多賀大社フォーラム'05終了しました

和方鍼灸友の会（ 代表　長野仁）が開催した≪多賀大社フォーラム≫は、
昨日16:00滞りなく閉会しました。

昨年に続いて、150名ほどの参加者があり、参加者の方々も最後まで真剣に
講義を聞いたり、参加者同志の交流を深めたりしていた。


世の中には凄い人がいるもので、何度か「う～ん」と呻ってしまいました。


フォーラムでの出来事や内容は、何回かに分けて紹介していきます。

老いる〔オイル〕マネーは宝の山か？！:株式市場ー学校で教えてくれない経済学

　日経ダウが、今年9月２日、4年２ケ月ぶりに、
1万２，６００円を越えた。

　郵政法案が参院で廃案、衆院選挙と決まった翌日から
日本株が上げ始めたが、原油相場同様に、この先
どこまで上がるかに注目が集まっているようだ。

　日本人は、一概に言えないが、株嫌いの人が多い。それでいて、
お金が嫌いなのかというとそうでもなく、敢えて見て見ぬ振りを
している人によくお目にかかる。

　俗にいうサラ金、消費者金融には、最大年利２８％の金利を
払いながら、一方でゼロ金利同然の郵政公社や銀行、
農協などの金融機関にお金を預けている。

　その日本人が、来年あたりからどっと定年退職して月々
給料が入らなくなる、俗に言う団塊の世代のふところに
目をつけた、銀行、証券、保険、はてまた郵政公社まで、
株式市場へ彼らを言葉は悪いが、誘惑しはじめたようだ。

　郵政公社の証券会社と手を組んでの投資信託事業強化も
郵便貯金、簡保資金を活用して、団塊世代の財布とり込みを
狙った一連の動きであることははっきりしている。

　その一方、このところの日経ダウ急騰は、オイルマネーの
日本の株式市場流入抜きにしては考えられないという見方を
する人が増えて来たようだ。

　ところで、団塊の世代が60歳台にはいるから、60台はまだ
老いる世代ではないが、65歳以上を老人と見れば、
「老人」マネー＝「老いる」マネーと呼び替えてみることも
出来るかもしれない。

　外からはオイルマネーをとり込み、中からは「老いる」マネー、
文字通りお金の塊とも言える、団塊世代「老いる」マネーとり込みで、
日経ダウは、今年末にも1万５，０００円台に乗せると強気する
人も出てきたから様変わりである。

　原油相場は、８０年代はじめから極論すれば、NYテロ事件の
あった２００２年末あたりまでは、バレル２０ドル前後を低迷していた。

　第１次オイルショックの１９７４年直後甘い汁を期待した石油開発
投資も２０年近く続いたその後の相場低迷でさっぱりやる気をなくして
自然である。

　米国のガソリン相場も、ほぼ同様で、レギュラーガソリンで、
８７年から２００４年の間瞬間的な上げ相場は別にして、
ガロン１．５ドル時代が延々と続いていた。

　それがいまガロン２．６ドルになり３ドルを覗うといわれても、
新たな投資に向かう気持ちになりにくいことは十分理解できる。

　ガソリン不足が、ハリケーン・カトリーナ襲来で、供給不足が
一気に表面化しているが、利幅の薄い、投資効率の低い
ガソリン精製事業に新規の投資を見送ってきたとがめが
一時的に浮き彫りされてきているに過ぎないと冷静だ。

　欧州からガソリンを積んでアメリカに向かったという。２週間で
米東海岸に到着するだろう。しかし、これは当座の痛み止めの注射である。

　病気とおなじでからだの中から治さないとハリケーンだと
騒いでは上げ、ドライブシーズンだと煽りたてては繰りかえし
くりかえし理屈をつけては値を上げるであろう。

　米国の一般の車で満タンにすれば１０ガロンである。
最近はガス食いのＳＵＶやピックアップトラックも増えており、
ガソリン多消費の傾向は米国では一朝一夕には
改まらないだろうからなおさら石油ディーラーの思うツボだろう。

　OPEC(石油輸出国機構）の原油生産能力は、日量
２，８００万バレルといわれている。

　原油が１バレル１０ドル上がれば
１年３６５日、１０ドル／バレルX３６５日X２，８００万バレル/日
で計算すれば、単純に１，０００億ドルがあぶくの如く
沸き出してくる勘定だ。

　原油相場はバレル２０ドル時代が長く続いた。しかも
その間インフレが進み、ドルが大きく目減りした。

　なんとか失地回復するために、OPECは結束し、バレル２２ドルから
２８ドルの目標価格を設定して必死に目減りを防ごうと
努力したのはつい２年前までの話である。

　その原油相場が、３０ドル、４０ドル、５０ドル、６０ドルと
あれよあれよという間に値上りし、ついに先週、
バレル当たり７０ドル台の史上最高値に乗せた。

　９月２日、NY先物軽質油WTI相場は、バレル１．９０ドル下げ
６７．５７ドルで取引を終えたが、依然高値であることに変わりない。

　中国が買い、インドが買い続け、肝心の米国自身も、
ガソリンの節約に本気で取り組まないかぎり、世界の
原油需要が２００４年の日量８，２００万バレルから
２００５年は、さらに日量２００万増えることが
専門家の間では確実視されている。　

　米国政府が６，０００万バールの原油、ガソリンその他
石油製品を緊急に供給すると発表したが、その内の
３，０００万バレルが俗にいう戦略備蓄用石油である。

　６，０００万バレルと聞けばいかにも大袈裟に聞こえるが、
日量１６万バレルに過ぎないから、もののたしにならないことは
子供でもすぐにわかるだろう。

　９月２日、原油がバレル６７ドルへ値下がりしたが
NYダウは１２ドル値下がりした。

　米労働省は、８月の非農業部門の雇用が前月１６万９千
増えたと発表した。ただ、この数字にはカトリーナ被害の
影響が含まれていないと米株式市場は無視した。

　NY株式市場は、ダウも下げたが、値上り銘柄数
１，５０９、値下がり銘柄数１，７１０と米国の投資家が
本気で米国株を買っていないことを示している。

　原油相場は、若干の調整をいれながらもこの先
少なくとも２年はバレル６０ドル台で推移するとの
見方が増えつつあるようだ。

　OPECはじめ産油国は原油相場高値安定が続けば
濡れ手に泡、巨額のオイルダラーは行き先を求めて
日本の株式市場にも流れこんでくるのではないかと
日本の株式関係者が、舌なめずりして期待に
胸を膨らませている姿が目に浮かぶようだ。

　老いる〔オイル〕マネーは宝の山か？！

　自分の健康は自分で守る。

　自分の経済は自分で守る。

　曇りなき目でモノを見ることが今ほど
求められている時代はないかもしれない。（了）