ようやくに会津の桜つぼみなり恥じらいの色ピンクなりせば
人問わぬ桜を求めて山峡に足踏み入れし日もありしかな
山陰の沼に映りし桜あり人目を避けしおみなごなりし
連休と見頃重なる会津路は盆地も山も桜吹雪に
ひとひらの花びら宙に舞いにけり散るを厭わぬ心ばえかな
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予想した通りで、中共は必ず尖閣諸島を侵略する。読売新聞によると昨日午後1時49分頃、尖閣諸島沖の排他的経済水域内で、中共海警局の公船「海警」一隻からゴムボート一艇が下ろされ、午後3時33分まで海上を航行した。明らかに上陸をする前段である。いくら海上保安庁の巡視船が警告を発しても、聞く耳を持たずで、「海警」からの応答はなかった。中共は尖閣諸島に上陸しようと目論んでいるのだ。中共帝国主義を甘くみてはならない。アメリカが尖閣諸島防衛に関して、はっきりした態度表明をする前に、攻めてくる可能性が大なのである。安倍政権もそれを予想しているとは思うが、侵略を阻止するためには、今回のようなことであっても、国際社会に向かってきちんとしたメッセージを発するべきである。いつものことだと高をくくってはならない。ゴムボートが登場したというのは、由々しき事態なのである。武装した人間が数十人上陸されれば、日本は対応に苦慮することになる。武力でもって取り返す覚悟があるかどうかが、今の私たち日本人に問われるのである。占拠した側もすぐには発砲しないはずだ。日本のせいにしたからだ。膠着状態が続けば、第二の竹島になりかねない。日本としては、上陸を何が何でも阻止しなくてはならない。銃撃戦になってもそれは仕方がない。その段階でくいとめなくてはならないのだ。それにしても、中共がそこまで侵略的であるのに、未だに集団的自衛権の行使容認をためらっている日本人がいることが、私にはまったく理解できない。
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米国は一体何をやっているんだろう。ウクライナ人を守りたければ、さっさとＣＩＡでも送りこんで、ロシア系の人間が武装占拠したりするのを、事前につぶすことをウクライナ当局に教えるべきだった。単なる批判のコメントを出しても、後の祭りではないだろうか。ウクライナ東部のルガンスクの保安局庁舎を占拠した親ロシア派のデモ隊は、数百丁の自動小銃を奪い、庁舎内には爆発物も仕掛けられているという。もはや内戦状態である。米国はロシアに警告を発し、ウクライナの平和の維持のためには、軍事力の行使もあり得ることを口にすべきだった。クリミアだけですむと思っていたから、慌てているのだろう。オバマ大統領は、これまでの大統領なかで、もっとも外交的に能力がない。そんなオバマ大統領に日本の政府もイライラしている。尖閣諸島が中共に攻められた場合に、そこを防衛する確約を取りたがっているのは、米国が信用できないからだ。日本だって重大な政治的決断を下すのである。集団的自衛権の行使容認に踏み切るのは、米国任せではなく、血を流す決意の表明である。しかし、後ろを見たら米軍がいないのでは、話にならない。同盟国としての義務を果たしてもらわなくてはならない。米国は中共と日本とを天秤にかけているところがある。金さえ儲かれば何でもいいのでは、日本だって米国を頼りにできなくなる。日米間の一番の問題は、アメリカに日本防衛の意思があるかどうかなのである。
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ここにきて自民党内にも集団的自衛権の限定的容認論が出てきているが、それは至極当然のことだ。あくまでも我国に対する侵略に限定して、日米が共同で軍事行動を取れるようにすべきであって、地球の裏側にまで出かけて行って、米軍の補完する必要はないからだ。今深刻なのは東アジアであり、中共帝国主義への対抗措置としての集団的自衛権の容認なのである。日本はあくまで独立した主権国家として、米国と対等を目指すべきであって、大義のない戦争には協力すべきではない。そこでの自由は確保しておくべきだ。安倍政権はそこを落とし所と考えているのだろう。与野党の枠組みを越えて早期に決着させるべきだ。朝日新聞を始めとして特定アジアに与するマスコミは、連日批判のキャンペーンを繰り広げている。しかし、限定的容認論であれば、国民の支持を取り付けるのも難しくはない。国土防衛隊としての自衛隊を強化し、独自の指揮系統を構築する。それが日本派保守の防衛政策であり、米軍の傭兵あってはならないのだ。新自由主義的な防衛政策であれば、米国の言いなりになってしまうだけだ。国連を通じた平和維持活動には積極的に参加したとしても、米軍を中心とした多国籍軍に加わるかどうかは、安易に判断すべきではなく、慎重な姿勢を貫かなくてはならない。そこでもまたキーワードは、日本派保守か、それとも親米保守かなのである。
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香港の人権団体「中国人権民主化運動センター」によると、中共の指導者は自分の身の安全を考えなければならないほどに、追い詰められているようだ。自国の民間パイロットも信用できず、共産党指導部の住む中南海に突っ込まれることを恐れているのだとか。中共に与する日本のマスコミは、一体それをどう考えているのだろう。日本で国論を二分した特定秘密保護法どころではないのだ。3万人もの人間の身元を調べたり、電話の盗聴をしなくては、枕を高くして眠れないのだ。まさしく小心翼翼なのである。それでよく日本を批判できるものだ。新たに「中央国家安全委員会」まで立ちあげたというのだから、大変なことである。中共から日本にやってきている留学生だって、安閑とはしていられないだろう。共産党指導部を一言でも攻撃したりすれば、要注意人物にされてしまいかねない。台湾の学生がもっとも危惧しているのは、全体主義的な統治が自分たちにまで波及することなのである。スパイを取り締まるのではなく、国民全体を監視下に置かないと安心ができないのである。そこまでするのは、体制崩壊が迫っているからだ。大気汚染で暴動が起きたり、少数民族の反発も強まっていたりで、どこでいつ大爆発しても不思議ではないのである。海外にいる中共の関係者だって、独裁がまかり通る国家をよしとは思っていないわけだから、後は時間の問題なのである。
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憲法改正を実現するために、保守の日本派は先頭に立って局面を切り拓かなくてはならない。葦津珍彦が期待していたように、「現憲法を右の側から爆破しようと」（『近代民主主義の終末』）すべきなのである。サヨクは現憲法を巧みに利用しながら、将来的には左からの爆破を試みるだろう。しかも、特定アジアの力を借りてである。非武装中立などというのは、あくまでも現在の自衛隊を否定するための方便に過ぎない。共産主義は止めを刺されたというのは早とちりである。その衣装をまとった帝国主義国家中共が日本侵略を目論んでおり、アメリカもそれに同調しかねない雲行きである。昭和40年代半ばから現憲法に対しての不満は広がっていた。新民族派と呼ばれた若者たちが「ヤルタ・ポツダム体制打倒」のスローガンのもとに結集した時代もあった。それから何年の歳月が経っただろう。もう一度私たちは葦津の予言の言葉を思い出すべきだろう。「二千年の伝統的文明の成果は、二十年や三十年のさかしらな教育よりも、はるかに根強い力と英知とをもって『沈黙せる民族大衆』の真理の中に、その生命を保ちつづけている。この『沈黙せる民族大衆』の意思は、占領権力によって変質された日本のマスコミによって全く黙殺されており、組織されないままである。だがそれは依然として大きな底流として現存している。精鋭なる前衛が政治の力学を学び取り、この大きな日本民族の底流と結びつくとき、ポツダム憲法はなだれのごとくくずれさるであろう」（『同』）。まずは日本派が政治の場面に登場することであり、そのなかで、政治の力学を学ぶべきなのである。権力闘争に勝つこともまた、政治であるわけだから。
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日本バッシングで血眼になっている間に、北朝鮮からの無人偵察機が次々と韓国に飛来していた。民間人の通報でようやく分かったもので、情けないにもほどがある。太陽政策によって北朝鮮が戦争を仕掛けてくるとは露ぞ思っていないわけだから、甘いにもほどがある。日本をボロクソ言う前に、北朝鮮への警戒が先ではないだろうか。韓国空軍はまったく把握していなかったというのも、お笑いのレベルである。アメリカが逃げ腰になっている今こそ、北朝鮮にとってはタイミングではないだろうか。日本の集団的自衛権の行使容認に向けた動きに対しても、韓国はいちゃもんを付けている。もう勝手にしてもらうしかない。自分の国を自分で防衛できない国が、存続したためしはないのである。そうでなくても、北朝鮮のスパイ網は韓国全土に張り巡らされているといわれる。北朝鮮が攻め込んできたらば、今の韓国軍でどこまで戦えるのだろう。日本には強気なことを言っているくせに、北朝鮮には猫なで声ではないだろうか。日本は無人偵察機を見つけたら、すぐに捕獲して世界に公表すべきだ。有人であろうと無人であろうと、領空を侵犯する者に対しては、毅然たる態度を取るべきなのである。北朝鮮が認めたわけではないとしても、そんなことを韓国にやるのは、世界中で北朝鮮だけなのである。そろそろ韓国政府も一体誰が敵なのかを、真面目に考えたらどうだろう。日韓関係を最悪にしたくれたおかげで、日本は朝鮮半島が有事になっても、絶対にコミットしないだろう。憎まれている人間がノコノコ出かけて行っては、逆効果になりかねないからだ。しかも、日本は自分の国を護るのに精一杯であり、そこまで手を出す能力もないわけだから。
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やっぱり大新聞が国を誤らせるのである。中共からの侵略の危機に直面しているわが国は、平和を維持するためには身構えるしかない。現状では戦争が起きかねず、最終的に泣きをみるのは日本国民なのである。それを知っていながら、特定アジアの代弁者となっているマスコミは、集団的自衛権の行使容認に反対するキャンペーンを繰り広げている。朝日新聞などは憲法に関する全国郵送世論調査なるものを実施し、容認反対派や憲法9条擁護派が増えたことを大々的に報道している。中共帝国主義に呑みこまれまいとする台湾での学生たちの立法院占拠を、まったくといっていいほど報道しなかった朝日新聞は、日本に脅威が迫っていることを伝えず、日本国民を平和ボケのままにしておこうと必死なのである。チベットやウイグルで起きている悲惨な現実も、朝日新聞はほとんど取り上げてこなかった。日本への侵略に対処するために、自衛艦と一緒に行動するアメリカ軍の艦船が攻撃を受けた場合に、それに反撃できないのでは、どうしてアメリカが日本のために血を流すだろう。集団的自衛権のに行使容認にあたっては、歯止めを課せばいいのであって、それに反対することは危機を自らつくりだすことになる。しかも、日本はアメリカに尖閣諸島を防衛することの確約を求めており、やるべきこともせずに、アメリカにだけ要求するわけにはいかないのである。理想を掲げていれば、平和と安全が保持できると考えるのは間違いである。そうしたマスコミの影響はまだまだ侮れないが、集団的自衛権の持つ意味が国民の間に浸透してくれば、朝日新聞のその数字とはまったく異なる結果が出るはずだ。
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日本派の保守にとっては安倍政権が絶対であるわけがない。しかし、なぜ支持するかは簡単である。中共の軍事的な暴発に備えるには、安倍政権を応援するしかないのである。台湾の学生たちが自由と民主主義を守るために、身を挺しているのを見れば、中共の脅威が実感できるはずだ。もちろん、安倍政権にも批判すべき点はたくさんある。みんなの党や日本維新の会の橋下グループのブレーンであった者たちを登用し、彼らに丸投げしている成長戦略はとんでもないし、安易な移民の活用も問題外である。それでもなお支持するのは、集団的自衛権の容認に向けて、一歩踏み出そうとしているからだ。これがもしうまくいかなければ、尖閣諸島はもとより、沖縄が中共の領土にされかねない。それをどうして許すことができよう。まずはその政策にについて一致するのであれば、安倍政権を支えるべきなのである。それすらもできなければ、日本人は戦争に巻き込まれて、多くの尊い人命を失うことになるのだ。すでに韓国に関しては、アメリカは捨ててかかっている。中共の言いなりになる国家のために、アメリカは血を流すわけがないからだ。日本は応分の役割を担うことで、当面はアメリカとの同盟関係を維持強化しなくてはならない。それのみが平和を維持する唯一の選択肢なのである。あくまでも今は過度期なのである。危機がより深刻化してくれば、日本人の保守は日本派にまとまるだろう。それが自民党を補完するのか、それとも取って代わるのかについては、現段階ではないも言えない。そうであったとしても、確実に新たな政治勢力として登場するのは確実である。東京都知事選の田母神ブームは、まずその第一弾であったわけだから。
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日本維新の会の保守グループは、田母神俊雄元航空幕僚長と新党を結成し、日本派の政党として名乗りを上げるべきだ。そうすれば、当面でも10％以上の国民の支持を得ることができるだろう。現在の橋下徹大阪市長や、旧民主党系、旧みんなの党系の新自由主義者とは袂を分かつべきなのである。もはや改革、規制緩和、開国とかを口にする勢力は、アメリカのポチでしかない。日本派の新党が動き出せば、日本の政界にも緊張感が走るはずだ。自民党も憲法改正に踏み出さざるを得なくなるだろう。ＴＰＰ交渉に対しての圧力にもなる。これまでの日本の政党は、アメリカの影響下にあった。つい先日も、日本維新の会の国会議員の話を聞いたらば、驚くなかれ「どれだけ外国の金を日本に引っ張るかだ」と真面目な顔をして喋っていた。日本を韓国と一緒にしたいのだろう。企業経営にあたって、外国人株主の影響力が強まれば、働く者の賃金は低下し、いつでも解雇できるような制度になる。目先の業績ばかり追うわけだから、長期的な新製品の開発も後回しになってしまう。そんなことになれば、デフレに逆戻りしてしまう。日本が今やるべきは内需の拡大であり、雇用の場を確保することである。そのために、外国人労働者を入れるという政策が取り沙汰されているが、そこにも大きな落とし穴がある。その圧倒的な部分は特定アジアの人間だということだ。中共が武力でもって日本を侵略しようとしているときに、わざわざ手を貸す必要があるのだろうか。自民党内の日本派はまだまだ数が少ない。新党が誕生して外部から圧力をかければ、自民党も変わらざるを得ないのである。
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