羽田英彦展始まる（スケッチ＆コメント）

羽田英彦展 ： 位相―新しい表現を求めてー

江嵜企画代表・Ken

羽田英彦展（位相―新しい表現を求めてー）が1月7日から大阪西天満、ギャラリー菊
（6314-0914）で始まり、楽しみにして出かけた。会場に午後2時過ぎに着いた。まる
で申し合わせていたかのように訪れた同窓のＹ．Sさん、ほぼ同時刻に、同じく同窓
のＴ．Hさんがお仲間連れで到着した。なんと帰路入れ違いに同窓のＭ．Ｈさんが会
場にやってきた。



羽田英彦さんが同窓と当欄でも紹介したことがある。ラッキーにもミニ同窓会が実現
した。羽田英彦さんは中学の美術の先生だった洋画家、須田刻太先生にしびれて後年
画家になった。須田刻太画伯は、「週刊朝日」連載、司馬遼太郎作「街道をゆく」の
挿絵を描いて以降さらに広く知られ、「全国区」となられた。



前置きが長くなった。会場メインホール正面にデンと構えた150号Ｆの大作が目に飛
び込んできた。題して「茜空」である。今回の展覧会には19点展示されていた。展覧
会の表題に「位相―新しい表現を求めてー」とある。



「茜空」の絵は、昨年、国立新美術館で開かれた第一美術協会展に出品した作品だと
羽田画伯から聞いた。同協会は彼流に言うと「まじめな絵」を描く人の集まりだそう
だ。そのため、どちらかというと、自分のような絵は「場違い」。「かつ認められな
い」。その為もあって「今までと違う」絵を描いたと羽田画伯は説明した。



「茜空」の絵には今一つ付け加えたい話がある。「まだ正式に母校にお願いしていな
いが」と前置きして「「茜空」の絵を母校に寄付したいと考えている。母校にお受け
いただければありがたい。中学生、高校生ら後輩たちが見て、少しでもわかってもら
えたらいいなという気持ちで描いた」と羽田画伯は話した。



2018年、年頭に当たり、大作「茜空」に、「新しい表現を求めて」一歩先を見つめ、
さらに大きく飛躍しようとする羽田画伯の心意気を強く感じた。「茜空」を正面に作
者、羽田画伯を入れて、会場の様子をいつものようにスケッチした。（了）

NYダウ220ドル高、4連続過去最高値更新、一方、9日に南北対話再開、2年振りと韓国KBS（学校で教えてくれない経済学）

税制改革が企業利益増加につながるとの観測の拡大で5日、米市場でダウ、500種平均、ナスダックとも過去最高値を更新した。NYダウは220ドル高、25,295ドルで取引を終えた。世界成長期待でアジア株、欧州株高の流れも米株高を支援した。この日発表の12月米雇用が14.8万増と予想を下回ったが影響は軽微だった。株高はドル高につながらなかった。NY外為市場では1ドル＝113.02円、1ユーロ＝136.01円と小動きだった。NY原油（WTI）は小幅安バレル61.04ドル、NY金はオンス1,320．30ドルと小幅ながら11営業日続伸したと6日付けブルームバーグ電子版は伝えた。6日朝放送のCNNテレビのニュースキャスターは株価大幅高を「Unbelievable(信じられない)」と放送中繰りかえした。

6日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で韓国KBSは「韓国側が北に提案した高位級南北会談を5日、北が同意した。平昌五輪とその他朝鮮半島情勢についても話し合われるとみられる。代表として誰が出てくるか注目される。会談は9日に板門店の「平和の家」で行われる。文大統領は軍の当事者や赤十字実務者の出席を昨年末の発言では希望していた。」と伝えた。NHK/BS「キャッチ！世界のトップニュース」のキャスターは「なぜ、今、しかも韓国提案に時間をおかずに受け入れて会談再開を決めたのか。金委員長の決断だった。言ったことは実行することを示し、器の大きさを見せようとしたとの見方もある。ただ、非核化については一切触れていない。マチス米国防長官はパラリンピック終了後に軍事演習を再開すると発言した。アメリカの北に対する不信感は払しょくされていない。まずは9日の会合がどうかを見極めたい」と解説した。シンガポールCNAは「ロシア、中国とも南北対話再開を歓迎する談話を発表した。」と伝えた。中国CCTVは「中国は朝鮮半島の安定化に一貫して努力をしてきた成果だ。国際社会が南北対話再開を支持して欲しい」と伝えた。ドイツZDFは「南北対話復活に韓国国内で特に期待の高まりが見られる」と伝えた。

6日朝放送のカタール、アルジャジーラは「イランでの反政府デモ、反政府デモに反対する政府系デモが首都テヘランで続いている。米国は国連安保理事会開催を提案した。ロシアはアメリカのイランに対する内政干渉だと反対している。中国もロシアと同じ立場にある。デモによる死者は23名。背景に生活状態が悪化していることが指摘される。」と伝えた。

英BBCは「マイケル・ウルフ著「FIREandFury(炎と怒り)がロンドンで発売され飛ぶように売れている。トランプ氏は自分の欲求を満たされないと子供のようになると書かれた。ホワイトハウス報道官は「報道はバカげている。問題があったのなら大統領に選ばれていない」
と反論した。作者は全て事実に基づいて書いたと話している。」と伝えた。ドイツZDFは「世界の海に1億5千万トンの分解しないプラスチックゴミが投棄されている。2050年には2億5千万トンと魚全体の量を超える。年間で13億ドルの損害だ。インドでプラスチップゴミでTシャツをつくって廃棄削減キャンペーンを行った。インドでは1万Ⅴ千トン/日海洋投棄される。これはゾウ3,700頭と同じ重さで極めて深刻な事態だ」と訴えた。（了）

米雇用堅調を受けてNYダウ3連騰、一方、4日のトランプ・文電話会談で平昌五輪期間の韓米軍事演習しないことで一致と韓国KBS(学校で教えてくれない経済学）

米雇用データ好調を材料に4日、NYダウは152ドル高、25,075ドルと過去最高値を更新した。民間調査機関ADPデータで12月米民間部門の雇用が26万増と予想を上回ったことを好感した。米北東部の寒波襲来で暖房用エネルギー不足を材料にヒーティングオイルが2年半ぶりの高値を付け、NY原油はバレル62.01ドルと60ドル台を維持した。NY金はオンス1,319．40ドルと小幅ながら上げた。NY外為市場はユーロ買い・ドル売りの流れは基本的に継続している。債券が売られ米利回りが上昇、1ドル＝112.74円、1ユーロ＝136.08円で取引されたと5日付けブルームバーグ電子版が伝えた

5日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で韓国KBSは「文韓国大統領は4日午後10時から約30分、トランプ米大統領と電話会談を行った。トランプ氏と平昌五輪期間中の韓米軍事演習は実施しないことで双方の意見が一致した。アメリカは基本的には北との対決の立場を変えていない。板門店では午前2回交信があった。午後の交信では韓国側から「何かないか」と問い合わせた際、北から応答なし。30分後に北から「知らせる内容はない。何かあれば知らせる」と連絡してきた。」と伝えた。NHK/BS「キャッチ！世界のトップニュース」番組のキャスターは「北は南北通話再開というカードを使い、「自ら主導権をとろうとしている」と慎重な見方をしている専門家もいる」と解説していた。中国CCTVは「国際世論は南北通話再開を支持すべきだ」と伝えた。

5日朝放送の米ABCは「トランプ政権の内幕を暴露したジャーナリスト、マイケル・ウルフ氏が200人強とのインタビューをまとめた「FIRE and FURY」の出版をトランプ大統領が出版取り止めの動きに出るとのうわさが出ている。トランプ大統領の先の米大統領選挙戦の参謀を務め、大統領就任後は昨年8月まで大統領首席補佐官を務めたスティーブ・バノン氏がトランプ氏の娘イワンカをバカ呼ばわりしたなどトランプ氏の身内に関わる内容が多い。娘婿クシュナー氏との関連ではロシア疑惑捜査に波及してくる」と伝えた。

5日朝放送のドイツZDFは「与党CDU/CSUとSPDとの大連立予備会談が4日から始まった。SPDは先の連邦選挙で大連立の結果大きく議席を失った。党大会では移民の対応で党内の意見はまとまっていない。」と伝えた。フランスF2は「トルコのエルドアン大統領がパリで5日、マクロン大統領と会談する。フランスは①トルコは重要な貿易国である、②トルコ抜きに移民政策は成り立たない現実がある。一方、トルコに対しては批判が多い。先のクーデター未遂事件後、なお20万の身柄が拘束されたままだ。多くのフランス人ジャーナリストが含まれる。人権問題を無視して足元の経済問題でエルドアンとの会談は見せかけに過ぎないと野党は反対」と伝えた。5日朝放送のシンガポールCNAは4日に続き「イランの現政権反対デモが日増しに深刻な事態に発展してきており極めて危険だ。」と伝えた。

命がけで自らの生命線を確保しようとすする北朝鮮の動きに日本の姿は見えてこない。（了）

NY株価指数は、米経済堅調持続を確認、過去最高値更新、イランで反政府デモ継続、NY原油3年振り高値、一方、南北連絡チャネル2年振り再開と韓国KBS(学校で教えてくれない経済学）

NY原油（WTI）が3日、3年振りの高値バレル61.63ドルで取引を終えた。NY金はオンス1,316．20ドルとほぼ横ばい。NY外為市場では米FOMC議事録で2018年3回利上げがメンバー多数に支持されていたことを材料にドルが買い戻され、1ドル＝112.53円、1ユーロ＝135.18円、1ユーロ＝1.2011ドルで取引された。NY株式市場でISM製造業指数に加え米FOMC議事録が米景気堅調を確認、ダウ、S&P500種平均、ナスダック指数共に過去最高値を更新した。NYダウは98ドル高、24,922ドルと続伸した。原油高によるエネルギー株高が相場をリードしたと4日付けブルームバーグ電子版が伝えた。

4日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で韓国KBSは「ほぼ2年ぶりに南北朝鮮連絡チャンネルが再開された。リ・ソングオン祖国平和統一委員会委員長はパンジムオン（板門店）で南北実務レベルでの協議開催を発表した。3日午後3時半から20分程度通話を交わした。2016年にケソン工業団地閉鎖以降途絶えていた。金正恩朝鮮労働党委員長は文韓国大統領が金委員長発言を支持したことを歓迎すると発表した。金委員長は「2～3月の韓米軍事演習停止を要求、全ては韓国側の行動にかかっている。」と語った。首脳会談については一切触れなかった」と伝えた。

4日朝放送の香港TVBは「北朝鮮は3日、南北チャンネル再開を韓国側に申し入れて来た。金委員長は①対話の再会、②平昌五輪参加を表明し、同時に③核のボタンは自分の机の上にあると語った。これに対してトランプ米大統領は「ボクも机の上に核のボタンを置いているよ。ボクのボタンはお前の物よりくらべものにならないほど大きい。」と金委員長をバカにした。米国務省の報道官は「核戦争になる怖れはないのか」と記者に聞かれて「そんなことには絶対にならないことを断言すると答えた。」と伝えた。中国CCTVは「南北チャネル再開を歓迎すると外務省報道官は語った」と伝えた。

4日朝放送のシンガポールポールCNAは「イランで昨年末始まった反政府デモが収まらない。既に全国20都市に拡大、死者20人、1,000人近い負傷者が出ている。卵の値段が40%上がったとロイハニ大統領に対する批判がホメネイ師へも向かい始めた。2009年にも反政府デモが起こったが改革派によるデモだった。今回は現政権の経済無策に抗議する国民からの批判による。根本的に中身が違う。ロイハニ大統領はアメリカの扇動によるデモだと反論している。ホワイトハウス、ヘイリー報道官は「イラン国民の現政権批判である」と反論した」と伝えた。イラン情勢の緊迫化で、3日、NY原油先物相場が2.8％急騰した。

ドイツZDFは「SPDとCDUによる連立政権予備協議が3日、始まった。難民移民政策で対立の溝は埋まっていない」と伝えた。フランスF2は「マクロン大統領が指導するフェイクニュース対策法案審議がフランス議会で3日はじまった。2019年成立の見通しである」と伝えた。米ABCは「米北東部を100年振りの大寒波と大嵐が襲った。」と伝えた。（了）

NYダウ、米経済先行き期待から104ドル高、一方、不透明な北朝鮮状勢に加えてイランでの反政権デモが新たなリスクと2日付けWSJ紙（学校で教えてくれない経済学）

2018年、年明け2日のNY市場は米国経済の先行き期待からNYダウは104ドル高24,824ドルで取引を終えた。ハイテク株指標のナスダックは7,000ポイントを突破した。一方、NY外為市場では、1ドル＝112.33円、1ユーロ＝135.30円、1ユーロ＝1.2044ドルとユーロ買い・ドル売りが継続した。米税制改革が米財政を圧迫するとして、ドル相場にネガティブに働いている。一方、ユーロ高が影響してドイツ株の5営業日続落、欧州株安が目立った。ドル安・ユーロ高は、ドル建て取引の商品相場下支えに貢献している。NY原油（WTI)は小幅安もバレル60.23ドル維持、NY金はオンス1,315．90ドルと8営業日続伸と３日付けブルームバーグ電子版は伝えた。

3日朝、NHK/BS「ワールドニュース」はお休み。2日付けブルームバーグでKangaKong記者は「金正恩朝鮮労働党委員長の南北対話提案を受けて迅速な行動をとるよう政府に指示した。韓国統一相は「冬季五輪への北朝鮮参加について9日に南北で話し合うことを
提案した。東亜日報によると「韓国の複数のメンバーが北朝鮮の五輪参加の可能性を探るため北朝鮮当局者と先月末に秘密裏に会った。」と伝えた」と書いた。

2018年のリスク要因の一つとして、12月30日付けのブルームバーグ電子版でKatherineGreifeld記者は「トランプ米大統領は「中国指指導者が北朝鮮の核兵器プログラムを終わらせるとの期待から中国に「優しくしてきた」が、「中国は北朝鮮への石油供給を容認している」と発言し「我慢できなくなりつつある。マーケットは米中貿易摩擦の悪化を織り込んでいない。このことはリスクになりうる。」と書いた。

２日付けのブルームバーグ電子版でEndaCurran記者は「政治リスク専門コンサルティング会社ユーラシア・グループが年一度刊行するレポートで「米国の影響力の後退で出来た空間を中国が埋めようとしている。西側と異なる投資モデルを採用している中国が最も重要な国だとみなす国が急速に増えてきた。これは予想外の大きな危機をもたらす可能性がある」と書いた。」と伝えた。

2日付けのWSJ紙電子版でFarnazFassihi記者は「先月28日にイラン各地で始まった宗教指導者による支配に反発して起こったデモは新たなリスクだ。イランはイラク、レバノン、シリア、イエーメンといった中東諸国に大きな影響力がある。仮にイランに政権交代が起これば大きな波紋が広がる可能性がある」と書いた。

財務省が発表した2017年10月の我が国の原油輸入の約90％は661万㌔リッターのサウジアラビアを筆頭に395万㌔リッターのUAE(アラブ首長国連邦)、以下カタール、クエート、イランなどの中東諸国が占める。当然のことながら北朝鮮情勢から目をそらすことはできないが日本経済の生命線の石油を余りにも過大に中東に依存している事実がある。2018年も金利、為替、原油の3点セットを注視したい。特に原油かもしれない。原油供給を米国に止められたことによって日本は戦争にのめり込んでいったことを忘れないことだ。（了）

新年ご挨拶申し上げます（学校で教えてくれない経済学）愛読者の皆さまへ

江嵜企画代表・Ken