ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

虹彩には、体質や、現在、過去、未来、のデータが秘められています。虹彩学による虹彩分析を針灸、巨針、食事療法の指針に!

第6回にしきた音楽祭風景(スケッチ&コメント)

2012-10-23 10:52:41 | スケッチ


第6回にしきた音楽祭風景

江嵜企画代表・Ken



高校同窓のTさんから「第6回にしきた音楽祭」が兵庫県立芸術文化センター阪急中ホールで10月19日夕方5時半から開かれる。時間があれば来ませんかと誘われ、楽しみにして出かけた。会場の様子をいつものようにスケッチした。

予選を勝ち抜き残った8チームで争われ、最後に出演したピアノと歌のライブのmatoca「家に帰ろう」がグランプリに選ばれた。甲乙つけがたい接戦だったようだ。審査員賞に選ばれたwollip「ふしだらブルース」と4対4に分かれ、審査委員長の西田武夫氏がmatocaに一票入れてグランプリが決まったと内輪話が披露された。

主催は西北活性化協議である。阪急西宮北口駅をはさんだ東西南北の4団体が「地域の振興・発展と活性化」目的に、2006年4月に発足した。会場に張られた横断幕に「いつも心に東北を」と書いてあった。来年1月17日に、早いもので18年目を迎える阪神・淡路大震災では、当地区は甚大な被害を受けた。当地域の3:11東日本大震災への思いは人一倍強いのはそのためであろう。

震災後、大阪の借り住まいから共に全壊した自宅マンションと阪神青木駅前の親の住んでいた里とを数ケ月毎日往復したことが西宮北口駅に来るといつも思いだされる。阪急電車は西宮北口駅より神戸方面は電車がなかった。阪神電車も梅田から甲子園までで、青木駅までは開通に2週間近くかかった。最寄駅御影まで開通するまで1ケ月以上かかった。そのあいだひたすら歩いた。その後電車は動いた。しかし、自宅マンションが再建されるまで4年以上かかった。それでもまだ神戸が救われているのは、3:11東日本大震災のように津波と放射能被害がなかったことにつきる。

神戸には二度と震災はないと豪語する人がおられる。とんでもない。災害は忘れたころにやって来る。南海トラフが動けば神戸も津波でひとたまりなくやられるからだ。一日一日かみしめて送れと、自ら言い聞かせている次第である。(了)

  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

1ドル=79.94円、ユーロ=104.44円、「日銀政策決定会議で追加金融緩和期待で円は売られ易い」

2012-10-23 09:49:55 | 経済学
と三井住友銀行、柳谷政人氏(学校で教えてくれない経済学)


「インフレが2013年のアジアのNo.1リスクだ。」とエコノミスト、FredericNeuman氏が語ったと10月22日付けのCNBC電子版記事トップで取り上げていた。日本に住んでいるとデフレ一色だからにわかに信じがたい。しかし、アメリカのQE3、ユーロ圏の上限なしの国債購入決定の影響で、中国を除くアジア諸国に巨額のドル紙幣が流入、株、通貨、特に不動産投資に資金が流れ込み、インフレをもたらすとFlonaLaw記者が書いていた。

めずらしく今朝4時台のワ―ルドWaveAsiaを見た。韓国KBSが、脱北者団体が、北朝鮮との国境で20万枚のビラを撒いたとのニュースの後、欧米の金融危機の影響で、世界的なキャッシュ・フロー増加で、金融市場が混乱する。その結果、ウオン高が進む。ウオンは今年、安値1ドル=1,185ウオンから現在6.9% 高くなった。10% ウオン高が進むと輸出を0.5% GDPを0.72% 下げる。1,000ウオンまで進むとの一部専門家予測を紹介していた。

中国CCTVは、李長春、中央政治局、常務委員が、バングラデシュを訪問したと伝えたあと、東シナ海航行中の中国の貨物船で火災が発生した。64人の乗組員が全員日本船に救助された。現在、日本側と連絡を取っていると伝えた。同じく中国CCTVは、岡田副総理が、初めて中日間で領土問題が存在すると発言した。中国は一貫してこの問題は話し合いで解決すべきだと主張しているとの中国外務省、コ―ライ報道官の発言を紹介していた。上海RTSは、中国東北部、長春に初雪が降ったと伝えた後、中国トヨタが、釣魚島問題以降、中国国内在庫が急増、大幅生産調整に入った。トヨタは中国市場から撤退するとのうわさがあるが、トヨタは否定したと紹介していた。トヨタ問題を指摘して釣魚島問題で日本政府をけん制する一方、日本資本の中国からの逃避にも神経をとがらせていることが分かる。

CNBC、WSJ紙の電子版によれば、輸出主導の中国経済が欧米、特に欧州向けの減少が厳しい。中国の輸出は、2010年30%、11年は20%増加したが今年12年は7%増へ急減した。中国では輸出関連に1億人が雇用されている。そのため雇用減少リスクが大きな社会問題に発展する。企業は売り上げ減を値下げと人減らしで対応する。そが利益減、雇用減の悪循環を起す。一方、政権に近い立場の人間とそうでない立場の所得格差拡大はなくならない。中国の成長鈍化は、中国政権中枢部の新体制にとっても大きなリスクとなりそうだ。

一方、22日の週明けのNYダウは、一時、100ドル以上下げていたが、引けにかけて急速に値を戻し、ほぼ横ばいの2ドル高、13,345ドルで取引を終えた。NY原油(WTI)はバレル1.32ドル安、88.73ドル、NY金はほぼ横ばいのオンス1,725.10ドルで取引を終えた。為替は1ドル=79.94円、1ユーロ=104.44円、三井住友銀行、柳谷政人氏は「日銀政策決定会合での追加の金融緩和期待から円が売られ易いだろう。」と解説していた。

中国以外のアジアはインフレリスク。中国はデフレリスク。日本の舵取りが試される。(了)

  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする