そもそも日本のマスコミはいい加減なのである。テレビ朝日の報道ステーションに対して、外務省が訂正を要求をしている。安倍首相の中東訪問や、エジプトでの政策スピーチが、外務省の意に反して行われたかのように報じられたからだ。安倍首相の暴走によって、結果的に日本人二人が殺害された。そうした印象操作をしたのは明らかであり、あまりにも酷過ぎた。テロリストを利することにもなりかねないので、外務省も抗議をすることになったのだろう。外務省がそこまで反撃できたのは、ネットで安倍首相擁護の声が上がったからだ。報道ステーションは早い段階から問題視され、多くの書き込みがあった。声なき声が日本国民を結束させ、テロリストに身構えることになったのである。日本のマスコミは押し並べて、ジャーナリストであれば何でも許される、と勘違いしている。さらに、反権力を装うのが正義だとも。今回もまたそのスタンスで国民をミスリードしようとした。しかし、ネットは違っていた。インテリでもない、学者でもない者たちの方が、冷静な判断をして安倍首相をバックアップした。「ネトウヨ」とか「安倍信者」とか罵倒されながらも、テロリストの代弁者を許さなかった。ネットでの意見は玉石混淆ではあっても、大筋において日本国民の声を代弁している。テロリストは日本が毅然とした対応したことで、身代金要求の誘拐が無駄であることを思い知ったはずだ。いかなる脅迫や暴力にも屈せず、いざとなれば結束するのが日本国民なのである。
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