次世代の党に投票した保守の出番はこれからだ!

次世代の党が敗北を喫したことで、頼みは自民党ということになるが、本当にやってくれるか心もとない。こうなれば当面は政党ではなく、国民運動を組織化して自民党に圧力をかけたらどうだろう。ネットで意見を述べるだけでなく、自民党の国会議員と会って、まずは憲法改正をやる気があるか、国土強靭化や消費税増税に関しても、一人ひとり問い質すのである。そうでもしなければ、保守としてまとまることはできないからだ。いかに敗れたとはいえ、140万人もの人が比例で次世代の党に投票したのである。侮れない力は持っており、それを今後はどうするかなのである。自民党内に影響力を行使するために、入党して注文を付けるやり方もある。政治的に意識の高い者たちが口を出せば、公明党との関係だって見直すようになる。何も政党にこだわる必要などないのだ。戦後の政治を振り返ってみても、自民党が危うくなると、決まって右翼バネが働いた。それと同じように、自民党を支える中心母体になればいいのだ。今回の総選挙では、保守全体としては勝利したのである。あくまでも保守が権力闘争で過半数を得るためには、自民党に票を集めるしかなかったのである。とくに、小選挙区にも次世代の党が候補者を立てたことで、自民党とバッテングしたのが致命傷になった。裏舞台での選挙協力が行われるべきであったのだ。次世代の党に投票した保守には、必ずやチャンスはめぐってくる。ここは我慢のしどころなのである。

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三島由紀夫の映画を作りたがっていた健さん!

健さんが三島由紀夫の映画を作りたがっていた。それを知って高倉健という役者に惚れ直した。三島さんのやむにやまれぬ思いを、健さんは共有していたのである。昭和20年8月15日の敗戦の悔しさを、健さんも味わったのである。それ以降の日本はふやけた国家となり、アメリカへの従属を強めていったのである。三島さんが自刃した昭和45年は、敗戦から四半世紀しか経過していなかった。出陣した若者が中高年に達した時代であった。アメリカと戦った日本人がまだたくさん生存していたのだ。少数で殴り込みをかける任侠の世界の美学のように、三島さんも義のために死んで見せたのだ。あれから半世紀に近い歳月が経ってしまった。ようやく戦後レジームからの脱却が叫ばれるようになってきたが、憲法改正は未だに実現していない。国軍たりえない自衛隊は、今でも様々な嫌がらせを受けている。街角には日本共産党による「憲法九条を守れ」の看板が立ち、国を護ることが悪であるかのようなプロパガンダがまかり通っている。三島さんの映画が健さん主演で完成していたらば、かなりのインパクトがあったはずだ。銀幕のスターであった健さんの手には、いつも日本刀があった。三島さんも日本刀でもって国を変えようとした。二人とも真の日本人なのであり、後に続く日本人がどれだけ出てくるかなのである。

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党内民主主義がない日本共産党の躍進を嗤う!

日本共産党に投票して一体何をしてもらいたいのだろう。代々木の指導部はそれこそ新陳代謝が行われず、相も変わらず志位和夫が委員長である。党内民主主義が許されず、上からの指示で全てが動くのである。にもかかわらず、それを知ってか知らぬか、それに加担することは、本来であれば恥ずかしいことだ。1956年のスターリン批判以来、日本共産党の権威も失墜し、そこで登場したのが新左翼であった。別名で反日共と呼ばれたのは、それを否定することが求められたからだ。ソ連の崩壊もあって、世界中で共産党は消滅の一途を辿った。今でも日本で存在するのは、ある種のカルト的影響力があるからだろう。現実には通用しないのが分かっていても、信仰であれば、命脈を保つことができるのである。また、現在の日本共産党は「万国のプロレタリア団結せよ」ではなく、特定アジアとの結び付きを強めている。反日の日本国内の受け皿になっているのだ。さらに、反原発や9条擁護などにシフトしている。それを援護射撃する日本のマスコミに、助けられている面もある。しかし、忘れてならないのは、カルト的イデオロギーと独裁政党の体質は変わらないことだ。自民党が強すぎるのは問題であっても、それへの対抗軸が日本共産党では悲劇である。民主党がそれと同じような主張をしているのも情けない。共産党を名乗っているのは、自分たちが職業革命家としての自負があるからだ。そんな妄想を抱く者たちに、日本の国を渡すわけにはいかないのである。

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オバマ外交の危険な綱渡りは世界を混乱させるだけだ！

キューバとの国交正常化交渉に着手する。オバマ大統領がそれを口にした途端に、アメリカの議会は猛反発をしている。外交的に失点を重ねてきたオバマ大統領は、ここで一発ホームランをかっ飛ばしたいのだろうが、あまりにも拙速過ぎる気がする。そして、それは中共との全面対決を避けたい、アメリカの節操のなさと通じるものがあるのではないだろうか。アメリカが今後も自由世界の守護神たらんとするには、それなりのポリシーが求められる。商売のためにはどことでも組むのであれば、日本は独自の道を選択するしかないからだ。一方において戦後体制の維持にこだわりながら、もう一方においては自分に都合がいいように変えていくのは、新たな混乱の火種をつくるだけだ。アメリカが今なすべきは、同盟国として手を携えてきた国々との関係の強化ではないか。安倍内閣は集団的自衛権の行使容認を決断した。アメリカにおんぶに抱っこではなく，日本の独立を確保をするためには、血を流すことも厭わいことを、世界に表明したのである。そこまで日本がしたわけだから、アメリカは日本との関係強化に努めるのが筋である。いよいよ来年は敗戦から７０年を迎える。もはや戦勝国、敗戦国の色分けは清算されるべきだろう。とくに現在の東アジアの情勢は緊迫している。アメリカが日本をどう扱うかで日本の進路は変わってくるのである。

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今回の総選挙の一番の敗北者はマスコミだ!

テレビや新聞が国民を動かす時代は終わった。今回の総選挙でも、「大義がない」とか批判して、国民を投票に行かせないようにしたのは、朝日や毎日などの多くのマスコミではなかったか。あれほど集団的自衛権の行使や、特定秘密保護法案を問題視していたのに、それをクローズアップするのではなく、安倍首相憎しの悪質なネガティブキャンペーンに終始した。そして、選挙結果が出ると、今度は「自民党は国民の信任を得ていない」と臆面もなく書くのである。そうした記事がまかり通っているのは、自虐史観の影響であり、それを突破しなければ新たな展望は拓けないのである。それを否定する動きには間違っても同調できないのだろう。これに対して、ネットの言論はそうではない。日本のネット民は事実にもとづかず、結論ありきの情報操作に怒りを覚えている。総選挙の報道について、自民党が在京のテレビ局に公平な報道を求める申し入れをした。待ってましたとばかり、言論弾圧だとか騒いだマスコミもあったが、あまりにも偏向報道が目にあまったので、牽制する意味があったのだと思う。テレビは放送法によって公平中立は求められる。極端な報道をするから、すぐにネットでさらしものになるのである。マスコミはもはや衰退するしかないのだ。ネットで豊富な情報を探すことができ、自分に近い考えの人たちとも、自由な交流が可能になった。朝日や毎日などの上から目線の御託には、もう国民は耳を貸さなくなってきているのだ。

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いよいよ憲法改正が政治の日程に！

戦後レジームに対して怒れる世代が登場する。それはあらかじめ予想されたことであった。同じような意識が続く方がどうかしているのだ。しかも、先の戦争に敗れたことで、我が国の過去を否定されてしまったのである。いや消されてしまったとも言える。若い人たちが親の世代とは違って、奪われた日本の歴史を取りもどそうとするのは、当然の成り行きであった。戦後レジームに執着する勢力は、それを歴史修正主義と批判する。その根拠となるのは、日本は「侵略者であった」との決めっけであった。冷戦下にあっては、それに異論を唱えるのは難しかった。戦勝国であるアメリカの軍事的プレゼンスを無視しては、日本の存立はあり得なかったからだ。しかし、状況は大きく変わったのである。中共の帝国主義的野望は露骨になり、日本が直接的な侵略の脅威にさらされることになった。日本は軍事的にも身構える必要性が出てきたのだ。そして今回の総選挙での自民党の大勝である。いくら惨敗したとはいえ、次世代の党も１４０万票を獲得したのである。当選者の多くも憲法改正の議員が圧倒的である。国民の世論調査の結果とは乖離があるとしても、方向性は定まりつつあるのだ。来年からいよいよ、憲法改正が大きな争点となってくるのであり、国民は大きな決断を迫られるのである。

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自民大勝と次世代に投じられた140万票の意味するもの!

次世代の党が獲得した140万票は大きな意味がある。当初から惨敗と言われていたにもかかわらず、死に票になるのを承知で書いたわけだから、真正保守のコアな部分なのである。自民党より右を国民は求めていない。そんな一方的なな議論が横行しているが、本当にそうだろうか。安倍自民党を支持しながらも、経済政策などで異論がある保守の人たちは多い。その受け皿が必要になっているのである。悔やまれてならないのは、次世代の党がそのニーズに応えられなかったことだ。抵抗勢力と呼ばれるグループを味方につけないで、改革を全面に出したために、混乱を引き起こしてしまったのである。政党名も足を引っ張った。もっと日本とか国民とかにこだわるべきであった。さらに、次世代の党自身が寄せ集めであったことも否めない。しかし、そうしたいくつかの課題があっても、今後は一定程度の勢力になるのは確実だ。グローバリズムに抗して日本人が身構える。そのための政党が歓迎される素地が、今の日本には存在するからだ。自民党が大勝し、次世代の党に140万票が投じられた。やはり日本は変わったのである。今回の総選挙を転回点として、日本が主権国家として再生する流れができつつある。戦後70年を目前にして、誰もそれを押しとどめることはできないのである。戦争に敗れた無念さを晴らす時がようやく到来したのだから。

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大勝した安倍自民党は今こそ憲法改正に邁進を!

マスコミの安倍首相や自民党への攻撃がし烈だった。にもかかわらず、予想通り自民党が大勝した。本来であれば喜んでいいのに、後味の悪さを感じてならない。安全保障問題があまり語られなかったからだ。アベノミクスについては、当たり前過ぎる経済政策で、それにいちゃもんをつけるマスコミは問題外であった。しかし、自民党が今回の総選挙で憲法改正を正面に掲げなかったことは、かえすがえすも悔いが残る。次世代の党が惨敗したのも無念でならないが、自民党に290議席を与えてくれた国民の声には、頭が下がってならない。多くの国民は日本が危機であることを、痛切に感じているのである。マスコミが信用ならないことも、周知徹底してきた。今回もまた自民党は大勝したわけだから、国家100年の大計のためにも、火中の栗を拾うべきなのである。自衛隊が中共軍の攻撃される。最悪の事態が起きる前に、やるべきことをやっておかなくてはならない。ネットもマスコミとやりあって一歩も引かなかった。ネットの力がなければ、自民党はもっと議席を減らしただろう。危機的な状況のなかで、自民党は国民から舵取りを任されたのである。戦後レジームから脱却するために、もう一度勝負に出るしかない。そのときには、次世代の党のような保守政党と選挙協力をして、保守が結束すべきだ。残された時間はあまりないのだから。

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ネット選挙解禁で顕著になったマスコミの衰退!

香港の若者たちは、自由な選挙の実施を要求して立ち上がった。一国二制度を約束したはずの中共は、それを踏みにじって力で弾圧をした。それと比べると、日本は恵まれている。それでも棄権するというのは、大事な一票を行使しないことであり、結果的に全権を委任することだ。今回の総選挙にあたっては、マスコミの多くが大義があるかどうかで安倍首相を批判し、論点をぼやかすのに躍起になった。低調なムードにさせたのは、誰あろうマスコミのせいなのである。それが終盤になって急に言い方を変えてきた。あまりにも無節操ではないだろうか。劣化したマスコミは、国民の信用をどんどん失っている。玉石混淆であるとしても、ネットは様々な角度からの情報を集めるのに便利だ。未だにマスコミの影響が大きいのか、それともネットにとって代わられつつあるのか、それがよりはっきりするのではないだろうか。昨日の選挙運動の打ち上げでも、ニコニコ動画を各党とも利用した。一つの場所に集まらなくても、何万人もが時間を共有できるからだ。選挙戦においても、選挙カーに手を振らなくても、応援や激励ができるようになった。そうした変化のなかで、今日の夜には結果が判明するのである。予想された議席数になるのか、それとも大逆転があるのか。これまでと違ってネットで開票を見守る人も多いと思う。情報の一極集中の時代はもはや終わったのである。

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国護る自衛隊の声聞かな国 ５首

アジアでは今日の香港明日なれば台湾なりと危機が迫れり

選挙でも命捨てんと国護る自衛隊の声聞かな国

侵略をほしいままなり中共はどうして護る祖国日本を

街角に９条守れ看板が国軍なくばチベットウイグル

共産もかつては自衛主張せし過去を忘れてお花畑を

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