朝日新聞を始めとするマスコミが、日本や日本人を貶めてきた責任は、きちんと償わせなくてはならない。戦後の日本が敗戦国であったために、いわれなき誹謗中傷を受けてきた。その最たるものが、いわゆる「従軍慰安婦」の問題であった。進歩派を装い、特定アジアに加担した朝日新聞は、日本軍は韓国の婦女子を強制連行したかのようなでっち上げの記事を載せ、それによって日本や日本人は、世界中からあらぬ批判を受けることになったのである。その結果、米国では慰安婦像が建てられ、在留邦人が差別にさらされ、精神的な苦痛を負ったのである。これにはもはや我慢ができないというので、カリフォルニア州グレンでール市近隣に住む作家や僧侶ら3人と国内の大学教授ら計約2千人が昨日、朝日新聞を東京地裁に提訴し、米国の主要新聞への謝罪広告と、米国の在留邦人一人当たり１００万円の慰謝料を求めている。やりたい邦題であった日本のマスコミに責任を取らせようとするのは、至極当然なことである。報道を捏造してマッチポンプをやらかしたにもかかわらず、朝日新聞は簡単な訂正だけで済ませようとしている。そんなことが許されてよいわけがない。今回の場合は一般の日本国民が立ち上がったのである。その提訴を支持する輪がネットではどんどん広がっている。マスコミを監視批判してきたのはネットであった。真っ向勝負で朝日新聞を追い詰めなくてはならない。日本を敵視する中共や韓国の代弁をするマスコミには、法的に勝負するしかないのである。
←応援のクリックをお願いいたします。
