ビルゲイツ ロシア公共放送が衝撃の事実を公開!! コロナと人口削減（ビル・ゲイツ）字幕版

ビルゲイツ　ロシア公共放送が衝撃の事実を公開!! コロナと人口削減（ビル・ゲイツ）字幕版　

http://www.asyura2.com/20/iryo6/msg/198.html

投稿者 魑魅魍魎男 日時 2020 年 5 月 28 日 02:05:18: FpBksTgsjX9Gw　6bOWo@mx6bKSag 

「ビルゲイツ　ロシア公共放送が衝撃の事実を公開!! コロナと人口削減【ビル・ゲイツ】字幕版」

（YouTube 一日一食OMADエンドゥ 2020/5/21）

https://www.youtube.com/watch?v=ZL108lPsrA4&feature=youtu.be

「

驚くべきことに、陰謀論とみなされていた話が、ロシアの公共放送で特番になりました。 今回ロシア語の動画に、日本語の字幕を付けました。 その内容は恐るべきものとなっています。 皆さんの健康のため、なるべくたくさんの人の目に触れるようにしてください。 マスメディアレベルでここまでうがった内容を伝えているのは、私が知る限り、世界中ほかにはありません。 

」

デマとして削除される可能性があるので、すぐに見てください。

ビル・ゲイツの悪行がどんどん明るみに出てきています。

公然と非難する政治家も出てきたようです。

「イタリアの国会議員がビル・ゲイツ氏を『人道に対する罪』で提訴するよう要請｜

米食品医薬品局はゲイツ財団が出資する新型コロナウイルス検査プログラムを一時停止」

（BonaFidr　2020/5/17）

https://bonafidr.com/2020/05/17/%e3%82%a4%e3%82%bf%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%81%ae%e5%9b%bd%e4%bc%9a%e8%ad%b0%e5%93%a1%e3%81%8c%e3%83%93%e3%83%ab%e3%83%bb%e3%82%b2%e3%82%a4%e3%83%84%e6%b0%8f%e3%82%92%e3%80%8e%e4%ba%ba%e9%81%93%e3%81%ab/

（関連情報）

「ビル・ゲイツの陰謀をオスカー監督がTVで激しく糾弾！ 

コロナワクチンで全人類マイクロチップ埋め込み… 暴露映画製作へ!?　（TOCANA）」 

（拙稿　2020/5/20）

http://www.asyura2.com/20/iryo6/msg/185.html 

魑魅氏＞「ビル・ゲイツの悪行がどんどん明るみに出てきています」

　現代の姥捨て思想、悪魔ゲイツの人口削減計画は、ようやく各国で明らかになりつつある。ゲイツ一味の考えは、現状世界人口65～78憶は全く過大で、食糧・環境・資源等々の保全・保護上から言えば、10憶人以内が最適となる。で、どうやって人口削減を達成するか。現状は、世界規模の戦争を引き起こして、大規模人口削減を狙うことは最早望めない以上、疫病や殺人ワクチンを蔓延させ開発し、何千万とか何億の人々の抹殺を狙うきゃあない、となる。別の視点から見れば、ゲイツ等世界トップ資産家から見れば、80憶弱の人口を抱えることは、多くは弱者であり金喰い虫であり、資産家からみれば足手まといであり、自分たちの金儲けには何ら寄与しない、負担ばかりが増える銭失いの亡者どもとなる。

“一体いくつまで、生きるつもりでいるんだ”テレビで90才超えの老人が社会保険か何かについて発言したときの、口まがりが一瞬本音を喋っちまったが、我が国有数の資産家の口まがりも心情的には、悪魔ゲイツに通じるものがあるだろう。とにかく人口を減らしたい、更に自分の資産を今以上に増やすためには、10憶以内くれえが丁度ええ、こうした視点から、悪魔ゲイツ等一味の計画と作戦が急ピッチで行われてきたのがここ15年である。　　　　

“疫病や殺人ワクチンを蔓延開発”と上述したが、殺人ワクチンによる巧妙な人口削減も、重視されてきた。例えば、アメリカでは未就学児童全員にはMMR IIワクチンが打たれるが、これ以外のDTap三種混合ワクチンアダセル・インフルエンザワクチンフルヴィリン・B型肝炎ワクチンエナジクス-B ・肺炎ワクチンニューモヴァクス23 等々も広く子供に使用されてきた。これらワクチンの成分分析の結果、いずれも猛毒な農薬グリホサートが検出されているのである。ゲイツは決して自分の子供にはワクチンは打たないのは有名な話だが、ワクチンから上がる巨額な利益を、ゲイツ一味は決して忘れられない。疫病を蔓延させワクチンと騒ぐことは、人口削減と巨利の、正に一石二鳥なのである。

　5/26阿修羅サイト“ゲイツ・第二波がくる”に下記コメ載せたので、今回関連あるので再掲する。

＜　　　　　　　　　猫はでなく、ゲイツは知ってた

　

5年前に軽井沢長倉に完成したビル・ゲイツの別荘は、敷地6700坪の山林を切り拓いて、床面積1890坪の地上1階地下3階の、別荘というより地元ではシェルターと呼ばれてる、巨大建築である。地元の建築基準で、地上は2階までとなってるのを、4階建てを先に造り3階までを地下に埋め地上1階にして、基準をクリアしてるシロモノである。ダンプが何千台も何年間にも亘り、陛下が使う道路をわが物顔に驀進とか、何様だちゅう感じじゃった。建築費80憶かかったが、施工の大成建設にゲイツ側が出した最大要求は高機能コトロールというか、いかに汚染空気をシャットアウトするか、いかに汚れた空気を絶対に中に入れない構造と機器設置とするか、の１点だったという。

　汚れた空気を絶対に中に入れない構造の巨大建築物を造る、小生も最初は相当ケンゲエたよ、何か腑に落ちない、オッカシイ、シックリこない。放射能汚染空気やプルームの対策を考えちょるんかとも、当初は思ったよ。が今にして思えば謎が解けたよ。放射能じゃあなくって、生物兵器由来のウイルスを念頭においてたんだ。コロナみてえな殺人ウイルスの蔓延を、つうかバラマかれることを、事前にゲイツ側は予想していたようだ。　

ロックダウンは伝染病の拡大を防げなかった（櫻井ジャーナル）

ロックダウンは伝染病の拡大を防げなかった（櫻井ジャーナル）

http://www.asyura2.com/19/kokusai28/msg/736.html

投稿者 赤かぶ 日時 2020 年 5 月 26 日 22:32:15: 

ロックダウンは伝染病の拡大を防げなかった

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005260000/

2020.05.26　櫻井ジャーナル

　安倍晋三首相は5月25日に緊急事態の解除を宣言した。WHO（世界保健機関）が3月11日にパンデミックを宣言、これを受けて3月13日にアメリカ政府は国家緊急事態を宣言、イギリスのボリス・ジョンソン首相は3月23日にロックダウン（監禁）を宣言、そして4月7日に安倍政権は緊急事態を宣言した。こうして世界的な収容所化の流れが作られたわけである。

　新型コロナウイルス（COVID-19）の患者が今年に入って中国の武漢で発見されたところから騒動は始まるが、当初、それほど深刻な病気だとは認識されていなかった。3月に入る頃には伝染が沈静化している。イギリス政府は3月19日にCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。中国で感染が抑え込まれそうになったのを見て、あわててWHOはパンデミックを宣言したようにも見える。

　日本政府の緊急事態宣言が遅れたことについて、東京オリンピックを開催させるために安倍政権は感染の拡大を認めなくなかったからだと言われた。確かにそうかもしれないが、COVID-19で人びとを脅して世界を収容所化することはアメリカやヨーロッパの支配層による戦略であり、安倍政権のローカルな利権など守られるはずはなかった。

　イギリス政府がHCIDから外すような病気、しかも世界に蔓延する前にパンデミックをWHOが宣言できたのはパンデミックの定義が変更されていたからだ。2009年1月から10年8月にかけて新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）が流行、有力メディアが危機感を煽っていたが、定義変更はその前。新型インフルエンザの時もWHOはパンデミックを宣言したのだが、定義変更がなければパンデミックを宣言できなかったと考えられている。これについては西側の有名メディアもインチキだと報じていた。

　パンデミックの判断はWHOのSAGEが行うが、そのメンバーの過半数は大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。中でもオランダのアルベルトゥス・オステルハウスが製薬会社を大儲けさせるWHOの判断に重要な役割を果たした。つまり大手製薬会社と結びついている人びとがパンデミックを宣言させたのである。昔の定義なら、今回もパンデミックを宣言できなかっただろう。

　今回、致死率はアメリカやEUが高く、東アジアは低い傾向があるのだが、人びとの行動を厳しく制限したのはEUだ。国家規模のロックダウンを実施したのはイギリスのほかフランス、ドイツ、イタリア、スペイン、ベルギーも含まれている。

　この点についてJPモルガンは調査、ロックダウンは失敗したと結論づけた。感染を止められず、人びとから仕事を奪うことになったというのだ。そこでロックダウンを解除する国が増えているのだが、解除した後に感染は減少しているという調査結果も出ている。

　ロックダウンの解除はアメリカ経済にとって危険だとNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長は主張していたが、今のところ逆の結果が出ている。ファウチにとって重要なことはワクチン接種を世界規模で進めることだろう。

　本ブログでは何度か書いたことだが、欧米の死亡者数には疑問が投げかけられている。例えば、アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFoxニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま、死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると語っている。死者数の水増し。新型コロナウイルスへ感染していた場合、病院が受け取れる金額が多くなるからで、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるという。利益誘導だ。

　イタリアの場合、健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディによると、コロナウイルスが直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％にすぎないという。またCOVID-19が原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないとビットリオ・スガルビ議員は主張している。

　アメリカでもEUでも死亡者数を水増ししていることになるが、日本政府が検査に消極的だった理由は死亡率を下げたくなかったからではないかという見方がある。

　COVID-19で危機感を煽り、収容所化政策を推進している人びとはワクチンを接種させようと必死だが、その危険性が知られるようになってきた。そこでワクチンの強制接種がイギリスで言われ始めている。

驕る平家は久しからず＜本澤二郎の「日本の風景」

驕る平家は久しからず＜本澤二郎の「日本の風景」（３７１２）

＜壇ノ浦の戦いに勝てない安倍晋三か＞

　平家物語の「驕る平家は久しからず」を地で行くような、目下の「日本の風景」と言わねばならないだろう。嘘・虚言で逃亡してきた安倍晋三の心臓は、２０２０年の今年中に止まる、と医者でなくとも診断できそうだ。最後の決戦場・壇ノ浦の戦いに、勝利することはできない。令和天皇を擁立したものの、大災害と世界不況に続く新型コロナウイルスの襲来は、いにしえの蒙古襲来とは全然違う。愚かすぎる人間に、真正面から耐えがたいお灸をすえているのであろう。

 

　安倍の田布施は、国民投票法改正案を強行して、戦後体制の基軸である日本国憲法の基盤を、自公維で破壊しようとしたが、野党が結束して今回も阻止した。快挙と称賛したい。日本国民もアジア諸国民も平和の破壊者を許さない。

　安倍晋三は公明党創価学会を操って、あと一歩のところで失敗した。同改正案を強行成立させていれば、戦前回帰をほぼ手中に入れることが出来たのだが、コロナ政局が助けてくれた幸運に感謝したい！

 

　いまは会期を延長させないで、一目散逃亡に次ぐ逃亡で、その間に鋭気を養い、夏から秋に勝負をかける「壇ノ浦」の決戦を目指しているが、歴史は安倍・平家を容赦しないだろう。安倍つぶしは、自民党内の反乱によるものか、それとも野党が一本化して解散に追い込むのか、あるいは双方が連携してか、いずれにしても壇ノ浦の戦いに勝利することは不可能である。

 

　戦いの鋭気は、狭い家庭の環境に左右される。古来より為政者たるものは、修身斉家治国平天下を教えられてきた。伝えられる安倍家は、斉家どころではない。

 

 

＜厳しい小池百合子の再選戦略、トランプも＞

　人種差別主義者のトランプは、アメリカ国内の共和党重鎮どころか、人類から非難されている。白人警察官による黒人暴行殺人事件は、地球上で人々の怒りを買っている。

　コロナでの中国攻撃は、トランプ自身を直撃、彼の獰猛な頭脳を混乱させて、国内の支持を著しく低下させている。１１月には、ワシントンの主は、民主党リベラル穏健派のバイデンに取って代わられる、とごく一般的に信じられている。

 

　東京でも異変が起きている。都知事再選必至とみられてきた小池百合子に、突如、赤ランプが点滅している。現在は、伏魔殿の都政を大改革することが急務であろうが、現状では、無所属穏健派の元日弁連会長の宇都宮健児に軍配が上がる気配である。

 

　それにしても、小池の相次ぐ醜聞は、４年前から周到に計画されてきた成果ではないだろうか。一人の人間を丸裸にすることは不可能であろうが、それにしても文庫本まで出版されている。経歴詐称は公選法に違反する。不出馬する場面であろう。

　６月１０日に出馬宣言は、見送られている。陣営の混迷を印象付けている。

 

　知らなかったが、自民党都連は「カイロ大学卒業証書提出決議案」を都議会に提出、否決されていたという。自民都議の怒りの執念は、選挙の恨みの大きさを裏付けて余りあろう。

 

 

＜東京高検の黒川に次いで日銀破壊の黒田も＞

　安倍暴政の立役者の一人で知られる日銀の黒田も、黒川に次いで、弓矢の的にされている。

　「７年前からの金融政策は余りにもひどい。禁じ手である株買い占めなどで、日本の中央銀行を破綻させている。ハイパーインフレに追い込んでいる。円の価値を著しく落下さている。地方銀行は窒息寸前だ」と今朝も事情通が怒りの告発を、無知なジャーナリストに向かって発射してきた。

 

＜どうする吸血鬼・電通の不正腐敗＝政治改革の本丸＞

　政府与党に、ヒルのようにぴったりと食らいついて悪事を働いてきた電通が、今回のコロナ対策予算関連に絡んで表面化した。これは望外の成果といっていい。

 

　金の動くところにやくざが跋扈するものだが、電通の場合は、政府与党と一体で利権アサリをしてきた。安倍の暴政を支え、補完してきた知能的やくざ機関と言っていいだろう。検察メスの一番の標的であろう。

 

　日本の政治改革の本丸が電通なのだ。息子の医療事故死を刑事告訴した時点で、初めて電通の悪辣さを教えられたものだが、実態はそんな小さなレベルではなかった。このことを教えてくれた安倍に感謝したい気分である。

２０２０年６月１２日記（東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員）