喜寿ランナーの手記（２７４）９・５キロが見えた 文科系

　秋になって、もう師走の冬。年寄りの日々は矢のように飛んでゆくが、ランは順調に延びている。ここのところ例年、夏に休んで、秋から調子を上げ、前年を超えられるかどうかというやり方で来た。去年のマシン最高は、３０分掛ける２回で９・６キロ。その時は前半が４・７で後半が４・９だった。

さて今年は、１１月１２日８・８キロ、１８日９・０キロ、２９日９・１キロ、そして昨日１２月２日が９・２キロと走ってきた。これらの内、前半の最高が４・５キロで、後半が４・８キロになるから、この合計までは今すぐ届くはずだ。まー、去年から走力はほとんど落ちていないとは分かったが、今年はもっと行けそうな気がする。
　ちなみに、この間も外走りをやっているが、キロ６分半ほどで去年の出だしよりも順調なのだ。スクワットや片脚爪先立ちなどの補強運動も十分努めてきたから、故障もなく筋力はバッチリのようだし、２日の後半３０分の４・８キロは、平均心拍数１５３ほどと下がっていて、心肺機能も好調である。
　気付いた事があって、フォームも換えてきた。左足の離陸・着地に小さな上下動があることに気付いて、そこを改良した。これは同時に、左脚のストライドを伸ばしてくれたようだ。近年同じように走っているつもりでもタイムにムラが大きかった事に気付き、これを分析していて、この左足の癖を発見できた。ついては、左のモモと右の足首とを鍛えてきた訳である。左右の脚を比較した場合、それぞれここが弱点になっていたと分かったからだ。年寄りは、注意深さと知恵だけは増していくようで、これが走力維持に役立っているのだと思う。

　上に書いたように、２日の後半３０分４・８キロが平均心拍数１５３だったから、既に１時間９・５キロは見えたと思う。
　余談だが、往時の日本製品はやはり高品質である。僕のランニングパンツはサイクリングパンツを応用しているのだが、パールイズミの「テクニカル・ウエアー」と記したメイドインジャパンで、もう１０年以上は使っていると思う。ランニングで毎週のように使っていても、破れもホツレさえないのだから、驚く。ついでに、電気製品はなんと言っても三菱。我が家の古い冷蔵庫は、「部品全てが日本製という最後の品」と言われたことがあるが、立派過ぎるほどに働いている。三菱のエアコンがまた、修理など非常に良心的で、自社製品に誇りを持っている事がよく伝わってくる。家に５台エアコンがあるから、それが余計によく分かった。と言っても僕は、三菱とは何の縁もない者とは、申し上げておきたい。最近日本的商道徳が廃れてきたのを悲しみ過ぎて来たから書いたことである。政治家が、あまりにも安易すぎる嘘ばかりつくだけではなく、政府統計資料まで嘘で固め始めたのだから、「日本が廃れるのも必然」ということだろうか。

「民主化革命」という侵略 文科系

　本日この前のエントリー「アメリカによるボリビア・クーデター」とか、最近よく書いてきた「ベネズエラ暫定大統領は、アメリカが工作、その傀儡」などの動きについて、『「民主化革命」という侵略』という見方を取ってきた人々も多い。その典型、ジャーナリストの堤未果の著作内容を要約紹介した旧拙稿を、参考として再掲したい。まずは２回連載分を１回に再編して。
　僕は、現在のボリビア悲劇に悲憤慷慨している。モラレス大統領の「選挙違反」なるものは、アメリカ・ボリビア軍上層部のでっち上げに違いないと確信している。


　「民主化革命」という侵略　　文科系　2015年10月15日 | 国際政治・時事問題(国連・紛争など)

　現在アメリカ・ウオッチャーとして次々と本を書いている堤未果。アメリカのニューヨーク市立大学で修士号を取得。アムネスティ・インタナショナルや、９・１１の時には米国野村證券を経て、ジャーナリストになった人。その人が書いた『政府は必ず嘘をつく　アメリカの「失われた１０年」が私たちに警告すること』（角川新書）から、「アラブの春」といわれたものの虚飾を暴いた部分を中心に４～５回ほどに分けて連載紹介したいと思います。

　第１回目は、標記の「やり方」の総論と、シリアの現下大混乱の源を辿った部分です。今のロシアの「イスラム国」？爆撃などに見られる攻勢は、まさに標記のことをよく知っているからという、同じ穴の狢。

１　『「民主化革命」という侵略』その原理

『アメリカによる〈民主主義〉を装った新しいタイプの侵略手法を研究する、オーストラリア出身の作家マイケル・パーカーは、レーガン政権下のアメリカで、国務省と諜報機関が多くの慈善団体やＮＧＯに何億ドルもの予算を投じた事実を指摘する。
　１９８０年代以降、米国は非協力的な外国の政権を不安定化し転覆させるために、従来のような軍事力ではなく「人道主義・民主主義」というソフトパッケージに包まれた手法を採用しているという。
　まず、ターゲットになった政府や指導者を、ＣＮＮやＢＢＣ率いる国際メディアが「人権や民主主義を侵害している」として繰り返し非難する。そして、水面下で米国が支援し、時には訓練した市民団体がツイッターやフェイスブックを通じて人を集め、反政府運動を起こすのだ。
　彼らは暴力的な行動で政府を挑発し、国際メディアがそれを「独裁者に弾圧される市民」というわかりやすい図に当てはめてイメージを広げていく。無防備な市民を救うという理由でＮＡＴＯ軍の武力介入が正当化され、最終的にターゲットになった政権は「民主革命」という崇高な目的のために、内部から自然に崩壊したことにされるという仕組みだ』（１０４～５頁）

２　シリア騒乱の場合

『「シリアの反政府運動を煽っているのは、アルジャジーラ、アル・アラビヤ、ＢＢＣアラブ、フランス２４などの欧米メディアです。暴力を起こしているのは武装勢力と騒乱分子であり、一般の国民ではありません。リビアの時と同じパターンです」
　ロンドンのＩＴ会社に勤務するシリア人、イサム・アリー・カトゥラミーズは、シリアで起きている反政府デモと、リビアの政権転覆の共通性を指摘する。（中略）
「いったい反政府軍とは誰なのか？　どこまでが本当に民衆の反乱なのか？（中略）　西側メディアやアルジャジーラは、以前からシリア内の反政府勢力に対し、政府側が強権的な弾圧を行い数千人の死者が出ていると言って騒いでいますが、高性能の武器を使い武力行動をする武装グループに対し、通常の政府なら鎮圧を行います。〈平和的なデモを血祭りに上げる政府〉というフレーズを訳知り顔で言うジャーナリストは、まず現地を直接取材するべきでしょう。しかも、その武器を供給しているのは他国なのです」』
『２０１１年４月１９日、ワシントンポスト紙にシリアの反政府デモに関するスクープが掲載された。米国務省が２００６年以降、総額６０００万ドル規模の資金援助をシリアの反政府グループに対して行っていたという、「ウィキリークス」から出た公電内容だ。』

　なお、反政府勢力デモ映像には、こんな工作もあるそうです。政府機関を装って、「職に就いていない母親には８０００円あげるから、この時間この場所に来るように」とフェイスブックで流す。実際にはお金はもらえず、何が何だか分からないうちに解散ということなのですが、「平和な中年女性反政府デモ（または集会、の映像）」の出来上がりということなのでしょう。そんなデモ、集会写真をよく見ると、けっこう偽物もあるみたいだそうです。

３　「アラブの春」、孫崎享（うける）の解説

　アメリカウオッチャー堤未果のこの著作「政府は必ず嘘をつく」にも、元外務省国際情報局長・孫崎享の分析、談話が出てくるから面白い。彼による「アラブの春」の解説はこんなふうだ。

『元外務官僚で「日米同盟の正体」の著者でもある孫崎享氏は、〈アラブの春〉の背後にいたアメリカの存在についてこう語る。
「日本の報道を見ているだけでは決してわかりませんが、市民運動という形で他国の政権を転覆させる手法は、すでに米国の外交政策のひとつとして過去何度も使われています。今回は、それにＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）という新技術が加わったから目立ったに過ぎません」
　今回〈アラブの春〉を成功に導いたと言われる、世界最大のＳＮＳである「フェイスブック」は、アメリカの企業だ。孫崎氏はまた、アメリカが事前にアラブの若者を招き、フェイスブックやツイッターなどのＳＮＳの技術指導をした事実にも言及する。
「ロシアの反プーチンデモも、米国が関与している可能性が高いでしょう」』（１０９ページ）

４　リビア、カダフィ殺害の場合

『２０１１年１０月、リビアのカダフィ大佐が殺害されたニュースを聞いた時、何とも言えない違和感を覚えた。同年５月に報道された、米国特殊部隊によるウサマ・ビンラディン殺害と重なったからだ。両方ともハーグ国際刑事裁判所で裁かれる代わりに、拘束直後に殺害され、真相は闇に葬られている。
NATO軍は３月に「カダフィ大佐の反政府軍に対する容赦なき弾圧から人民を救うために、あらゆる措置を容認する」という国連安保理決議を受け、以来２万回以上の出撃と８０００回近い爆撃を行った。これはどう考えても、不自然な決定だった。国際社会は強権的な政権であっても、自治国家に軍事介入することを許していない。中国やロシアやブラジルはNATOの「無差別攻撃」は安保理決議の枠を越えていると批判したが、爆撃はそのまま続けられた』

『大家族の食料費は固定相場、全てのローンは無利子でガソリンは格安。農業を始めたい国民には土地、家、家畜、種子まで全て国が無料で支給、薬剤師になりたい場合も必要経費は無料だ。４２年前、カダフィが権力の座につく前に１０％以下だった識字率は、今は９０％を越えている。これらの政策を可能にしていたのは、アフリカ最大の埋蔵量を誇る石油資源だった』

『リビアは１４４トンもの金を保有していました。カダフィはその金を原資に、ドルやユーロに対抗するアフリカとアラブの統一通貨・ディナの発行を計画していたのです。そこにIMFや世界銀行の介入から自由になる〈アフリカ通貨基金〉と〈アフリカ中央銀行〉の創設も含まれていました。
　統一通貨であるディナが実現すれば、アラブとアフリカは統合される。だが、石油取引の決済がドルからディナに代われば、基軸通貨であるドルやユーロの大暴落は避けられないだろう。これについて、フランスのサルコジ大統領もまた、リビアを「人類の金融安全保障への脅威」と叫び、危機感をあらわにしていた』

（以上の２は１０９～１２２ページから抜粋）

（続く）

ボリビア・クーデターと「米中冷戦」 文科系

「マスコミに載らない海外ニュース」にこう言う文章があった。『中国・ボリビア・リチウム取り引きはおしまいか？　2019年11月20日　The Sakerブログへのピーター・ケーニッヒ寄稿』。この書き手、ケーニッヒにはこういう紹介がついていた。「世界銀行や世界保健機関で、世界中で、環境と水資源について広範囲に働いた。彼はアメリカ、ヨーロッパや南米の大学で講義してる。」。この内容を要約する。

リチウムは電気自動車の主原料。中国は、その先端を走っている。他方、ボリビアは、リチウムの世界最大埋蔵量の国。この両国でこの２０１９年に、こんな取引が進んでいた。
『　2019年2月、中国企業、新彊TBEAグループと、ボリビア国営企業ヤシミエントス・ドゥ・リティオ・ボリビアノス（YLB）は、リチウム採掘投資で、市場の需要次第で拡張可能な、ボリビアが51%、中国が49%の株を持つ当初23億ドルのベンチャー企業の契約交渉した。プロジェクトには、ボリビアで付加価値を生み、何千という仕事を作る、自動車用電池製造や更に多くのものが含むはずだった。』

ケーニッヒは、アメリカがこの取引を妨害するためにあらかじめ抱き込んでいた軍隊を動かしたのだと、このように述べている。
『　長く準備され、アメリカが画策した11月10日の軍事クーデター後、ボリビアは自薦の違法な（彼ら自身が言う）臨時の人種差別ファシスト政府は、「クーデター屋」のアメリカ合州国のみならず、底無しに不届きな欧州連合や、（アメリカ合州国がOAS予算の60%を支払っている）米州機構OASにも支持されている。
　ボリビアは、先住民抗議者をたたきのめし、彼らを実弾で撃つ、全く抑制のない残虐な憲兵隊独裁に落ち込んだ。既に少なくとも25人が殺され、何百人もが負傷させられた。アニェス（）は、警察と軍を抗議行動参加者に対する殺人や犯罪から免責する法令に署名した。警察と軍に殺人許可を与えたのだ。エボ・モラレス（大統領）は、現在、西半球安全保障協力研究所（WHINSEC）と呼ばれているアメリカ学校に訓練された軍最高幹部に密かに辞任を強いられたのだ。エボは、ワシントンに毒され、訓練された士官に裏切られたのだ。
　エボの最も近い仲間、ボリビア憲法によれば新たな選挙が行われるまで、一時的に大統領になる可能性がある議員を含めた約20人も、辞任するよう命令されていた。彼らは全員メキシコ亡命を認められた。新違法自称政府から、彼らは来る選挙での大統領立候補を許さないと言われた。これがワシントンに輸出されるタイプの「民主政治」だ。
　ボリビアでのモラレス擁護の抗議勢力と熱情は日ごとに増している。エボは、アンデス山系のボリビア多民族国最初の先住民大統領だった。ボリビア人口の約70%から80%が先住民の血統だ、彼らはエボのMAS党（マス ＝ モビエント・アル・ソシアリスモ、つまり社会主義運動）の強い支持者だ。』