ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

虹彩には、体質や、現在、過去、未来、のデータが秘められています。虹彩学による虹彩分析を針灸、巨針、食事療法の指針に!

メール人格

2007-07-04 14:25:15 | Webニュースより
goo注目ワード ピックアップ・・・メール人格(goo注目ワード) - goo ニュース

2007年7月4日(水)10:00

 「メールを通じて交際するようになりました」という話をよく耳にしますが、果たして文面だけで人を判断できるものなのでしょうか?
 メールではハイテンションなのに、実際あってみるとビックリする程無口。逆に文面はつっけんどん、だけど会ってみると社交的な人だった…こんなギャップに振り回された経験はありませんか?これが、メール人格というものだそうです。
 用件だけの素っ気ないメールに「冷たい」と反応する受け手。一方、いつになくテンションが高くなったり、にゃんにゃんキャラになってしまうという送り手。この相互関係でメール人格が誕生するのだとか。送る側はさほど気にしていないけれど、受ける側は気持ちを文面だけで推し量ろうとします。それを踏まえ、少し注意して送ってみる。それと同様に、受ける側も身勝手な妄想はしない。これで大方解決しそうですね。
 とはいえ、やはりメールだけでは何かと誤解が生じやすいも。大切なお話は、是非とも直接会話でしてくださいね。(gooサーファー)
→ メール人格(ウェブ検索)
→ その他の注目ワードを見る:gooキーワードランキング


******************************


メール人格ねー、
ほんと、たまにおもしろいメールを送ってくる人もいますよねー。

年齢が20も違うのに、「やめときますー?」と、まるで友達に話しかけるようなメールもあれば、絵文字だらけのメールもある。
ビックリしたのは、仕事の話なのに、ガンダムみたいな写真入りのメールを受け取った時でしたが、なにを考えているのだろうと、悩んでしまった。(笑)

中国人とメールでやり取りする時、相手が中国語なら、勉強のためにこちらも中国語で返すようにしているのですが、携帯電話ですと日本の字しか使えないので時間がかかってしまう。

でも、相手が喜んでくれるので、こちらも楽しい!

ブログをやってて良かったと思うことは、思い通りに文章を書くことが出来るようになったことで、これはメールの時も非常に役立つ。

また、メールで質問してくる人の中には、こちらが時間をかけて回答してあげたら、厚く厚くお礼を送ってくる人もいるが、中には何の返事も送ってこない人もいる。
そういう時は、人格を考えてしまいますねー、さすがに。

これがメール人格というものでしょうかねぇ。

  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

中国のスーダン接近で、北京オリンピックボイコットへ発展?-学校で教えてくれない経済学

2007-07-04 10:40:54 | 経済学
今朝のWSJ紙は、トピックスとして、ユーロ圏13ヶ国の5月の失業率が、過去最低の7.0%へ低下したこと、中国最大の石油企業、CNPCが、スーダン沖での油田掘削権でスーダン政府と正式に調印したとのニュースを紹介している。

ユーロ圏での失業率低下は、賃金上昇からインフレ圧力となることで、ECB(欧州中央銀行)の再利上げに道を開くとWSJ紙は解説している。

EU統計の窓口であるEurostatは、2007年5月時点で、失業者数は、EU全体で1,640万人、ユーロ圏13ヶ国で、1,040万人と推定している。今回ユーロ圏の失業率が7%へ低下したが、2006年5月では8%であった。国別の失業率では、オランダが3.2%と最も低く、フランスが8.7%と最も高いと紹介している。

中国政府のスーダン政府との接近は、スーダン政府がスーダンDarfur地区で殺害事件を繰りかえしていることから、欧米各国の北京オリンピックボイコットにつながる可能性があると同紙は指摘している。

スーダンは、現在、中国への主要な原油供給国であり、2007年1~5月計で、中国向け輸出は、470万トンと前年同期比5倍に急増している。6月26日行われた中国・スーダン二国間の正式調印により、スーダンからの中国向け原油輸出は飛躍的に増加するだろうとWSJ紙は解説している。

WSJ紙によると、米投資会社、Fidelity Investmentsは、中国石油企業、Petro Chinaの持ち株の90%以上を既に売却したが、米年金ファンドへも株式市場での中国ボイコットが拡大している。年2,300万ドルを運用している、年金ファンド、California Public Employees’ Retirement Systemが、スーダンとの関連企業として挙げた9企業の中にPetro Chinaが含まれていると紹介している。

ユーロ圏の失業率低下は、ECBの金融政策に即直結する。7月5日開催のECBの会合では4.0% で金利据え置きと見られているが、最近の為替市場は、金利差を材料に動いているから、日銀の金融政策にも少なからず影響するだろう。

一方、中国企業への米投資ファンドの動きの変化は、欧米人の見方からすれば、水平線の彼方に、北京オリンピックまで見据えた動きであることを示唆しているのかもしれない。

日本では、年金問題に限らず、相次ぐ失言問題で防衛大臣の辞任と、ドタバタ劇を繰り返している。地球はひとつ。問題が起こってから騒がぬように十分目配りしておきたい。(了)


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする