自由貿易はナチス思想
第二次世界大戦中、米国では、ナチスのアドルフ・ヒトラーを支持し、ヒトラーをアメリカ大統領に就任させようと主張するアメリカ・ナチス党という政党が作られた。党員は２万名を超え、その党首＝指導者は、フォード自動車の社長ヘンリー・フォード２世であった。このナチス党の活動資金は全額、フォード自動車から出ていた。
このヘンリー・フォード２世の政策ブレーンであったのが、シカゴ大学教授のセオドア・アインテマという、ＣＩＡ（当時はＯＳＳ）の諜報工作員＝スパイであった。
ＣＩＡを創立した、ブッシュ大統領一族は、アドルフ・ヒトラーに多額の資金提供を行った、ナチスの強力な支持者であった。
ＣＩＡは、その活動資金を作るため、過去も現在も世界最大の麻薬販売組織となっているが、このＣＩＡの麻薬販売の実働部隊が中国大陸の麻薬マフィア＝ニコラス・デューク一族であった。
中国におけるデュークの麻薬販売の共同経営者が日本の右翼のボス・児玉誉士夫であり、児玉の麻薬資金で、戦後、日本の自民党が創立される。
このデュークが創立した米国デューク大学教授のカルビン・フーバーは、１９４４年、アメリカ・ナチス党と、ヘンリー・フォード２世のブレーンであったセオドア・アインテマの依頼を受け、「国際貿易と国内雇用」＝インターナショナル・トレード・アンド・ドメスティック・エンプロイメントというタイトルの書物を書き、２００８年現在、世界の貿易を「主導」している自由貿易という概念を「作り上げる」。
このカルビン・フーバー本人も、ＣＩＡの諜報工作員＝スパイであった。
フーバーのこの著書＝政策提言の下に、戦後、ＧＡＴＴ（ガット＝関税と貿易に関する一般協定）と呼ばれる国際機関が創立される。このＧＡＴＴは、その後、名前が変更され、ＷＴＯ世界貿易機関となり、２００８年現在も世界の経済を主導し「動かしている」。
現在、日本の食糧自給を破壊する目的で、コメ市場の開放を日本に対し執拗に迫るＷＴＯは、米国にとって「敵対する国を破壊する目的で創立された諜報工作機関＝スパイ組織」ＣＩＡが創立した組織であり、ＷＴＯの「生みの親」はナチスの政策ブレーンであった。
ヒトラーは、軍事力でヨーロッパを「統一」し、「市場統合」を行い、ヨーロッパ国家間の「垣根を無くし」、「自由貿易を実現しようとしていた」。
自由貿易とは、ナチスの思想であった。
