明日のモニタリング銘柄（７．３１．０８）

今年は、どういう訳か夕方以降に涼しい風がここオセアニア地方にも吹いており、毎日散歩に連れ出す隣家の犬も、筆者ともども喜んでおります。

本来なら夏の盛りですが、相場は今ひとつ「盛り」とは言えない状況が続いております。しかし、相場はいつもこんなもんですね。その時点でのすべての不確定要素がうまくバランスが取れている微妙な状態が毎日の相場である、というごく単純な摂理を、今更ながらに実感しております。

あの時買えば良かったというのは、時間が経って後になってしか分からないものです。

さて気分を改めて、明日のモニタリング銘柄です。

１．２０５６日本配合飼料
　いきなりどちらかというと仕手株の登場です。しかしＰＥＲは１７．５倍ですから井関農機やトウペなどに比べれば真っ当な株とも言えます。１６６円の直近の安値をマークしたのが７月１８日です。明日は１６９円での下げ止まりが確認出来ての参戦。

２．６７５８ソニー
　松下と対照的な決算で売り込まれましたが、４０００円割れを何とか回避。まだ不安定さは残りますが、このあたりから反発に転じないと、確か昨年だったか、アラブのどこかの投資庁が、ここまでソニーが下がったのなら買いとして巨額を投じたその恩義に報えなくなるでしょう。その貴いお方はかなりの含み損を抱えているはずです。しかし、ソニーは前のＣＥＯからおかしくしましたね。かっこよさが売り物のＣＥＯでしたが、かっこよいだけでは国際ビジネスは乗り切れません。ゲーム、テレビ、音響、パソコン、など全部駄目です。特に品質信頼性に致命的な欠陥を露呈しているようでは、長い目で見るとお客は去ります。どこからどうおかしくなったのか、よく分かりませんが、松下みたいな愚直な泥臭さが、そもそも消え去ってしまったのが致命傷となったのでしょう。

３．９０２２東海旅客鉄道
　今日は東日本旅客鉄道と明暗を分けました。だからと言う訳ではありませんが、結構魅力的なテクニカルポジションまで来ております。今日は最安値で終わっております。明日は一旦押されるのを見越しての待ち受け。しかし鈍牛の動きですので気の短い方は止めた方が良いかと。。。

４．３４２７プライムワークス
　今日は－１Ｋで早々に撤退しましたが、まだ目を離す訳にはいきません。３２３Ｋという７月２２日にマークした安値あたりまでは落とされるかも知れませんが、結構、ダイバージェンスが強まっております。業績はいいのに新興市場の不調で不遇をかこうことはないと思いますが、如何せん、救い出そうにも、出来高が少なく巻き添えを食いそうで手出し出来ません。
　

以上です。今日は無理をして５つ挙げるのは止めにしました。明日、決算日を迎えている銘柄はスキップします。しかし、この４つ変な組合せですね。担当分野がまるで異なります。これで何ともなければ、それなりに市場も成熟した証かと。。。

市場概況（７．３０．０８）

テクニカル用語の簡単解説

今日の日経先物の値動きは一体全体何なのでしょうか。ただただ、空中に浮遊してチョイ上げてはチョイ下げの連続です。

自分では何一つ決められないマザコン息子のようです。

もうまとめるのも嫌になった７月３０日（水）の市場概況です。赤字部は３１日朝更新

・日経先物：ＯＳＣ５４％（＋３％）７月１６日の３６％からまだ切り返し中。
・日経平均：ＯＳＣ５８％（＋７％）７月１６日の３２％からまだ切り返し中。
・ＴＯＰＩＸ：ＯＳＣ５６％（＋８％）７月１６日の２９％からまだ切り返し中。
・マザーズ指数：ＯＳＣ５４％（－１％）７月２２日の３５％からまだ切り返し中。
・ヘラクレス指数：ＯＳＣ５１％（＋１％）７月２２日の３２％からまだ切り返し中。
・国債先物：ＯＳＣ３４％（－２％）２３銭高。７月７日の３２％以来の低水準。
・日経先物イーブニングセッション：１３３９０円（大証終値比＋２０円）
・シカゴＣＭＥ日経先物：１３５００円（大証終値比＋１３０円）更新
・ＮＹダウ：１１５８４ドル（＋１８６ドル）ＯＳＣ５５％（＋６％）７月２８日の４２％から切り返し中。更新
・ドル円：１０８．１０円（５銭円安）ＯＳＣ６６％（＋４％）７月２５日の６６％に並ぶ。ここから先の円安は１０９円台突入が必要だが。更新

後場は国債先物も上げ、日経先物はそのまま水平飛行でプラス維持となっております。円安も後場には進行。いわゆるトリプル高の様相ですが、トリプル安よりかいいでしょうね。とにかく訳が分からない相場。

監視している銘柄は、引けにかけては多少先物が切り返しても、もう今晩のＮＹダウを用心しての逃げ切りモード全開でした。

今晩のダウはどうなるのか、さっぱり見当がつきません。ＯＳＣはちょうど＋７％の４９％となっており、いわゆる騙しが頻発する領域にあります。上にも下にも行くことが出来る中途半端な位置取りです。

会社でいうと、課長補佐のような中途半端な職位ですね。何しろ、日本市場そのものがＮＹダウの補佐役のようないい加減な市場ですから、ちょうど良いのかも知れません。金融大臣が円高介入の時にしこたま仕込んだアメリカ国債を、住宅公社の資金繰りのために提供しても良いなどと、全く頓珍漢なことを言い放つ国です。どこまでアメリカ＝ドルと心中すれば気が済むのだろうか？

政治家として日本国民を守る気があるなら、今は、手持ちのアメリカ国債を産油国やロシア・インドなどにこっそりと売り渡す時期なのに。この人、本当に国際金融が分かっているのでしょうかね。。。

-------３１日朝のコメント-------

昨日のＮＹダウは、ＡＤＰ雇用統計という民間の集計で、何と６万人減の予想のところ、９千人の増加を示したことから、ドル高、株高で始まりましたが、ガソリン在庫が３５２万バレルも減っていたとの週間在庫統計を受けて、原油が１２６．７７ドルまで値を戻したためこれがダウを押さえつける格好に。しかし、引けにかけて上昇を遂げ、またもや最高値付近で終了。まあ、一時の１４５ドル等という値段からすると、可愛いもんだといった具合に株式市場は開き直っているのでしょう。どうせ下落過程での一時的な反発だと。

このＡＤＰ雇用統計というのは、４０００万人の給与データを使って算出している民間の経済予測会社、マクロエコノミック・アドバイザーズによる統計です。必ずしも本番の非農業雇用統計の結果の参考になる訳ではありませんが、一定の方向性（コンセンサス予想から上にいくのか下に行くのか）は、７割程度の確率で指し示しているようです。

切り返し弱し

今日は朝から記事を書きすぎたので簡単に。

相変わらず仕手株の成り売り攻勢は凄いものがありますね。

１９７２三晃金属のことです。前日の分足を見ながら、チョイと甘めの４２２円で指しておりましたが、取り消すまもなく一気に４１３円までの落下です。ホルダーの方々は、清水の舞台から飛び降りるどころではなかったでしょう。

この場合、必ずリバウンドがありますので、根気よく辛抱し＋２円で何とか売り抜けましたが、チャートを見ると、４２７円あたりに上げの頂点がありました。結果的にはそこまではリバウンドしておりますが、あの強烈な下げを見せられるとまあチョイとビビリますね。

教訓は２段構え、３段構えで受け止めるべきでした。たった１箇所の防御線では、こうした大津波とも形容できる仕手筋の売りに対してはあまりに非力でした。

前場は、これと６３３７ダイキンの落ちてくるところからの３０円のリバウンド、そして落ち目の６４４８ブラザーはリバウンドの動きが弱ったと見ての薄利撤退、それに、引け際に、３４０Ｋで朝から指していた３６２７プライムワークスの約定の３つのみ。

しかし、岡三証券のシステムはまだまだバグだらけですね。このプライムワークスは約定している筈が保有株としてシステムに反映されるまで、およそ１０分ぐらいはかかったでしょうか。その間は、売るに売れない状態でした。

これでは、仕手株の乱打戦には到底使えませんね。朝１番で指していたトランザクションですので、システムの引き出しの奥の方に入っていて、多分凍り付いていたのでしょう。昨日は、注文を入れても画面に出てこないため、変更も効きませんでした。これは今朝のシステム更新で治っておりましたが。

やっと了解しました。このネットトレーダープレミアムという岡三の新兵器、何故、無料サービス中なのかが。

我々をモルモットにして日々システムを改良するためでした。多分、約款を注意深く読めば、今回のようなトラブルに対する救済処置を回避する文言が入っていることでしょう。

前場終了後は、楽天証券のＲＳＳが不調になるし、どうも日本の証券会社のシステムは、東証システムを筆頭にして、どうしてこうも脆弱なのでしょうね。

日経の住宅価格に関する記事はミスリーディング

今日の日経朝刊のアメリカの住宅価格に関する「過去最大の下げ」との記事は、いささかミスリーディングではないでしょうか。

確かに、前年同月比では１６％（２０都市ベース）から１７％（１０都市ベース）は下落しております。しかし、今市場で問題にしているのは、住宅価格がいつ下げ止まるのかということです。

分かりやすく言うと、飽食の結果体重が１００キロにまで達した人が、ようやく１年かかって８０キロまで落としたところ、前年同月比で２割も落ちたと見るのか、それとも、月々の体重の変化が、最初はダイエット効果で大きく、最近の数ヶ月は小さくなっているのを見て、減量にもようやく限界が見えてきたと見るのか、果たして、下げ止まりという観点からはどちらが良いのでしょうか？

筆者なら後者で見ます。

ちなみに、全米２０都市のケース・シラー住宅価格指数の、ここ１年の下落ペースを見てみます。癪ですから、全く。（　）内は前月比の下落幅。

２００７年５月　２００．１２ポイント
２００７年６月　１９９．４４ポイント（０．６８ポイント下落）
２００７年７月　１９８．７１ポイント（０．７３ポイント下落）
２００７年８月　１９７．３６ポイント（１．３５ポイント下落）
２００７年９月　１９５．６８ポイント（１．６８ポイント下落）
２００７年１０月１９２．９８ポイント（２．７０ポイント下落）
２００７年１１月１８８．９９ポイント（３．９９ポイント下落）
２００７年１２月１８５．０４ポイント（３．９５ポイント下落）
２００８年１月　１８０．７５ポイント（４．２９ポイント下落）
２００８年２月　１７６．００ポイント（４．７５ポイント下落）
２００８年３月　１７２．２０ポイント（３．８０ポイント下落）
２００８年４月　１７０．００ポイント（２．２０ポイント下落）
２００８年５月　１６８．５４ポイント（１．４６ポイント下落）

ここ３ヶ月は下落幅が徐々に減ってきております。ダイエットも段々と終盤に近づくと、たったの１キロを減らすのに苦労します。これと同じ現象が住宅価格に現れているのに、これを全く無視しているのが、今日の日経の記事です。上記の数字からは、この３月に株式市場が激震に見舞われたのも頷けます。

読者は、日経の記事をそのまま受け止めて、まだ住宅価格の下落が最大値を更新しているため、まだまだアメリカの金融危機はこれからもっとひどくなると思い込むと言うものです。

別に、筆者はアメリカの回し者でも何でもありません。できるだけ正しい事実を掴みたいだけです。それを意図的かどうか知りませんが、歪曲する輩に対しては、相手が巨大なメディアだけに、このように憤りを感じるだけです。（単なる義憤か？？）

注意すべきは、このようにデータというのは、当事者に都合の良いように幾らでも加工できると言うことです。

そりゃ、見る確度から見れば、目の細いお多福顔の女性だって、まさかの観音様に見えることもあるでしょう。しかし夕暮れ時に別の角度から見ればまさかの鬼婆顔に見えることもあります。

だからこそ、たかがデータとはいえ、多面的に見ないと物事を見誤ることもあるという好例かと思う次第。

少々風向きが変わりつつあるのか？

ＮＹダウは＋２６６ドルと大幅に反転しました。昨日はテクニカルには押されすぎだったので、リバウンドの動きはあるとは見ておりましたが、ケース・シラー住宅価格指数は若干予想よりも良かった（１６％→１５．７８％の下落）のはともあれ、コンファレンスボード消費者信頼感指数というのが、予想の５０．１に対して５１．９と「意表を突く」上げだったのが効いたようです。原油の続落も後押し。

どうも、このところ風向きが少しずつ変わってきているようです。それは、以下の大きな流れからの話です。

★欧州経済がリセッション：イギリス、スペインに加えて、これまで好調のドイツも軟調に。

　ドイツは住宅バブルは抱えておりませんが、イギリス、スペイン、アイルランドなどは、アメリカと同等かそれ以上の住宅バブルが崩壊中。欧州の銀行にとっては、アメリカのサブプライムに加えて、欧州のこうしたバブル崩壊の痛手がダブルパンチとなっております。更に、インフレもアメリカに劣らず進行中です。特に、欧州の場合は賃上げ圧力がアメリカよりも大きく、インフレがスパイラル的に進行する率が高い。これがＥＣＢが先日、あえて、経済が弱体化しつつあるなか、利上げに踏み切った最大の理由かと。

★原油価格：様々な理由から調整を余儀なくされている。

　原油は調子に乗って上げすぎました。世界各国で反乱が起こって死者が出るようでは、由緒ある年金基金もさすがに一時手を引かざるを得ません。それがヘッジファンドの持ち高解消売りに繋がっております。テクニカルにも底割れ。やはり１１０ドル前後までは一旦持って行かれるでしょう。産油国もこの程度の調整はむしろ歓迎かと。

もっとも、１００ドル割れを起こしそうになると、アラブの産油国の王侯貴族の放蕩三昧に水を差されて、アメリカへの資金流入に支障をきたしては元も子もないので、イスラエルかイランに一発ミサイルでもぶち込ませてでも、原油価格を守るつもりでしょう。（このインフレと食糧危機を起こした本当の悪人は一体誰なのか？）

★住宅問題：ある種の峠を越えつつある。

住宅問題の解決に向け、１つ注目する動きがありました。それは、これまでの住宅の証券化商品は、リスクを転嫁し、販売した住宅金融会社は回収リスクを負わない都合の良い仕組みでしたが、新しくカバードボンド（担保付き債券）と呼ばれる仕組みが出来そうなのです。これは、発行体である金融機関が担保となっているローンを確実に回収し、投資家への元利払いに努める義務を負うというものです。しかも、このカバードボンドをＦＲＢも貸し出しの担保として受け入れるようです。これまでの野放図な証券化商品と、旧来の金融機関による直接融資とをいいとこ取りでミックスしたような位置付けですね。（この雑種は筆者が毎日散歩に連れ出す、隣家の雑種犬と同様に意外と強いかも。。）これがプラシーボ（偽薬）効果でも何でもよいから、特効薬として効き始める可能性が１つ。

もう１つは、住宅価格の傾向を詳細に見ると、調査対象の２０都市のうち、最新の５月度を見ると７都市で下落が止まったようです。デンバー、アトランタ、ボストン、ミネアポリス、シャーロット、ポートランド、ダラスの７都市です。４月も８都市ありました。３月はたったの２都市（ダラス、シャーロット）だったのに比べると、ここ２ヶ月は明るい兆しが出ております。

◇こうした背景に持ってきて、アメリカの消費者のマインドが落ちていない証拠を突きつけられれば、これは資金を原油などから株式へと移動する動きになっているのが、今の状況かと思います。（もっとも、この消費者信頼感指数というデータの信頼感は今ひとつよく分かりませんが。）

◇こうして見てみると、住宅バブル崩壊がアメリカとは周回遅れで続いており、インフレの増長も心配される欧州と比べると、アメリカの住宅価格下落の沈静化傾向やら、消費者信頼感指数の上昇、そして原油価格安によるドル高傾向を総合的に見ると、欧州圏に対するアメリカのこれまでの劣勢が挽回されつつあるのではないかとの意味で、風向きが変わりつつあるのではないかとタイトルに書きました。

◇しかし、短期的には雇用統計などで悪い結果が出るとまたまた調整を余儀なくされるでしょうし、現下の金融情勢がまだまだ悪いので、その影響がこれからも出てくるたびにダウは下落するでしょうが、それもこれも、住宅問題の沈静化と共に折り込み済みの話に段々と収斂していくような気がしております。そうなると、ダウの１１０００ドル割れは遠のくばかりか、ラリー・ウィリアムズが「予言」している通りに、大統領選挙にかけて、じり高の傾向を辿る可能性まで見えて来ました。