株に出会う

独自開発のテクニカル指標で株式市場の先行きを読む!

週末のチョイと気になる話

2008-07-05 06:13:33 | 株に出会う
日経平均の12連敗は1953年のスターリン暴落以来とのことです。まさに記録的な出来事。何やら、世の中が不穏な空気に包まれておりますが、その先鞭となっている出来事を簡単にいくつかご紹介しておきます。

★ECBが金利を引き上げたが大丈夫かな?

ヨーロッパでも一部の国で住宅バブルが生じていることはご存じの通り。しかし、まだアメリカほど騒がれておりません。

アメリカが騒がれ出したのは去年の夏頃からでした。その時のロスアンジェルス地区の住宅価格は、2006年9月のピークからちょうど1年後の2007年9月に約7%の下落を示しておりました。

ヨーロッパでも住宅バブルの激しいスペインでは、今、ちょうどピーク値から6.2%の下落をマークしております。そろそろ世間で騒がれ出す頃かと。

ちなみに、スペインでは既に6月の新車登録台数が前年比31%も減っております。失業者も記録的な水準。(年間425K人増)

この夏には、ユーロ圏での住宅バブルによる影響がクローズアップされ、ユーロ圏の景気停滞、後退が明らかになるかも知れません。

定年退職後、意気揚々とスペインに移住した、元勤めていた会社の知り合い、まだ生きているかな?

★石炭価格が急落中

筆者が昨日のモニタリング銘柄に取り上げた1518三井松島。どうも精彩を欠くと思ったら、石炭価格が急落しておりました。南アの市場ではたった1日で20ドル以上も下げ1トンあたり150ドルまで急落。これが三井松島の7月3日の出来高を伴っての11円安の背景だったのですね。

ここまで日替わりで市況が動くのは驚きです。それを知らないと、筆者のように欲深い人間は、下げたら上がると思って迂闊に食らいついてしまうところでした。(金曜日は、口の中が真っ黒にならなくて良かった。)

これは原油価格の高騰に対しても起こりうる事態だと思います。何かをきっかけにしての一時的な価格調整があるかも知れません。今回は、アメリカですら需給による価格上昇と言っている位ですから、最大で20%、110ドルから120ドル程度の調整に留まると予想しております。

★サミット関連銘柄

来週からの洞爺湖サミットでの関連銘柄を、丸三証券がメールで知らせてきました。その中で、2銘柄だけチョイと注目。それ以外はエヌ・ピー・シーや日本風力発電以外は大企業が多く、サミット期間中に株価が影響を受けるとは考えられません。

・2533オエノンホールディングス
 焼酎メーカーですが、米のバイオ燃料関係で注目されております。苫小牧に工場を建設中。

・4623アサヒペン
 家庭用遮熱塗料で人気化。屋根の表面温度を15度下げる効果があるそうです。

アサヒペンはともかく、オエノンとは一体何者?

HPを見たら、すべてのものをお酒に変える力を持つ伝説の女神「オエノ」から来ているとのこと。何故、最後に「ン」が付いているのかですが、事業の更なる展開(「オン」)をとって付けたそうです。多分、筆者が想像するに、そうしないと、「ウエノ」と聞き間違えられるからでしょう。それにしても変な社名。。。この銘柄、来週はとても「追えんの~」。

・4205日本ゼオン(後で追加)
 これは株式新聞ニュースから追加。洞爺湖サミットのゼロエミッションハウスで、有機EL照明機器の弱点の発光効率を40%以上上げる「ゼオノアフィルムR」を展示。この名称は、ゼオンとノアの箱船から多分とって付けたものでしょう。

★UBSがヘッジファンドとCDOの保証で係争中

欧州の銀行の中でサブプライムで最も傷が深いスイスのUBSですが、債務担保証券(CDO)の保証契約を巡ってアメリカのヘッジファンドと泥沼の係争中。UBSは契約通り支払えと言い、ヘッジファンドは形ばかりの契約だったので保証契約を履行することはできないと主張。まあ、両者とも同じ穴の狢です。

何故、UBSが裁判まで起こして支払いを求めているのかは、サブプライム関連のいわゆるレベル3(市場価格がつかない)資産のヘッジのために、受け手のヘッジファンドと保証契約(CDS)をしており、これにより損失計上を免れておりましたが、もし「保険金」が支払われなくなると、これは一大事となるためです。

これに典型的に現れているように、CDS市場は62兆ドルもの市場規模を持っておりますが、その保険の6割をも引き受けているヘッジファンドも、デフォルト率の向上による損失回避に必死です。

窮鼠猫を噛むか。。。或いは、その猫がなりふり構わず汚泥にまみれたドブ鼠まで食するに至ったのか???

ちなみに、デフォルト率は、例のリーマン・ブラザーズのCDSで286ポイントにもなっております。これは1千万ドルのリーマンの借金に対する保証料が28万6千ドルもかかることになります。

このCDS問題が、再三言っているように、これからの株式市場が大きく下落する際のトリガーとなるのではないかと思います。その際の震源地はリーマンと、司法省によりアメリカでの銀行業務免許が剥奪されるかもしれないUBSでしょうか。

以上です。
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