith
電池のサイクル当たりのコストが３分の１から１０分の１になる。この蓄電池を配置することで再
生可能エネルギー回収し、電力の周波数規制に安定供給できる。蓄電池の循環容量の向上は、消費
電力増加と蓄電池の劣化逓減を実現。同社はスイスのバーゼルに本拠を置くエネルギー技術企業で
あり、高出力、長寿命で安全な蓄電池を供給する無機蓄電池技術事業のパイオニア、またドイツの
Bruchsalにある研究室で一次研究を行い、その技術はすでに周波数調整に米国のPJMネットワークに
導入している―――で、特許事例を検索し関連事例（事案）を掲載。

☑US20160049689A1
Rechargeable electrochemical battery cell：充電式電気化学電池セル
【要約】
正極、負極、および導電性塩を含む電解質を有する再充電可能なリチウム電池セルであって、電解
質はSO 2を含み、正極は前記組成物 LixM'yM''z（ここで、 M 'は、Ti、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、Cuおよ
びZnからなる群から選択される少なくとも１種の金属であり、'M 'は、ⅢI族、Ⅳ族、Ⅴ族、Ⅵ族、
IB族、ⅡB族、ⅢB族、IVB族、VB族、VIB族およびVⅢB族の金属からなる群から選択され、Xは元
素 P,SiおよびS xは0より大きく、yは0より大きく、zは0以上であり、aは0より大きく、bは0以上で
ある。

 【特許請求範囲】

1. ハウジングと、正極と、負極と、電解質と、を含み、前記電解質は、SO2と導電性塩とを含み、50重量％未満の有機材料を含む、充電式リチウムイオン電池セル。正極は、単位面積当たりの活物質の量が少なくとも30mq / cm 2であり、正極は式Li x M 'y（XO 4）a F b（I）の化合物を含み、この化合物は任意にドープされ、ここでM'はTi、V、Cr、Mn、Fe、Co、Ni、CuおよびZnからなる群から選択される少なくとも1種の金属であり、Xは元素P、SiおよびSからなる群から選択され、xは0より大きいyは0より大きく、aは0より大きく、bは0以上であり、化合物中の正の電荷の合計は負の電荷の合計に等しい。
2. 電池セルであって、ハウジングと、正極と、負極と、電解質と、前記正電極は、任意にドープされたLiFePO 4を含み、電解質はSO 2と導電性塩とを含み、正極は、第1および第2の表面を有し、その間に位置する厚さを有する多孔質金属を含む第1の部分を有する電流コレクタをさらに含み、厚さ方向に延びる前記化合物を含む複数の細孔を含み、細孔は電解質に接近可能な空隙を有し、前記電池セルが充電式リチウムイオン電池セルであることを特徴とする方法
3. 電池セルであって、ハウジングと、正極と、負極と、電解質と、前記正電極が任意にドープされたLiFePO 4を含み、前記電解質がSO 2および導電性塩を含み、前記SO 2が前記電解質の重量の40重量％を超える量で存在し、前記電池セルが充電式リチウムイオン電池セルであることを特徴とする方法。
4. 前記第1の100サイクルの充放電後、次の250サイクルにわたって前記セル放電容量が25％以上減少しないことを特徴とする請求項1に記載の電池セル。 電流が0.1Cに達するまで3.6Vの電位を一定に保ち、その時点で充電が停止され、約10分の遅延の後に、セルは電流で放電される 0.5Cとし、セル電位が2.5Vに達すると放電を停止し、放電停止後約60分後に次のサイクルで（1）、（2）を繰り返し、充放電 約20℃および約1バール（周囲）の圧力でサイクルを行う。
5. 前記複数の細孔は、導電剤、結着剤及びハロゲン化リチウムのうちの少なくとも1つをさらに含むことを特徴とする請求項2に記載の電池セル。
6. 前記細孔の少なくともいくつかが前記厚さ全体にわたって延在する、請求項2に記載の電池セル。
7. 前記集電器は、前記第1の部分と導電接触する第2の部分をさらに備え、前記第2の部分は、コネクタを含む、請求項2に記載の電池セル。
8. 前記正電極は、少なくとも0.25mmの厚さを有する、請求項1に記載の電池セル。
9. 前記正極の厚さは、0.25mm～1.0mmであることを特徴とする請求項1に記載の電池セル。前記正極が、30mg / cm 2?180mg / cm 2の単位面積当たりの活物質の量を含む、請求項1に記載の電池セル。
10. 前記正極が、30mg / cm 2?180mg / cm 2の単位面積当たりの活物質の量を含む、請求項1に記載の電池セル。
11. 前記正極が10重量％以下のバインダーを含むことを特徴とする請求項8に記載の電池セル。 ％の活物質を含む。
12. 前記正極は、多孔質であり、50％以下の気孔率を有する、請求項1に記載の電池セル。
13. 前記負極の厚さは0.2mm以上であることを特徴とする請求項1に記載の電池セル。
14. 前記負極の厚さが0.2mm以上0.8mm以下であることを特徴とする請求項1に記載の電池セル。
15. 前記負極は、リチウムイオンを挿入するための炭素を含むことを特徴とする請求項1に記載の電池セル。
16. 前記負極は、単位面積当たりの活物質量が10mg / cm 2以上であることを特徴とする請求項1に記載の電池セル
17. 前記負極が、10mg / cm 2?100mg / cm 2の単位面積当たりの活物質を含むことを特徴とする請求項1に記載の電池セル
18. 前記負極が多孔質であり、その気孔率が50％以下である、請求項1に記載の電池セル。
19. 前記負極が、多孔質の金属部分とその中に含まれる結合剤とを含み、前記結合剤が5重量％以下である、請求項1に記載の電池セル。負極の多孔質金属部分の重量の％である。
20. 前記電池の放電容量は、100回目と350回目の充放電サイクルの間に25％以上低下しないことを特徴とする請求項1に記載の電池。

※ここではリチウムイオン電池を意識したハイブリッド型として提案されている。紙面が尽きたの
でこの続きは後日掲載。それにしても、大変興味ある資料探しなのだが、頭はぱんぱん、目は疲れ
切り悲鳴を上げている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく

 　●　今夜の一曲
乃木坂４６ 『ジコチューで行こう！』