掌編小説 パナマ文書 文科系

　　掌編小説　パナマ文書　　　文科系

 　四月中旬、ある日曜日の夕暮れ。ランニングの装備を整えて戸口を出ると、お向かいの若主人さんにばったりと出くわした。最近エレベーター付きの三階建て三世代住宅に建て換えたばかり、一階のシャッター付き車庫には白い最新型ポルシェが納まっているという非常に裕福なお方だ。まだ五十歳前とお見受けできるが、これら全てが彼の収入によるものなのである。新興のコンピューター・ソフト会社の経営者のような方と聞いていた。そんな彼を冷やかすような冗談が、今日も僕の口をついて出てしまった。十年やってきたブログのためにお勉強したての知識なのだが、こんな軽口をよく叩きあう仲なのである。
「おはようございます。『パナマ文書』対策で大変って顔してません？」
「えっ、どうして！　………パナマ文書にお詳しいんですか？」
　いかにもという彼の真顔をともなった予期せぬ反応に僕も口調が換わって、
「……長年やってるブログのためによく勉強してみたんですが……やっぱりご関係が？」
「実は大ありなんですよ。我が社も大もめです」

「パナマ文書」とは、この四月になってから世界中を大騒ぎさせているもの。中米パナマのある法律事務所から、世界の大金持ち個人やペーパー会社などのこの四十年近くの金融取引・脱税関連情報とも言える膨大な文書類が世界に公表され始めた事件である。これらは匿名の提供者からドイツのある新聞社に提供されて、この新聞社とワシントンにある「国際調査報道ジャーナリスト連合」とが分析中で、四月初めの世界初公開部分は、記者四百人近くが参加してまとめたもの。日本大企業四百社なども含めて「関係者」とおぼしき人々がしきりに「合法でしょう？」と煙幕を張り始めているという大事件なのである。
　さて、軽い冗談が急に真剣み、興味津々に入れ替わって来て、僕は答える。
「大もめって、そんな心配はまったく要らないと思います。だって、政府が二十年ほど前だったかに合法としたものを今さら非合法にはできませんから。ましてや法的に脱税でもない税金を取り直すって、出来る訳もないことだ」
「でも、会社の名前が出てくるとかの心配があるでしょう」
「それも心配無用。官房長官が、政府としては調査などしないと言ってたから。思うにあれってもともとは、アメリカのリークだと僕は観てます。ケイマンとかじゃなくってパナマってのが怪しいし、米大富豪上位五百人のわずか二九人だけが関係してるとも発表された。アメリカが中ロとかの敵を傷つけるためにやった政治的なリークじゃないですかね」
「パナマと同じことをやっているケイマンに波及するってことはないですか？」
「ケイマンの日本企業関連の投資残高すべてが税金逃れとしたらその脱税金額は十四兆円ほどになるらしいですが、パナマでさえも調査する気がないと語った政府です。ケイマンに触れる気などゼロ以下というもの、こちらはさらに心配ないと思いますね」　
「どうしてそんなにお詳しいんですか？　お宅も何か関係がおありで？」
　一瞬こんなこと全てが頭をかすめる。
〈そう、ブログの勉強目的として大いに。ケイマンの脱税十四兆円とは、消費税を一％とした場合の年額が二兆円だから、消費税を七％とした場合の年額に当たる。消費税上げるなという立場から、かなり詳しく勉強してみたことなんです〉。
　が、僕は、さりげなくこう応えた。　
「いやー、利害関係には無関係ですが、ちょっと世界経済のお勉強が好きなんですよ」
「世界経済のお勉強って、それでアメリカのリークだなんて……どうしてまた？」
「プーチンとか中国首脳とか、シリアのアサドとか、パナマ文書ではアメリカの敵ばかりに焦点が当たって来た。そのくせ、こういう仕組みの元祖であるアメリカのことはほとんど出て来てないし、アメリカ関係の大富豪が二十九人なんて、可笑しいと思いません？」
「イギリスのキャメロンも名前があがってませんでした？」
「あれはイギリスをユーロから引き離す、ユーロ瓦解工作と見てます」
　ここで僕は論理的に次に来るべき質疑応答を予期して、瞬間的に頭を巡らしていた。
〈「じゃあお宅は、こういう仕組みそのものには賛成なんですか？」。「いやいや、賛否よりも、こう考えるだけです。さっきも言ったように政府がこれを合法にしたのだ。合法ならみんなやれる単なる節税対策です。でも、消費税の十四兆円分と言えば、今度上げる予定の倍を優に超える税額分であって、庶民から見たら一大事ですよね。合法にした今の政府が大変な悪者になります。各国がやってるから自分だけやらぬとは難しいと答えたとしても、国連で相談し合って止めようという道だってあったはずだし、この一部が政治献金になったとも言える最近の日本なら、政党交付金と二重取りの悪とも言える〉
  と、僕は身構えていたが、今朝のお相手からは次の質問はなく、ちょっと間を置いて軽い会釈。同じく笑顔を向けた僕も、麗らかな春の中へと走り出して行ったのだった。

 

（２０１７年３月発行の同人誌に初出作品です）

金融世界支配の歴史、現状④ 文科系

　連載再掲の第４回目です。この次の第５回で終わりです。

【　金融世界支配の歴史、現状④　　文科系　2017年10月05日 | 国際政治・時事問題(国連・紛争など)

　第３章　金融グローバリゼーションの改革

　第１節 国際機関などの対応

　金融グローバリゼーションの主は『アメリカ型の市場経済至上主義に基づく政策体系』で、これが主導する世界的合意がワシントンコンセンサスと呼ばれてきたもの。これにめぐって「１００年に１度の危機」直後にはこんな状況があった。
『２００９年のロンドンＧ２０で、当時の英首相ブラウンは、「旧来のワシントン・コンセンサスは終わった」と演説しました。多くの論者は、ワシントン・コンセンサスは、１９７０年代にケインズ主義の退場に代わって登場し、１９８０年代に広がり、１９９０年代に最盛期を迎え、２０００年代に入って終焉を迎えた、あるいは２００８～０９年のグローバル金融危機まで生き延びた、と主張しています。ＩＭＦの漸進主義と個別対応への舵切りをみると、そうした主張に根拠があるようにもみえます。
　しかし、ことがらはそれほど単純ではありません。１９８０年代から急速に進行した金融グローバル化の歯車は、リーマンショックによってもその向きを反転させることはありませんでした。脱規制から再規制への転換が実現したとしても、市場経済の世界的浸透と拡大は止まることはないでしょう』（伊藤正直・東京大学大学院経済学研究科教授著「金融危機は再びやってくる」）
　ここで言うロンドンＧ２０の後２０１０年１１月のＧ２０ソウル会議では、こんな改革論議があった。①銀行規制。②金融派生商品契約を市場登録すること。③格付け会社の公共性。④新技術、商品の社会的有用性。これらの論議内容を、前掲書「金融が乗っ取る世界経済」から要約してみよう。
　①の銀行規制に、最も激しい抵抗があったと語られる。国家の「大きすぎて潰せない」とか「外貨を稼いでくれる」、よって「パナマやケイマンの脱税も見逃してくれるだろう」とかの態度を見越しているから、その力がまた絶大なのだとも。この期に及んでもなお、「規制のない自由競争こそ合理的である」という理論を、従来同様に押し通していると語られてあった。
　②の「金融派生商品登録」問題についてもまた、難航している。債権の持ち主以外もその債権に保険を掛けられるようになっている証券化の登録とか、それが特に為替が絡んでくると、世界の大銀行などがこぞって反対すると述べてあった。ここでも英米などの大国国家が金融に関わる国際競争力強化を望むから、規制を拒むのだ。
　③格付け会社の公準化がまた至難だ。アメリカ１国の格付け３私企業ランクに過ぎないものが、世界諸国家の経済・財政法制などの中に組み込まれているという問題がある。破綻直前までリーマンをＡＡＡに格付けていたなどという実績が多い私企業に過ぎないのに。この点について、「金融が乗っ取る世界経済」に紹介されたこんなニュースは、日本人には興味深いものだろう。
『大企業の社債、ギリシャの国債など、格下げされると「崖から落ちる」ほどの効果がありうるのだ。いつかトヨタが、人員整理をせず、利益見込みを下方修正した時、当時の奥田碩会長は、格付けを下げたムーディーズに対してひどく怒ったことは理解できる』（Ｐ１８９）　関連してここで、１６年１０月１５日の新聞にこんな文章が紹介されていた。見出しは、『国際秩序の多極化強調ＢＲＩＣＳ首脳「ゴア宣言」』。その「ポイント」解説にこんな文章があった。
『独自のＢＲＩＣＳ格付け機関を設けることを検討する』
　１５日からブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ５カ国の会議がインドのゴアで開かれていて、そこでの出来事なのである。
　④「金融の新技術、商品の社会的有用性」とは、金融商品、新技術の世界展開を巡る正当性の議論なのである。「イノベーションとして、人類の進歩なのである」と推進派が強調するが、国家の命運を左右する為替（関連金融派生商品）だけでも１日４兆ドル（２０１０年）などという途方もない取引のほとんどが、世界的（投資）銀行のギャンブル場に供されているというような現状が、どうして「進歩」と言えるのか。これが著者の抑えた立場である。逆に、この現状を正当化するこういう論議も紹介されてあった。
『「金作り＝悪、物作り＝善」というような考え方が、そもそも誤っているのだ』

　伊藤正直氏が「金融グローバル化の歯車は、リーマンショックによってもその向きを反転させることはありませんでした」と語るように、国際機関の対応の鈍さを観る時、こう思わずには居られない。米英など大国国家が金融に関わって「国際競争力強化」を望むから、規制を拒むのだと。さらには、この「国際競争力強化」願望に関わって、以下のような方向さえ観られるようになった。
　初めは現物輸出入の赤字分を金融収支の黒字分で補ってきたという程度から、この「国際競争力強化」願望はいまや金融でもって世界政治経済を制覇できるのではないか、と。世界の主要企業、穀物・食肉・石油・医療・流通など主要産業分野を金融が独占的に握りたいというだけではない。諸国家（の独立性）を浸食できるという野望さえ今やうかがわれるのである。通貨戦争に破れて破産した国家には通常ではＩＭＦ（国際通貨基金）が出動して、その国家財政方針を、つまり税金の使い方を決めてきた。これを国連（経済正規部隊）が破産国家救援に出動したと観て国連正規軍派遣になぞらえるとしたら、経済版の「紛争国家への有志国軍出動」の道もあるという理屈だ。現に、破産国ギリシャがゴールドマンを指南に入れたという、そんなやり方のことである。国家財政やその税金も世界金融に狙われるだけではなく、国家主権そのものが狙われているのだと言いたい。税金がなくなった国家は未来の税金も自由には支出できなくなる。つまり、施政の自由もなくなる。苦し紛れの窮余の一策にせよ税の使い方を金融に任せた国はもはや自立国家ではあり得ないということだ。ちなみに、中東、アフリカから膨大な難民が発生、流出したのは、これと同じ背景があるはずだ。ＮＩＣＳと呼ばれたことがあるタイや韓国の経済・国家規模でもアジア通貨危機で金融戦争に敗れているのだから、これに比べれば中東や北アフリカの中小国家から税金を奪うことなどは、国際金融にとっては朝飯前だろう。
　浜矩子が「国家がなくなる」と語るのは、こういう議論である。あまりにも目に余る紛争国家などには有志国軍出動ではなく国連軍の正規介入をと、またそれに相応しい民主的国連の建設をと、経済戦争についても主張していくしかない。

 

（あと１回で終わります。全体の目次は以下の通り）

第１章　　金融グローバリゼーションの生成と発展
第１節　その生成
第２節　民間資金の世界席巻と通貨危機
第３節　アジア通貨危機の発端、タイの例

第２章 金融グローバリぜーションの破綻
第１節　金融が世界を乗っ取った
①その一般企業支配
②デリバティブ、金融派生商品
③サブプライムローン組込証券
④ＣＤＳ
⑤金融は、国家さえ乗っ取る
第２節 「１００年に１度の経済危機」
第３節　破綻の構造

第３章　金融グローバリゼーションの改革
第１節 国際機関などの対応
第２節　各国などの対応や議論
第３節 平和に生きて行ける世界を目指して　】