スマホで撮影練習をしてみました （7/22の臨床実践塾準備）

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こんなことをしたり　

遮光のためにこんなことをしたりしました　

スマホで撮影練習をしてみましたが、やっぱり虹彩カメラや普通のデジカメのようには上手くいかない。
私は、虹彩撮影のためにいくつものカメラを買いました。
生々しい話をすると、スリットランプは計算に入れずに、普通のカメラやビデオカメラだけ100万円以上は使っている。

今はスリットランプもコンパクトのができて、値段も安くなりましたが、私が買った頃は高かった。
さらに、今度はスマホが登場して、上手く撮影すれば、何とか分析できる程度まで撮影できるようになった。

だからスマホで撮影できるだろうと、スタッフと一緒に「スマホで撮影」の練習をしてみました。
はい！
スミマセン！
あまり上手くいきませんでした。（^o^）

時間もあまりなかったので、また明日にでもやってみようかと考えています。
明日はスマホ用のマクロレンズを買ってきてやってみようかな。

治り難い病気は目を見る！ 虹彩＆スクレラの撮影と分析方法 （7/22の臨床実践塾準備）

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虹彩から見えるモノ　

体のいろいろな症状には、治り難いものもあります。
そんなときに何をするかと言うと、当院では虹彩分析をします。
虹彩分析は何年か研究したので、虹彩を観れば、何が原因かがわかるからです。

たとえば、首が痛いとか肩が痛いとかという場合、多くがその場で治るものですが、中には、すぐに再発してしまう方もいます。
それは、根本的なところまで治ってないからです。

根本的なところと言うと、たとえば上の虹彩で言いますと、虹彩の上のほうに白い雲がかかっていますが、その雲が大きくなったり、色が濃くなったりすると、脳血管の動脈硬化が考えられます。
これはいわゆるコレステロールと考えられます。

この方はそうではないのですが、コレステロールが血管に溜まると、動脈硬化が起こりますので、血液循環が悪くなり、いろいろなところが硬くなります。
それが、首痛になったり、肩痛になったりする場合もあるわけです。
※ それが全てということではありません

ただ、この方の場合は、腸に炎症反応がありますので、そちらからくる肩や首の痛みも出てくる可能性があります。
それは、腸に異変が起こると、大腸経の経絡は肩を通りますので、経絡が肩で滞るからです。

それではどうするのかということになりますが、その場しのぎなら鍼灸やマッサージでも構いませんが、「根本的に治したい」と言うのであれば、食事に気を付けることです。
食事のことは、詳しく説明すると長いし、一回や二回では覚えられませんので、当院ではポイントだけを説明して、次回に来られたときに、

① 食事に気を付けたか

② まったく食事のことを無視していたか

を観るようにしています。

そして、虹彩だけでなく、スクレラも観る場合があります。
スクレラとは「白目」のことですが、虹彩が変化するには年単位の時間が必要ですが、スクレラの場合は、週単位で観察することができます。
※ 場合によっては、1～2時間で変化する場合もあります

今回の臨床実践塾は、虹彩やスクレラの撮影、そして虹彩分析やスクレラ分析などを起こしたない、分析結果に合わせた食事療法（と言ってもポイントだけ）を解説していきたいと思います。

虹彩カメラを会場まで運ぶのは大変ですので、今回の講習は当院で行います。

米国、2000億ドル中国製品に10％上乗せ関税実施を発表、ＮＹダウ219ドル安、一方、ドランプ大統領、NATO諸国にＧＤＰ比4％の防衛費負担を要求（学校で教えてくれない経済学）

トランプ大統領は9日、総額2,000億ドル相当、今回はテレビ部品、家具、衣料品など一般消費財を多く含む中国製品輸入に10％関税上乗せ8月30迄に実施すると発表した。ＮＹ株式市場はダウ、ナスダックともに下げた。NYダウは219ドル安、24,700ドルで取引を終えた。NY原油（WTI）はバレル70.38ドルへ5％近く下げ、NY金はオンス1，244.40ドルへ続落した。エネルギー株、鉱業株下げがNY株安をリードした。NY外為市場ではドルが対円で1ドル＝112.01円へ上げた。円は対ユーロでも下げ1ユーロ＝130.76円で取引
された。円安に加えて人民元安が進んだと10日付のブルームバーグ電子版が伝えた。

11日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で香港TVBは「トランプ大統領は2,000
億ドル相当の中国製品に10％上乗せ関税を実施すると発表した。米国と中国との間でのチキンレースが始まる。影響は中国のみにとどまらない。世界経済への悪影響が懸念される。上海総合株価指数はじめアジア株、欧州株がともに下げた。米国で公聴会が開催されたあと8月31日以降関税上げが正式に決まる。米国の340億ドル規模の25％関税上げに中国政府は同額同率の報復関税を発表したばかりである。今回は中国から報復関税リストの発表はない。華報道官はアメリカの個別主義は許すことが出来ないとしてWTO提訴手続をとったと発表した。香港商工会議所は「香港にとどまらず世界貿易に大きな影響が懸念される。今後は中国を経由しない市場の多角化が急務となった」との談話を発表した。」と伝えた。

11日朝4時放送のシンガポールCNAは「米国は340億ドルに対する25％関税に新たに2,000億ドル相当の中国製品に10％関税実施を発表した。8月末に公式に実施される。今回は食料品、衣料品、野球のグローブなど生活に身近な消費財が多い。携帯電話、スマホは除外された。」と伝えた。11日朝放送の中国CCTVは「アメリカは9日、340億ドルに対する25％関税上乗せに加えて2,000億ドル相当製品に10％関税上乗せを発表した。中国は自らの利益を守るために断固対抗措置をとる。中国はWTO国際貿易ルールに従い行動する。OECDは10％関税の上乗せは物価を10％押し上げ、貿易額を10％引き下げにつながると国際社会は非難している。」と伝えた。

11日朝放送の英BBCは「13人全員救出のタイの洞窟内部が10日はじめて公開された。少年たちがパニックに陥らないために鎮静剤が投与されたことも分かった。タイ政府責任者は「全員救出は国際的な支援の下、全員の勇気と信頼の成果であると感謝した。」と伝えたあと「トランプ米大統領はNATOストルテンベルグ総裁との会談の場でNATOの防衛費の不平等を非難しNATOメンバーにGDPの4％負担を要求した。会合の場でトランプ氏は「ドイツはロシアから天然ガスの70％の供給を受けている。ロシアに依存し過ぎである。ロシアへの依存を減らしNATO分担費に回すべきだ」と語った。メルケル首相はトランプ大統領との共同記者会見で握手しなかった。」と伝えた。ドイツZDFは「メルケル首相は「ドイツは独立国である。他国に指図される立場にない。」と語った。」と伝えた。（了）