秋の散歩道

毎日１時間、健康のために歩いています。

秋が深くなってきたこの頃、散歩道にも秋の装いが見られます。

箱根の仙石原には負けますが、秋を代表する「ススキ」が。




稲刈りも終わり、後は収穫を待つばかり。



この時期、小太りのすずめが目につきます。


そして、秋の果物、柿です。





春の散歩道もいいですが、秋の散歩道も負けてはいませんね。

冬の寒さが訪れるまでの間、しばし秋の風情を楽しむことにします。





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紅葉

紅葉の季節となりましたが、今年はまだ紅葉を見に行っていません。

そこで、チョットマニアックな紅葉見物。

自宅近くの大学のキャンパスです。

この大学の図書館を大いに利用させていただいていますが、キャンパス内の景色も素晴らしいものです。

正門から図書館への１００m以上ある並木道も紅葉が目に付くようになってきました。





図書館で好きな本を読んで、キャンパスを散策する。

私の好きな時間です。

こういう時間を大切にしたいですね。







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クラウド

「クラウドコンピューティング」という用語が盛んに使われていますが、どうも実態が良く掴めないというのが本音です。

仕事でどのように使えばいいのか？、ビジネスや家庭への影響は？等々の疑問に適切な答えを求めている方も多いと思います。

私も「クラウド」とは何か？」という素朴な疑問を持っています。
そんな私のような「クラウド」素人にも良くわかる本を見つけて読んでみました。

杉山貴章さんが書かれた「図解　クラウド　仕事で使える基本の知識」がその本です。

この本は、①クラウドとは何か、②クラウドの仕組み、③クラウドの導入と利用、④さまざまなクラウドサービス、⑤クラウドの課題と今後について分かりやすく書かれています。

この本を読んで「クラウド」の概略が理解できました。

あとはより専門的な解説書を読んで理解を深めていけばいいと思います。

何事も基本が大切です。

あまり背伸びして難しい専門書から読み始めても間違って覚えるだけですからね。

ご一読をお薦めします。






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オリンパス

オリンパスの損失隠しが問題になっています。

オリンパスでは、平成１３年に企業の会計基準が有価証券などの損失を明らかにするよう変更されたことをきっかけに不正な経理操作を始めたとみられています。

オリンパスは、バブル期の財テク投資の失敗で巨額の損失を抱えていましたが、平成１３年に企業の会計基準が変更されたため、こうした損失を隠すことができなくなりました。

オリンパスでは投資の失敗で抱えた巨額の損失を表に出せないと判断し、このときから海外のファンドに損失を付け替えるなどの不正な経理処理が始まったとみられるということです。

証券取引等監視委員会は、こうした不正に菊川剛前社長らが関わっていたとみて詳しく調べることにしています。

私が不思議に思うのは、監査法人の役割です。

オリンパスの損失隠しが疑われる期間に、２つの監査法人が会計監査をしていますが、これらの監査法人、公認会計士は、損失隠しに気がつかなかったのでしょうか。

気がつかなかったとすれば、公認会計士としての能力が疑われますし、気がついて黙認していたとすれば、不正な経理処理の共犯ということになります。

何れしても監査法人の罪は大変重いことになります。
投資家を欺く行為をしたのですから、監査法人の業務停止、公認会計士の資格取消処分がなされてもおかしくありませんね。

この２つの監査法人が監査した他の企業の決算の信用性も疑われますね。

日本企業のコーポレイトガバナンスはどうなっているのでしょうか。

心配になりますね。







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弁理士口述試験合格者発表

弁理士口述試験の合格者発表がありました。

口述試験の受験者が１００６名で、合格者が７２１名ですから、合格率７１．７％と相変わらず狭き門ですね。

不合格者が２８５名という大変な数です。
一昔前の不合格者数名とはエライ違いですね。

口述試験は、完全に落とす試験に様変わりしましたね。
受験機関が口述試験用の講座を設けるのもうなずけます。

口述試験に合格された方は、当分の間試験に悩まされることはありませんので、合格の喜びに思い切り浸って下さい。

私も合格発表があった後は、合格祝賀会、知人の合格祝いパーティーと、思いっきり合格の喜びに浸っていました。

不運にも不合格となった方は、気持ちの整理をしてから、来年に向かって走り出す準備を始めたほうがいいですね。

合格された皆さん、本当におめでとうございます。







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中華街

横浜駅近くに用事がありましたので、ちょっと足をのばして中華街まで行ってきました。

横浜駅から根岸線で石川町駅へ。

石川町駅の改札を出ると、中華街の門が。




この門は、中華街方面を示すためのもので、中華街はここから５分程歩きます。


いよいよ中華街へ。




平日の昼間なのに賑わっていますね。





中華街の楽しみは、何といっても食事です。

平日のランチを行きつけのお店「四五六菜館」でとりました。

このお店のランチは、安くて美味しいと評判です。

５種類の主菜から一品を選んで、スープ、ザーサイ、ご飯、デザートがついて、６３０円です。

私は、豚肉の細切りとニンニクの芽の炒め物を頼みました。




久しぶりの中華料理を楽しんで、腹ごなしに山下公園を散策します。













観光客を乗せて走る自転車がありました。




横浜はいいですね。




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著作権収入

昨年１年間に米国の映画、音楽、コンピューターソフトなどが生み出した著作権収入が計９３１８億ドル（約７２兆８千億円）に上るとの試算を、業界団体が２日発表したそうです。

２０１０年は前年比約３００億ドル増加し、国内総生産（ＧＤＰ）比約６・４％に達し、国外収入は約１３４０億ドルに上り、航空機や自動車などの代表的産業を大きく上回ったということです。

すごい金額ですね。

このデータをまとめたのは、映画や音楽などの業界でつくる国際知的財産権連盟という団体で、米ソフト産業が、低迷する米経済をけん引する成長のエンジンになっていると強調して、著作権の法的保護に向けた一層の取り組みを政府に求めています。

確かに、これだけの金額になればビッグビジネスなので、関係者の意気込みは大きいのでしょうが、私には違和感がありますね。

そもそも著作権法の目的は、「文化の発展」にあり、その目的達成のために、著作権者の保護を図っている。

その保護の具体的な手段の一つが著作権実施許諾で、著作権収入は保護手段の一つの結果であるのに過ぎないのですが、何か、著作権収入獲得が目的になっているような気がしますね。

いわゆる「手段の目的化」です。

この「手段の目的化」が進むと、いつの間にか本来の目的を忘れて、誤った方向に進む恐れがあります。

著作権法は、本当に文化の発展に寄与しているのか、冷静かつ客観的な議論が必要ですね（特許法についても同様ですが）。







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オープンコースウェアー

私の学習方法は、従来、文献熟読、講演会・セミナーへの参加が主体でしたが、最近は、インターネットを利用した学習に重点を移しています。

例えば、NHKラジオの「実践ビジネス英語」をNHKのHPにアクセスして勉強する、弁理士会のe-ラーニングを利用する等です。

これらの利用形態に加えて、大学のオープンコースウェアー（OCW)の利用も有効です。

私が利用しているのは、慶応大学湘南キャンパス（SFC)の総合政策学部、環境情報学部、大学院政策・メディア研究科の講義コンテンツの無料配信、東京大学UTオープンコースウェア、大阪大学オープンコースウェア、京都大学OCWです。

これらのOCWは、優れた講義内容を配信していますので、自宅にいながら一流の教授たちの講義を受講することが出来ます。

専門的な知識を獲得するには便利なツールです。

一度覗いてみては如何ですか。






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特許法 vs 独占禁止法

キヤノンが自社製のインクジェットプリンターで、非純正インクカートリッジを使えない仕様にしたのは独禁法違反に当たるとして、非純正品を製造販売する２社が、非純正品をシャットアウトする装置の搭載差し止めを求める訴訟を２日、大阪地裁に起こしたそうです。

原告はプレジール（大阪）とエステー産業（東京）です。

この２社などが製造販売していた別の非純正品については、キヤノンの特許権を侵害しているとして販売差し止めを命じた知財高裁の判決が９月に確定しています。

今回の訴訟は、キヤノンが今年３月以降発売した新機種プリンターに赤外線フィルターを搭載したため、可視光を発するキヤノン純正品は使用できるが、赤外線を発する非純正品のカートリッジは使用できなくなったので、これらの機種の販売差し止めと損害賠償を求めるものです。

原告は「われわれは純正品よりも安い汎用品を提供しており、排除すれば消費者の利益が損なわれる。健全な競争で社会に貢献したい」と話しているそうです。

特許権による他社製品の排除が独占禁止法の私的独占に該当するのか、ということが争われることになりますね。

インクジェットビジネスは、プリンタ本体では利益を求めず、インク等の消耗品で利益を挙げるというビジネスモデルを採用しているので、独占禁止法違反と認定されるとプリンタメーカーは辛いでしょうね。

純正品のインクの値段は、非純正品のインクの値段の２倍程度していますので、高すぎるのではという気がしないでもないですね。

個人的な希望としては、非純正品の価格の３割増し程度まで抑えてくれれば、プリンタメーカー戦略を認めても良いのですが。

裁判の結果に注目していきましょう。





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財政赤字

財政危機のギリシャが、ユーロ圏各国による支援策を受け入れるべきかを問う国民投票は、１２月にもおこなわれる見通しになりました。

国民投票で否決されれば、欧州問題の解決が遠のきかねず、また、結果が出るのに１カ月以上もかかるため、世界の金融市場は動揺しています。

このニュースの衝撃で世界同時株安になり、投資家は大迷惑を被っていますね。

財政危機の解消に向けた緊縮策がギリシャ国民の反感をかって、連日デモ、暴動が起こっており、ギリシャの首相も打つ手がなくなったのでしょうね。

結局、財政危機に対する痛みを伴う対策を先送りしたツケが回ってきたのでしょう。

この財政危機は、ギリシャだけでなく、スペイン、イタリア、ポルトガルのヨーロッパ諸国、アメリカ、日本も同様の問題を抱えています。

財政危機への対応を先送りして、どうにもならない状態になってから増税等を行うと、余りの痛みに国民の反発は大きくなり、結局、ギリシャと同様な混乱を引き起こすことになります。

現実的な対応は、長期間にわたって痛みを少なくして財政再建を実現する方法が良いのではないでしょうか（例えば、３年ごとに消費税を１〜２％ずつ引き上げる）。

痛みを伴う対応策の先送りは避けなければいけません。
自分だけいい思いをして痛みはあとの世代にツケを回す、人間性が疑われるようなことは絶対に行なってはいけません。

現在議論されている東日本大震災の復興財源（復興債）の償還期間も、後の世代にツケを回すような６０年を主張している先送りが得意な政党もいますが、ここは、現世代の責任ある対応として、１０年〜１５年の償還期間にすべきでしょう。

政党の姿勢が問われますね。





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