思索の日記 (クリックで全体が表示されます)

武田康弘の思索の日記です。「恋知」の生を提唱し、実践しています。白樺教育館ホームと共に

すごい絵師がいたもんだ! 片山楊谷と島田元旦

2010-06-06 | 趣味

いま、NHK「日曜美術館」で、片山楊谷(1760~1801)と島田元旦(1778~1840)という江戸後期の二人の画家の展覧会(鳥取博物館)を紹介していました。

自由で大胆、細密でありながら強烈なパワーを持つ片山楊谷の屏風絵を見て、仰天しました。また、画風は異なりますが、島田元旦の伸び伸びとした艶やかな色彩にも魅了されました。

伝統的な流派(狩野派や土佐派など)とは異なるところに、すごい絵師がいたのですね。ほんとうにビックリし、また嬉しくなりました。

鳥取博物館のホームページには、
「楊谷の生誕250年にあたり、本展はその画業をまとめて紹介する初の試みとなります。一方、蝦夷地の調査などによってもその名を知られる元旦にとっては没後170年にあたり、二人はともにその画業を再評価・再認識する時期を迎えたといえるでしょう。」
とあります。

地方の方が凄いですね。でも、東京でもぜひ見たいです。「国立博物館」で特別展をすべきです。


武田康弘
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「特捜の病理」を改善するために。 魚住昭

2010-06-06 | 書評

以下は、古林治さんからのメールです。


『g2(月刊現代後継ノンフィクション新機軸メディア)vol.4 2010.june』という見慣れない月刊誌に検察に関する興味深い記事がありましたので紹介します。

『特捜解体論』を書いたのは、ジャーナリストの魚住昭氏で、小沢一郎元秘書の「獄中日記」を取り上げながら日本の検察制度誕生の歪んだ経緯と、その結果暴走し続ける現在の検察を健全化するための処方箋について触れた内容です。
その最後の部分を引用します。


『 すでに読者もお気づきのように村木元局長の事件には”特捜の病理”が凝縮されている。それは石川衆院議員らの陸山会事件にも共通することだ。検事たちは事前に組み立てたストーリーを関係者に供述させて架空の犯罪をつくりあげようとする。ストーリーの誤りを内部チェックする仕組みはないに等しい。
 今のように検察が逮捕や起訴、保釈、さらには量刑にまで事実上の裁量権を握っている限り、同じようなことはこれからも繰り返されるだろう。上村元係長のケースのように、再逮捕の脅しや早期保釈の誘惑で虚偽の事実を認めさせるのはたやすい。検事たちは出世の糸口をつかむため、あるいは独りよがりの正義感を満足させるため、無意識のうちに冤罪をつくりだすだろう。


特捜解体への道筋

(1)それを防ぐには、まず被疑者から参考人に至るまでのすべての取り調べを可視化することだ。被疑者調べの可視化は欧米や韓国ではすでに実現されている。弁護人の立ち会いも多くの国で認められている。捜査過程が検証可能になれば、供述の押しつけは難しくなる。

(2) 可視化とともに”人質司法”の問題も解決しなければならない。無罪を訴えつづけると一年も二年も勾留されるという恐ろしい現実が日本にはある。すでに触れたように、その原因は刑訴法九二条にある。裁判所の保釈決定に対する検察官の介入を排除すれば、江副氏のように保釈されたい一心で身に覚えのない罪も認めざるを得ない人間は大幅に減るにちがいない。

(3)さらに重要なのは、刑訴法三二一条一項二号(検事調書の特信性)を見直すことだ。検察が警察の捜査した事件をチェックする役割に徹するならともかく、特捜事件のように独自捜査で、外部のチェックも受けない検事調書が法廷で特別扱いされる理由はまったくない。調書ではなく、法廷での証言が有罪・無罪を決めるという司法本来のあり方に立ち戻るべきだろう。

 以上の三点が是正されれば、特捜部の捜査のあり方は大幅に変わるだろうが、根本的な解決策ではない。特捜検察システムの最大の問題点は審判(公訴官)がプレーヤー(捜査官)を兼ねていることだ。

 その弊害をなくすには、犯罪捜査権を警察に全面的に委ね、検察は捜査のチェックと公判に専従する体制をつくるしかない。つまり戦後の司法制度改革でGHQが示した「検事は法廷の外に出るべきではない」という原則に立ち戻ることだろう。

 警視庁や大阪府警の捜査二課(知能犯や汚職などの担当)の機能を強化すれば、特捜部の代わりは十分につとまる。何より重要なのは、犯罪捜査は警察に、起訴は検察に任せることによって、検察と警察の責任を明確に区別することである。そうして初めて双方の間に良い意味での緊張感が生まれ、冤罪を防ぐシステムが作動する。

 そうなれば、一握りの検察官僚の思惑が政治や経済を左右するような事態も回避できる。ライブドア事件や一連の小沢氏をめぐる事件のような”粉飾捜査”もなくなるだろう。

 冒頭に堀江貴文さんが指摘した通り、特捜部はもういらない。検察が強大な権限を独占する制度を変え、「検察官王国」を解体しなければ、司法再生への道は開けない。』


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