新成長経済理論考 ⑲

彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救ったと伝え
られる"招き猫"と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え。（戦国時代の軍団
編成の一種で、あらゆる武具を朱塗りにした部隊編のこと）の兜（かぶと）を
合体させたせて生まれたキャラクタ。

【今日の副菜：味付き玉　三人分】
材料：ゆで卵‥‥3個（※7～8分ゆでたもの）／①醤油　大さじ２・みりん　大
さじ１、砂糖　大さじ1/2➲よく混ぜ合わせ、砂糖が溶けたら冷蔵庫で冷やす。
作り方：ゆで卵と①を薄手のポリ袋に入れ､空気を抜いて□を閉じる➲冷蔵庫
で20分ほど寝かせる。ランチの市販の即席麺は見事な仕上がりが豊富にあり、
時間がないばあい、オーブン電子レンジ１つあれば。ケトルで湯を沸かし、麺・ス
ープを注ぎ準備している野菜、焼き豚やお餅、冷凍餃子を加えれば十分堪能で
きるが、副菜も作り置きしたい。味片タレも市販されているので買い置きして
おけばアレンジも自在である。本当に便利になっていると感心する。




煮干しだしは伝統的な調理方法だが、「たべるにぼし」を偶然みつけ食べてみた。
煮干系ラーメンが流行する背景に、主に４つの理由があるという。

1つ目は、かつおだしに比べて安価ということ。古くから煮干しだしは、高価なか
つおだしの代用品である。
２つ目は、手軽ということ。煮干しは夜、水につけておくだけでも朝食の味噌汁
用に美味しいだしが取れる。だしをとった煮干しは菜箸でつまみ出せばよく、面
倒な「濾す」作業も不要。
３つ目は、活用範囲の広さ。かつおだしよりもしっかりとしたコクを感じる煮干
しだしは、味噌汁やうどん、おでん、ラーメンなど実に幅広い料理に使用できる。
健康志向の方に広まった「味噌汁ブーム」も追い風となる。
４つ目は、栄養価。煮干しには、タンパク質をはじめ、カルシウムや鉄などの栄
養素が豊富。普段あまり魚を口にしない方にとって、煮干しは手軽に取れる貴重
な栄養源。だしをとった後、出がらしの煮干しも活用するという「SDGs」に貢献。
ただし、煮干しはプリン体と塩分の量が高め、食べ過ぎてしまうと痛風のリスク
や高血圧のリスクを高める。以下、タンパク質・カルシウムの量が他の食材に比
べてとても多く、食べすぎると胃もたれし、１日の推奨摂取量15ｇを守って食べ
ましょう。

大型アップデートが期待される次世代iPad Pro。Mac化が進むのでは？
モバイル端末らしい話も聞こえるとか。2024年にリリースされる新型iPad Proは、
MagSafeでワイヤレス充電に対応するとも。 via GIZMODO


出所：インテル® Core™ Ultra プロセッサー | インテル (日本)

新しいインテル® Core™ Ultra プロセッサーがここに登場。専用の AI エンジン
と内蔵型インテル® Arc™ GPU を搭載した、次世代の AI PC です1。内蔵された
セキュリティー、プライバシー保護と長時間持続するバッテリーで、生産性と創
造性を高める。


2025年，有機トランジスタ世界市場は1,800億円
12月19日、野経済研究所は，次世代有機デバイス世界市場を調査し，デバイス分
類別，システム（需要分野）別，研究機関の動向，将来展望などを明らかに。

【概要】有機トランジスタ（OFET）は，有機半導体を活性層に用いて電流を制御
するFETで，これまで，優れた特性を持つシリコン（Si）を代表とする無機材料
で半導体産業は興隆してきたが、無機系半導体は微細化の限界に突き当たり苦悩
。そこに遅れて登場した有機半導体は，無機系にはない優れた特長を有し、有機
トランジスタは，有機半導体材料を溶液にしてスピンコート法などによって基板
上に塗布する溶液プロセスによって作製することができ，低コストかつ大面積・
フレキシブルな電子製品への応用を目指して開発が進められている。有機トラン
ジスタでは，無機材料に比べると膨大な種類の材料を活用することが出来る。加
えて，有機分子の設計自由度，幅広い膜構造可能性，多様な作製プロセスなどが
挙げられ，有機トランジスタが優れている点として、

１．作製プロセスが簡略。液体に溶かすことができるので，インクジェットプリ
ンタを用いて，簡単に複雑な模様を描くことができる。また，有機トランジスタ
なら200℃以下という低温で，熱に弱いフィルムやプラスチック基板と組み合わ
せたデバイスも作製できる。
２．材料の分子設計の自由度が高い。目的に合わせて，置換基をつけたり，環の
長さを変えるなど，少しずつ設計を変えた有機トランジスタを簡単に合成するこ
とができる。
３．優れた柔軟性を有している。有機トランジスタの材料はπ共役系有機材料な
ので，膜形成はもとより，丸めたり折り曲げたりすることができる。これまで，
四角く平たい形しかなかったディスプレーも，有機半導体で作ればフレキシブル
形状が可能になる。

こうした有機トランジスタの特長から，バイオセンサーや，フレキシブル電子デ
バイスなどのディスプレー駆動，RFIDなどの無線タグ（情報タグ），高性能モバ
イル端末の集積回路などの応用分野に向けた開発が期待されているという。 今
回の調査で注目した有機トランジスタの開発において，応答周波数として世界最
速の38MHzが達成されており，この値は現在，物流管理などに広く用いられてい
るRFIDタグの通信周波数である13.56MHzより十分に大きな値であることから，無
線タグの給電に十分応用可能なレベルに達している。

さらに，超短波帯はFMラジオ放送やアマチュア無線などの電波として利用されて
いることから，将来，応答周波数がさらに増加することで，超短波帯を利用した
長距離無線通信が可能な有機集積回路の実現が期待されるという。有機トランジ
スタは，比較的簡便な印刷プロセスで量産できることから，今後のIoT社会を担
う物流管理に用いられる低コストの無線タグや，電磁波から電力を供給する無線
給電システムへの幅広い展開が想定されている。 将来展望については，2025年
の有機トランジスタ世界市場規模（メーカー出荷金額ベース）を1,800億円，204
5年の同市場規模を2025年比10.9倍の1兆9,690億円になると予測した。
2025年の世界市場をデバイス需要分野別にみると，ディスプレー駆動が最も大き
く，全体の59.4％を占め，次いでバイオセンサーが13.9％，化学センサーが11.1
％，その他は15.6％になると予測した。無機系にはない優れた特長を有した有機
デバイスの展望は明るいとしている。


Sigray社のナノX線CT装置“EclipseXRM-900^TM”を発売
12月15日、キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）は国内独占販売契
約を締結している米Sigray製で，最高空間分解能300nmを実現したナノX線CT装置
「EclipseXRM-900」を，2023年12月15日より発売したと発表。価格は，2～3億円
（装置構成や為替レートによる）。 生成AIや自動運転，メタバースなど膨大なデ
ータ処理に必要な演算能力を向上させるために，半導体の微細化が進められてき
た。一方，昨今では微細化とともに，チップレットと呼ばれる集積技術により性
能の向上が図られている。 しかし，チップレット技術を用いた半導体部品は，
金属材料と高分子材料（樹脂材料）が3次元の積層構造になっており，これらの
材料はX線吸収率が大きく異なるため，故障解析や研究開発における非破壊分析
において精度高く測定することが困難な場合があった。 この新製品は，Sigrayが
特許出願中である独自の装置機構により，最高空間分解能300nm実現している。さ
らに，最大100mmΦまでのサンプルにおいてサブミクロンレベルの空間分解能を
達成している。これにより，X線源までの距離を長く取らなくてはならない大き
なサンプルやin situセルにおいても，高い解像度での撮像を可能にしている。
積層化された半導体の内部構造などでも，非破壊で高コントラストな可視化を実
現するという。 またこの新製品は，最新のX線源と検出システムにより高倍率対
物レンズを用いることなく300nmの空間分解能で測定できるため，より効率のよ
いデータ取得を可能にする。 同社では今後5年間で，この製品の50台以上の販売
を目指すとしている。

　　

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>新成長経済理論考 ⑲
●　高付加価値としての再エネ事業の選択と集中

1997年に京都市で開かれたCOP3注で採択された国際約束である『京都議定書』で
は、先進国の各国が二酸化炭素などの温室効果ガスを将来どのくらい削減するか
が決められた。また、削減目標を達成するためには、森林の二酸化炭素吸収量を
活用することが認められた。同議定書では、第一約束期間（2008～2012年）につ
いて先進国全体の平均年間排出量が1990年（一部のガスについては1995年）の総
排出量の95パーセント以下になるよう、各国の数値目標が決められた。
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注COP：国連気候変動枠組条約（UNFCCC）に基づき設置された常設の最高意思
決定機関である「Conference of the Parties (to the Convention)」（気候変動枠組条約
締約国会議）の略称。1995年にドイツのベルリンで開催された第一回気候変動枠
組条約国会議（COP1）以降、毎年開催されている。日本の削減量6%については、
1990年度（代替フロンについては1995年）を基準としている。また、京都議定書
目標達成計画で、それぞれの温暖化対策要素ごとに削減目標を定めている。同計
画では、温室効果ガス排出量を基準年比 -1.8%から -0.8%に抑制し、森林吸収量
を基準年比3.8%程度確保し、残りを京都メカニズムの活用と見込んでいた。しか
し2008年度から2012年度の国内の排出量の平均は逆に基準年に対して1.4%上回っ
た。これに森林等吸収量（基準年比3.9%相当）と京都メカニズムクレジット（基
準年比5.9%相当）を考慮すると、基準年比-8.4%となり、目標を達成した。

また「ポスト京都議定書」。つまり、1997年12月11日に議決、2005年2月16日に発
効した京都議定書は、2008年から2012年の第一約束期間内に先進国全体の温室効
果ガス6種の合計排出量を1990年に比べて5%以上削減することを全体的目標とし、
先進国に対して国ごとに削減目標を定めている。第一約束期間以降、京都議定書
を引き継ぐ枠組みとして世界各国が議論を行ってきた。日本では、英語の接頭辞
Postを冠して「ポスト京都議定書」と呼ぶのが慣習となっており、略して「ポス
ト京都」などとも呼ばれた。この呼称はほかの言語圏でもほとんど同じである。
京都議定書では、当時最大排出国であったアメリカの離脱、インドや中国などの
大量排出国が規制対象外、カナダの削減目標達成断念、CIS諸国のホットエア問
題など、多数の問題が発生している。これらの問題をポスト京都議定書で解決し
ていくことが期待されている。
2005年12月、カナダ・モントリオールでのCOP11/MOP1[1]で、京都議定書の規定に
従い「京都議定書改正に関する特別作業部会」(AWG-KP)の立ち上げが決定された。
2007年12月、インドネシア・バリ島でのCOP13/MOP3で、「バリ行動計画」が採択
された。本計画では、京都議定書のように特定の国に削減義務を課すのではなく
すべての国に行動を求める新しい枠組みを作ること、そのために「長期的協力行
動に関する特別作業部会」（AWG-LCA）を立ち上げること、2009年までに結論
を出すことになった。これ以降、AWG-LCA（条約AWG）とAWG-KP（議定書AWG）
が並走することとなる。
2008年1月のダボス会議、3月と6月にはIEA閣僚理事会、5月と6月には神戸と青森
でG8環境・エネルギー大臣会合、6月と11月にはAPEC会合、7月には洞爺湖サミッ
ト、12月にCOP14/MOP4が開かれて協議が行われた。
2009年には5回の特別作業部会（AWG）が開かれ、議論が進められた。 交渉期限で
あった2009年末にデンマーク・コペンハーゲンで開かれたCOP15/MOP5では、最終
局面で一部の国々の反対により、結論を翌年に持ち越した。
2010年末にメキシコ・カンクンで開かれたCOP16/MOP6でようやく「カンクン合意
」の採択に至った。 その後も詳細な制度設計が続けられ、
2012年にカタール・ドーハ で開かれたCOP18/MOP8で京都議定書の改正案、バリ行
動計画の全ての議題に関する一連の決定が採択され、AWG-LCA、AWG-KPはともに終
了した。

主要国の削減目標・削減行動

via Wikipedia
※　これ以上のことは現状把握していないので、後日分かりやすいまとめ掲載報告し、
課題などを提起できればと考えている（大変重い作業になる）。
ればと考えている。


出所；JPEA
https://www.jpea.gr.jp/wp-content/themes/jpea/pdf/pvoutlook2050_2020.pdf

参考掲載資料：2023 WI 環境ビジネス
『太陽光は50年に386GW導入可能 目標達成には現状の6倍加速が必要』
JPEAが2020年｢PVOUTLOOK 2050｣を見直し新ビジョンを公開したもので、30年に125
GW(AC)、50年に386GW導入を打ち出すが、再エネ増加には政府の明確な目標と実現
のための政策手段が不可欠で、新ビジョン実現のために、需給一体型太陽光発電
の普及拡大を呼びかけている。
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50年に386GWと大幅に見直し
11月7～9目、一般社団法人太陽光発電協会(JPEA)が｢需給一体型太陽光発電の普
及拡大を目指して｣をテーマに掲げ、第40回太陽光発電シンポジウムを開催｡ 2020
年に策定した｢ＰＶＯＵＴＬＯＯＫ ２０５０｣を見直し、新ビジョンを公開。従来のビジョ
ンは温室効果ガス80％削減を前提とし策定されたが、今回公開した新ビジョンは
カーボンニュートラルの実現を前提に太陽光発電導大量を推計。

JPEAFITに、2020年に公開した従来のJPEAビジョンは2022゛2030年を｢FIT(FIP)か
らの自立｣、｢電力市場への統合｣に向けた8年と設定｡ 2030年の国内の太陽光発電
導大量をＡＣベースで100GW､2035年は130GW､2050年には300GW｡ 20年末当時の
導大量が61GWなので､50年に5倍に増やすという野心的なビジョンたった。新ビジ
ョンでは導大量をさらに30年に125GW(パネル出力ＤＣベース155GW)、35年に
171GW(同215GW)、50年に386GW(同509GW)と大幅に見直しする。ちなみに22年
末現在の導大量は約71GW(同約85GW)。算出した導入ポテンシャルは2380GW こう
したビジョンの推計値を裏付けるのが国内太陽光発電導入ポテンシャル。 経済
合理性を考慮せず、技術的な観点のみから導入ポテンシャルを算定すると2380GW
(DC)という 膨大量となり、仮に100％の導入が可能となれば日本の電力需要量の
２倍以上になる。 50年の導入量509GW(ＡＣベース386GW)は導入ポテンシャル
のわずか21％を占めるに過ぎない｣としている。導入ポテンシャルが最も高い区分
は農業関連(1593GW)、非住宅 建物(391GW)、住宅(240GW)の順。 水上空間と
BIPV(建材一体型太陽光 発電)も高いポテンシャルを示した。



事薬用自家消費の顕在化率はポテンシャルの100％到達
JPEAが算定する太陽光発電の技術的な観点から推計した導入ポテンシャルは経済
合理性の観点からみて、どの程度顕在化が可能なのだろうか。
JPEAはコスト・設備利用率、カーボンプライス、売電単価等を基にした発電事業
の経済性(ＩＲＲ)分析からポテンシャル顕在化率を試算した。
まず住宅用では電力の7割を余剰売電することを前提とし、ポテンシャル顕在化
率は2025年で63％､2030年で88％だが､2035年以降は100％に近い水準に達する。ま
たカーポンプライスをゼロに設定すると、コスト低減の効果はあるものの､卸価格(
売電単価)低減の影響も大きく2050年時点でもポテンシャル顕在化率が50％程度に
とどまるという。
次いで事業用自家消費型ではポテンシャル顕在化率は自家消費率を70％と想定す
ると､2025年の時点で100％となる。さらにカーポンプライスをゼロとしても、ポ
テンシャル顕在化率は2025年時点で100％となる。契約電力単価が比較的高い水準
にあることから自家消費による効果が大きいためである。
事業用オフサイト型は発電した電力の100％を系統に売電することを前提としてい
る。ポテンシャル顕在化率は2025年で48％と低いが､2030年以降は90％以上となり
2050年には100％近い水準に到達する。ただしカーポンプライスをゼロとすると、
コスト低減よりも急激に卸電力価格が低減するため、2050年までの期間を通じて
ポテンシャル顕在化率は低迷するという。

政策依存型から市場主導型への転換を
JPEAによる太陽光発電のポテンシャル顕在率はおおむね高い水準をマークしてい
る。では、再エネの中で太陽光発電の増加が絶対条件といわれる中、国内の太陽
光発電を取り巻く現況はどうなっているのだろうか。
京都大学大学院経済学研究科の諸富徹教授は同シンポジウムの特別講演「太陽光
発電拡大の課題と展望」の中で、「（再エネ増加に対する）政府がコミットした
明確な目標の欠如、実現のための政策手段が不明確なこと」、「事業者の人手不
足、円安によるコスト上昇」、「FITからFIPの移行が魅力的ではないこと」、「
出力制限の拡大」など再エネ事業者を取り巻く環境の厳しさを指摘。一方で需要
家を取り巻く環境として、企業ではコーポレートPPAの拡大、家庭では自家消費モ
デルの拡大などが顕在化しているという。
こうした中で、課題を抱えてるものの｢政策依存型から市場主導型への転換｣によ
り､大きなチャンスがあるとみる。たとえば､屋根置きのオフサイトPPAや家庭自家
消費モデルの大きな潜在可能性とともに
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①自家消費最大化モデル(オンサイトでの最大利用＋過不足電力の系統を通じたや
りとり)
②蓄電池＋ヒートポンプ＋EV
③余剰電力のアグリゲーターによる買い取りなど、市場主導型ビジネスモデルの
普及に期待を寄せている。ただし、「そのためには環境整備が必要で、時間も必
要だ｣としている。
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達成するには導入量を現在の６倍に
近年、国内では太陽光発電の適地が不足しているといわれている、日本全体のポ
テンシャルは2380GWと膨大｡ 2050年には電力需要量の40％をまかなえる509GW
の導入が可能となります。ただし、目標を達成するには導大量を現在の6倍にまで
高めなければなりません。供給側のできることは限られている中、昼間発電した
カーボンフリーで安価な電力をどんどん皆さんに使っていただく。あるいは達系
線を通して余剰電力を他の地域で使う。そうした需給一体となった取り組みが必
要となります」と呼びかける。
via　環境ﾋﾞｼﾞﾈｽ2024.Win（インタビュ－：増川武昭JPEAの事務局長）




ガール・フレンド　オックス　
1968.05.05 
作詞／作曲：橋本淳／筒美京平
※当時、グループサウンドがは流行り、「難波一番」で、タイガースなどのが競演する
ステージでこの二つのステージ演奏を楽しんだ記憶が鮮やかに残っている。





【今夜の一冊:ChatGPT超入門】

● 今夜の寸評:　「エコ・セントリック企業」って株主は「地球」。取締役に
　　　　　　　  「自然」と言うのか？！面白いね・

※　色素増感太陽電池の開発を開始したのが１０数年前であったが「原発推進政
策」で「太陽電池開発」でトップの座を陥落、2011年の福島原発事故で、フラン
ス・ロシア・中国などを除き軒並み再生可能エネルギー推進に変更するなか2023
年の現在も日本は原発推進は不動のままで、東芝は解体・切り売り状態。太陽電
池推進は名ばかり、体力・気力も下降線を下る中、ならば、「ラスト・ディケイ
ド！再エネ・核融合・脱炭素・メタネーションも俺にまかせろ！」と奮起するが
思うように筆が進まぬ・（とほほのホ　^^;！）