明日のモニタリング銘柄（７．１６．０８）

打ちのめされた株たちが、そのまま漆黒の闇夜に消え去る訳はありません。市場が開いている限り、どこかで必ず雪辱の機会がもたらされるのが、株式市場です。

しかし今の状況では、あまり個別株に絞って寸評をするのも憚れるようです。そこで、この際やけくそ気味に、息も絶え絶えの株を蘇生させるために、その候補者達だけを列挙しておきます。何件出るのかは終わってみないと全く分かりません。

数字は、ＯＳＣ、ＲＳＩ、安値防衛ライン。

・６２５５エヌ・ピー・シー　２３％、１２％、４５００円。
・６２６３プロデュース　３７％、１３％、２９０Ｋ。
・４９０１富士フイルム　２３％、１４％、３２７０円。
・６８９０フェローテック　３３％、２６％、１２２０円。
・６７８７メイコー　４４％、８％、２５６０円。
・８６０１大和証券Ｇ本社　４３％、１８％、８２０円。
・４９９７日本農薬　３９％、２５％、８５０円。
・６７２８アルバック　３０％、２５％、３３００円。
・４７８９ヤフー　３９％、４１％、３７５００円。
・５５４１大平洋金属　３５％、２３％、７３８円。
・８１１３ユニチャーム　３７％、１８％、７０９０円。
・５２１４日本電気硝子　３０％、１４％、１４７５円。
・７７３２トプコン　２５％、１％、７５０円。
・６９３７古河電池　２５％、１８％、８４０円。
・１３３２日本水産　３９％、４８％、４４０円。
・４２９３セプテーニ　３３％、２７％、１００Ｋ。

以上、計１６人衆です。明日が１６日だからという訳ではありません。偶然の一致です。

どなたにも１つや２つは相性が合う株があることでしょう。お好きな銘柄を明日はどうぞ。市況が最悪なら触らずに見送る知恵も必要です。なお、押されている銘柄中心ですので、更に更に下へと落ちる運命にあります。思い切って、明日だけの刹那主義的空売りもありかと思います。

今日はいささか早いでしょう。あまり書く気持ちが湧かないものですから。

これから、隣の犬を連れ出して、何処に逃げ道の穴を掘るのがいいのか、念入りに下見をしてきます。

市場概況（７．１５．０８）

テクニカル用語の簡単解説

７月１５日（火）の市場概況を振り返ってみます。赤字部は１６日朝更新

・日経先物：３９％（－５％）７月８日の３３％から底割れギリギリに沈む。
・日経平均：３４％（－５％）ついに底割れ。ＯＳＣ３０％前後まで行かないと駄目か。
・ＴＯＰＩＸ：３３％（－７％）ついに底割れ。ＯＳＣが３０％前後までの押し目待ち。
・マザーズ指数：２８％（－６％）６月２７日の２６％を死守できるか？衰弱中。
・ヘラクレス指数：３２％（－２％）６月３０日の２７％に引き寄せられて安値更新中。
・長期国債先物：４５％（－２％）７月７日の３２％から切り返し中。
・日経先物イーブニングセッション：１２６６０円（大証終値比－１００円）
・シカゴＣＭＥ先物：１２６２０円（大証終値比－１４０円）更新
・ＮＹダウ：１０９６３ドル（９３ドル安）ＯＳＣ４２％（－１％）７月８日の４６％から依然下落中。更新
・ドル・円：１０４．６８円（１円５３銭円高）ＯＳＣ４２％（－４％）７月８日の６２％から下落中（円高進行）更新

後場は、いきなり１２８００円割れから始まり、更なる下落に全員打ちのめされた形。もう反発力がほとんどありません。ご覧のように、市場概況などと称する数字を見ても、多分、ほとんど意味がないでしょう。

蟻地獄に嵌ったかのように、下へ下へと引き寄せられているのは、誰にとっても感覚的に明らかです。

後場もノートレードです。唯一、朝から３３５０円で指していた４９０１富士フイルムをそのまま置いておけば、或いは出来ていたかもしれませんが、この株、予想通りに動きがかったるくて後場の寄り付きにキャンセル。

今日からやっと売りからも入れるようになりましたが、今更、不慣れな売りを中途半端にかけるのは控えて、しばらく冬ごもりといきますかね。外界の様子がきちんと見れるよう、覗き穴だけはどこかに開けておきたいと思います。

それから、まさかのＳＥＣの手入れがあった時のために、隣の犬に手伝って貰って、秘密の抜け穴もそろそろ掘っておかねばなりません。それが出口のない墓穴にならなければ良いが。。。

-------１６日朝のコメント-------

ＮＹダウは原油が一時１３６ドル割れまで落ちプラス圏まで浮上。しかし、結局、原油は２５日移動平均（１３８．１２ドル）をきちんと回復して終了しております。

下げた理由がバーナンキの議会発言で「景気悪化懸念」が台頭したというものですが、これはどう見ても取って付けたような理由です。今更、景気悪化懸念もないものでしょう。この下落は、やはり一部のファンド筋の利益確定の動きがたまたま出ただけと解釈するのが妥当かと思います。ちなみに、これまでと違ってゴールドは原油に連動しておりません。

昨年までは、こうした動きがいわば雪崩を打って出て、かなりの下げ幅を演じたものですが今年は違いますね。２５ＭＡできちんと反発しているのがその証拠です。

ダウは一向に浮上しません。また安値更新してジリジリと終値を下げております。ＲＳＩも一時の１１％からは上昇し２３％あたりで膠着。こういうメリハリのない動きは、記録を取りだしてからはありません。

ボラティリティインデックスは、１５日段階で２８．５４ポイントです。３０ポイントを超えると市場が「恐怖状態」になったと判断できますが、まだ１月の３７．５、３月の３５ポイントに比べれば、ＮＹ市場は「平穏？」か。。。

シカゴＣＭＥも大証比－１４０円の１２６２０円です。今日も日本市場は冴えない動きとなるでしょうが、戻しても１２７６０円近辺、下は１２５００円近辺までのレンジの動きを予想しております。最悪ケースで１２４３０円までの下落。

住宅公社、巨象を押し倒す勢い

非常にたちの悪い相場展開ですね。

日経平均にしても、日経先物にしても、安く寄りついた後は、ほぼボックス圏での動きに見えます。しかし、個別銘柄を見ていると、まさにジリジリと目に見えない恐怖に巨象が押されている感じです。

先物は黄金分割比率の１２８００円からは、一応セオリー通りに一旦は切り返しました。しかし、全く力がありません。段々と巨象も弱体化してきております。

これで、後場に１２８００円を割り込むと、一気になぎ倒されるかも知れません。

しかしながら、ファニーメイとフレディマックが抱える問題は、アメリカの住宅バブルが始まってからあちこちで指摘されてきており、筆者もそれを正式に取り上げたのが、昨年の４月です。その後、昨年１１月にはＮＹ司法庁の長官が、住宅価格水増しの疑いで両社に召喚状を送付。そして、この５月には、カントリーワイドが収入証明なしで貸し付けたプライムローンを、ファニーメイが買い取るという、カントリーワイドとの癒着関係が明るみに出るなど、この両社を巡る不明朗な問題は以前から筆者の耳にも入るほどになっておりましたが、何故に市場に「認知」されるまで今頃までかかったのでしょう？？

これは当局が必死になって隠蔽していたとしか思えません。事があまりに重大で影響が大きいためです。

もう一度確認します。両社が保証している住宅ローン担保証券（ＲＭＢＳ）の総額は、今日の日経によれば５５０兆円です。これはローンが払えなくなった世帯が出た場合に、両社がその元本と利払いを保証している契約です。

つまり、住宅価格の下落が続いており、プライムローンの金利に乗り換えが出来ずに、競売に付される件数が増えれば増えるほど、両社の損失も鰻登りに上昇することになります。

既に、両社が「投資家」として投じている、ほとんど無価値のサブプライム関連投資は、２４４８億ドルと推定されております。（ある独立行政法人の試算）これで自己資本はすっかりなくなっている筈。

米国債だけで４兆７千億ドル、それにこの両社の５兆２千億ドルの債務がアメリカ政府にのしかかってくる怖れが出てきました。

こうなると、世界中のドルを保有している国々は、もはや戦々恐々、いつドルを売り抜けようかと、思案していることでしょう。（日本政府は売るに売れません。最後にババを掴むのは日本でしょう。）

まさに、史上最悪のドル危機を迎えているのが今の現状なのです。

これ以上書くと、ＳＥＣに捕まってしまいそうですので、今日は止めます。（明日以降は別ですが。）

しかし、これは「風説の流布」ではありません。すべて、公表されている数字と事実に裏付けされております。もちろん、日々新しい数字に更新されて、より真実に近い事実にはなっていると思いますが。

前場は下の方で指すも１２８００円割れのイベントをこなすまでは、買い上がる事も出来ず相変わらずのノートレードです。その間、手持ちの金（ゴールド）が小遣い銭程度は着実に稼いでくれているようです。

ドル安はアメリカにとって利益？

アメリカ財務省とＦＲＢは公的資金による住宅公社２社の救済に乗り出しました。これはアメリカの財政赤字を拡大させ、ＦＲＢの資産を劣化させることにより、更なるドル安とインフレを加速させるリスクを孕んでおります。

しかし、このことはアメリカが当初目論んでいたシナリオの範囲内ではないかと思います。その理由は下記のデータからも読み解ける筈です。

６月２７日に年一回の重要なデータが商務省によって発表されました。それは、アメリカの対外資産と対外負債の数字です。それによると、２００７年末では、

　・対外資産　１７兆６千億ドル（推計で、ドル建て：５０％、その他：５０％）
　　　　　　　　株式＆直接投資比率：４８％
　・対外負債　２０兆ドル（推計で、ドル建て：９０％、その他：１０％）
　　　　　　　　株式＆直接投資比率：２６％

となっております。ネット負債は２兆４千億ドルです。２００６年末のネット負債が２兆２千億ドルですから、１年間で２千億ドルの増加。

しかし、アメリカの経常収支の赤字は２００７年末で７３００億ドルもあります。この差については、①ドル安　②株式投資と直接投資の比率が対外資産においては高い、この２点が理由としてあげられるようです。

まず、ドル安についてですが、ドル円で見ると下記の通りです。

　・２００６年度の平均レート：１１６．３３円
　・２００７年度の平均レート：１１７．７６円
　・２００８年度途中までの平均レート：１０５．０３円

２００７年度は８月から急激な円高が進んでおります。年初から１２４．１１円の最高値をマークした６月２２日までの平均値は１２０．９１円でした。

昨今の金融危機で進行している円高は、本来このスパンで見るべきだと思います。つまり、１２０．９１円から１０５．０３円までの円高の進行です。約１３％のドルの切り下げとなります。

この１３％をベースに２００７年末のアメリカの対外負債２０兆ドルを考えてみます。９０％がドル建てですから、１３％の切り下げがあったということは、２０兆ドルＸ０．９＝１８兆ドルＸ０．８７＝１５．７兆ドルへとなり、１８兆ドルのドル建て負債は、２．３兆ドルも実質減価していることになります。

一方、対外資産のドル建て分の目減りは、１７．６兆ドルＸ０．５＝８．８兆ドルに対して、７．７兆ドルまで１３％減価しますから、実質で１．１兆ドル減となります。

すると、ドル安の恩恵での修正後の対外資産と対外負債の数字は以下のとおりになります。

　・対外資産　１７兆６千億ドル→１６兆５千億ドル
　・対外負債　２０兆ドル　　　→１７兆７千億ドル

その差は１兆２千億ドルとなり、実質負債はドル安による対外負債の減価により半分になっております。

更に、リターンをアメリカにもたらしているのが、対外資産の株式と直接投資の割合が、対外負債のそれの倍にも達していることです。少なくともこれまでは、株式と直接投資が債券などよりもハイリターンでした。（これからは何とも分かりませんが。）このリターン分を更に差し引いて、前年のネット負債（２兆２千億ドル）より、２００７年度のネット負債はたったの２０００億ドルしか？増えていないマジックを生み出しております。

こうした恩恵をこうむることができるのが、基軸通貨国の特権をフルに駆使したドル安政策という訳ですね。アメリカはドル建ての対外負債を今後とも減らし、対外資産は株式・直接投資により、債券投資よりも４．２％程も高い（１９８９年～２００６年までの実績）リターンを稼ぐことによって、経常収支の赤字を少なくさせ、自国の年間１００兆円にも上る過剰消費のためのファイナンスを賄っていくことになるようです。

そのためには更なるドル安の追い風が必要か。。。この程度のインフレなど金持ちにとってはクソ食らえか？？？　何たる傲慢な国。。。

しかし、最後に確認しておきますが、アメリカも日本に負けず劣らずの借金大国です。借金大国にとって、何が一番怖いことでしょうか。それは金利です。しかも政府のコントロールが効かない、市場で冷酷に決まる長期金利です。

ドルの価値の下落は、当然に長期金利の上昇をもたらします。そうなると、利払い負担が急激に増え、結局は国家そのものがデフォルトを起こしかねません。

日本はもっとひどい状況になることはこれまでも再三触れてきた通りです。（５０兆円の税収しかない国が、５％の「正常金利」に跳ね上がっただけで、税収の全てが吹っ飛ぶ勘定です。

因果応報が、このドル安、インフレ昂進の行き着く先には待っているようです。これも厳粛なるこの世の摂理か。。。