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極悪非道・電通の正体＜本澤二郎の「日本の風景」（３８２０）
- 2020/08/20 09:03
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極悪非道！電通の正体＜本澤二郎の「日本の風景」（３８２０）より、転載させて頂きました。
＜我が敵は、日本国民の敵・アジア諸国民の敵・人類の敵＞
次男の医療事故死（業務上過失致死）を、世間に知らせることなく封じ込め、あまつさえ不起訴にした東芝単独犯と思いきや、その黒幕は電通だった！コロナが教えてくれたのだ。そして、さらに判明したことは、我が敵・電通は、日本国民の敵でもあった。それどころかアジア諸国民・人類の敵でもあった！この驚くべき真実にひたすらたじろぐ毎日である。
＜日本に報道の自由・言論の自由はなかった！＞
すなわち、自由で民主主義の日本と謳歌、信じてきた愚かすぎるジャーナリストをあざ笑うかのように、実際の日本には、報道の自由・言論の自由はなかったのである。
天を仰ぎ、ため息が出る思いは、無念にも今回が二回目である。東芝病院で入院直後に看護放棄され、タンが喉に詰まって哀れ窒息死した息子、それでも反省謝罪もしないための追い込まれての刑事告訴を、東京地検の松本朗は不起訴で押し切った。今度は、妻が介護と心労で倒れて逝ってしまった時と、今回で二回目である。
偶然にもジャーナリストの世界に入って、なんとか小さな成果に酔いしれる時も少なくなかったが、肝心かなめはすべて大魔神の腕の中でしかなかった。この日本の悲劇的な状態を、日本研究の第一人者は、すでに分析、公開していたのである。
＜新発見！海外の日本研究第一人者が大魔神を鋭く分析していた！＞
インターネットをいじくっていて発見した。
著名な日本研究者は、オランダ人ジャーナリストのカレル・ヴァン・ウォルフレン。一度彼の書いた本を読んだことがある。第二次世界大戦中、日本軍はインドネシアを占領、そこでオランダ人女性をたくさんレイプ、その子孫がオランダで生きているという事実を、最近になって知ったばかりである。
日本侵略軍の罪は、中国人女性や朝鮮半島の女性だけではなかった。侵略による蛮行隠しも電通の仕業に相違ない。
真っ当な取材、足で歩いた成果を電通が排除して、オランダ人ジャーナリストの怒りを爆発させたモノであろう。この分析を、日本人はしっかりと読んで理解すべきだろう。
＜日本・アジアの敵である電通解体が日本最大の課題＞
そうしてみると、広告代理店という職種に、全く無関心だった日本人と海外の日本研究者は、電通を解体する義務があろう。新聞テレビが決起する、そして議会では国政調査権を行使して、徹底して電通の正体を暴いて、この大魔神を追放・排除する。
＜中国侵略における宣伝・宣撫工作が今も！＞
関東軍の傀儡政権や中国侵略の場面で、関東軍の宣伝・宣撫工作というと、李香蘭の映画だけではない。多くの中国人は、李香蘭を中国人と信じていた。「五族共和」もその典型であろう。
アヘン王・里見機関の電通は、戦後の今も生きているのである。日本と日本人の正念場とは、電通をどう始末するか、に尽きる！
◆ 電通とは・・・ その１ ◆
電通に葬られた日本外国特派員協会会長
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉
電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、
ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権を持つ。午後七時～十一時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は、電通を通すしかない。
スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握ってるからだ。
このような状況下では、電通に気をかけて扱ってもらえることが一種の特権となり、立場が逆転して広告主が電通の指示に従うことになる。
その結果電通の影響力は日本のテレビ文化の内容まで左右し、
世界中どこにも類例が見られないほど、強力なマスメディアを通しての社会統制力になっている。
新しい雑誌は、電通が一人前の広告媒体として認めるまでテスト期間を設けられ、その間は無料で広告を掲載するよう言われる。
もし電通の要請に応じなければ、逆に足を引っ張られ広告主が落ちてしまう。それほどの力が電通にはある。
また逆に電通は自社の子会社のみならず大手新聞社、全国・地方テレビ局、
その他マスメディア関連会社に社長やトップクラスの役員として人材を供給する。
◆ 電通とは・・・ その２ ◆
電通に葬られた日本外国特派員協会会長
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉～ 続き～
他の国では広告代理店は仲介業者である。日本では広告主がどのような広告をどこに出すべきかまで電通が決めることが多い。
商業テレビが主要産業になってるもう一つの国、アメリカでは、番組がどのていど商業的に成功しているかを評価するのは、独立した視聴率調査会社である。日本ではこの機関も電通の手に握られているのである。
電通は企業の不祥事を世に知らせたりその後でもみ消したりする手が使えるので、大企業を脅かすことができる立場にある。
また、電通は仕事の上で知った不正行為を当局に通告するという噂があるので、企業は代理店を変えることもできない。
一九三六年から四五年まで独占的な政治の宣伝機関だった同盟通信社と一体だったこと、また、どちらも戦時中の同盟通信社の末裔である共同通信社と時事通信社という日本の二大通信社と、非常に緊密な関係があることにも起因する。
このつながりは株式の相互持合いによって強化されている。
共同が扱うニュースについては、つねに電通に情報が入る。
◆電通に葬られた日本外国特派員協会会長◆
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉～ 追加分
週刊誌は電通の大きな顧客に悪影響を及ぼす可能性のある記事は載せないよう、ある程度自主規制する。
通常、次号の内容は電通に知れているから、発売以前に圧力をかけられることもある。電通は、雑誌広告のスペースを大きくまとめて買い切るから、雑誌社から見れば定期収入の保証になり、独自に広告主を探す苦労が省ける
日本のマスコミは世の中の出来事を画一的に解釈し、自分たちに都合のいい現実を作る力を持っている。
この点、共産主義圏の統制された報道界と肩を並べるものだろう。
ただ、外国人の観察者は共産圏の報道を大して信じないのに、日本の報道は信じてしまいがちである。
◆国民の多くは電通の存在を知らない◆
広告を打たなければ死活問題である企業が
限られたＣＭ枠を独占支配する電通に対して
屈従・隷従せざるをえない構造は知られていない。
戦後の日本でなぜ、左翼・反日系の番組に、
大企業が嫌々ながらに資金提供をさせられてきたのか？？
だれもがまず感じるであろう疑問の答えは、じつはこの構造にあった
◆電通は単体では、現存する世界最大の広告会社である◆
グループ・系列でも、世界第五位にランクされている。
(これは多国籍広告グループが現在世界の主流となっているため実質的には世界最大）
日本での業界シェアは２５パーセント。これはスーパーの折込チラシまで含めた中での数字なので圧倒的な存在である。
他の大手広告代理店もおおむね電通に追従的である。
設立にあたって、電通に指示を仰いだ大手広告会社も存在する。
広告業協会の会長・理事長は電通トップが歴任する事が慣例化している。
「どうして戦後日本に、世界最大の広告会社が誕生したのか？」という問いは、そのまま戦後史の中に吸収される。
◆電通のもう一つの側面としては、
兄弟会社の共同通信や時事通信とともに、新聞や雑誌も支配・統括することがあげられる。
かつて同じ会社であり、分割された後の現在も、株の持ち合い等で
事実上の連携をとっている共同通信・時事通信とともに、
わが国日本のテレビ・新聞・雑誌から映画・音楽まで
大衆文化全般を支配する「情報の中央銀行」
◆タレントが芸能界で「売れる」とか「干される」というのは 電通内部の単なる人事異動に過ぎない。
日本でおこるブームが、テレビから雑誌までの全部の媒体で
ほぼ同時に取り上げられていた事は、従来不信の目で見られてきたが、
メディアの構造を知らない人は、しかたなくその原因を
「日本人の画一性」に求めるほかなかった。
またマスコミ自体がそう「説明してきた」
バラエティやワイドショーで、タレントやキャスター達が
「あの番組ではスポンサーによって誰々がおろされた」
「スポンサーの意向でこういうふうに変った」などと、
常識的に考えてスポンサーの力が本当に強ければ、
同じようにスポンサーがいるその番組でも、まずできる筈が
ない会話を、これみよがしにさせているのも電通の指図であろう
◆この日本には、チャンネルを２つ持つＮＨＫという旧官営系の放送局とチャンネルを４つないし５つ持つ「電通」という放送局のふたつしかなかったと言える。
電通のテレビ支配は「テレビ局」本体にとどまるものではなく「番組制作会社」「芸能プロダクション「レコード会社」までその影響下に置く。独占的な視聴率調査会社ビデオリサーチ社はもともと電通の子会社であった。民放連やＢＰＯの様に民放が合同で設立する機関は言わずもがなであろう。
戦前わが国の財閥には系列企業の株式を所有・支配する持株会社が存在した。（三井なら三井合名、三菱なら三菱合資、住友なら住友総本店など）
電通はある意味で「画一的な日本の芸能界」全体の隠れた持株会社のような存在といえる。
ただその支配のバリエーションは単純な株所有にとどまるものではなく
はるかに複雑、巧妙である。
◆（電通用語解説１）電通一番男 【読み】でんつういちばんおとこ
電通が何かを煽りたいとき、信頼する煽り手として特定の「男」を連日各局で繰り返し出演させ、みんなで盛り立てる社風がある。一例を挙げると、政治改革のときの「羽田孜」。
潰す決定をする前の初期の「堀江」など。
少し前では、耐震強度偽装事件の馬淵澄夫議員がいる。
（三井建設→ゼネラル株式会社北米総支配人というその経歴に関しては電通はもちろん報道管制を敷いた（笑）
レギュラーとして常時使ってる「一番男」では、かつての「久米宏」（電通買い切り番組ニュースステーション）やその後継番組の「古館」、「田原総一郎」（これも電通色強い「朝生」）、「みのもんた」などが挙げられる
◆（電通用語解説２）えっさっさ 【欧文表記】essassa
上述の「一番男」を中心に電通が「煽りに入った」体制・状態をさす。
オウム騒動の時のような大規模な煽動の場合では、「オウムウオッチャー」と呼ばれた、
ジャーナリストから弁護士・住民代表に至る「複数の煽り手」を動員するケースも過去にはみられた。
近年では「一番男」不在の「えっさっさ」も多く、「えっさっさ」に必ずしも「一番男」が必要であるわけではない。
言葉の由来であるが、有名な「日体大名物」の「えっさっさ」から来たものとされ、これは日体大出身の体育教師が使命感をもって全国の高校に広めたとされる有名なパフォーマンスの名称である。一部高校で過去に熱狂的なブームを起こしている。
男子が、腰を落として、両腕を交互に突き出しつつ、「え～っさっさ～」と掛け声をかけながら前方に進んで行くのが基本のスタイル。
テレビが本腰を入れて「煽り」にはいって、一般の日本人の感性とはかなり異質な、電通特有のギラギラした「異様な輝き」を帯び始めたら、それは「えっさっさ」の兆候とみていい。そしてそれが、「もうだれもマスコミをとめられない」ようなところまできたら、それはあなたが、今「えっさっさ」の真っただ中にいるという事だ。
◆電通関連用語集１ 不買運動 【ふばいうんどう】 [fubaiundou]
日本で伝統的に不買運動が不可能だった理由は電通の存在によるところが大きい。ある番組に対して不買運動が起ると、対象になったスポンサーをすぐに他へ差し替えてしまう。
ある企業に対して不買運動を起こす場合、その企業への批判が世間へ定着するには相当の時間と労力を必要とする。スポンサーを差し替えられたら、不買運動がまた一からのスタートになってしまい、電通が次々にスポンサーをくるくる入れ替えるような場合は、通常の不買運動が成功することはまずない。電通がスポンサーの「上」に立っていることを知らず、「スポンサーが居なくなると番組は潰れる」という固定観念を持っていたことが、わが国でこれまで不買運動が成功しなかった理由。それに、不買運動を起こすまでの理由になった「番組の内容」じたいが、
スポンサーではなくて、そもそも「電通本体の意図」によるものだ。
電通本体は終始無傷で、満身創痍になったスポンサーを次々に交代させてゆく
◆電通関連用語集２ ＴＢＳ
民放主要四局の中でも最初に設立された放送局であり、かつ最も電通色の強い放送局。報道の解説などはそのレトリックの一言一句が香ばしい。
放送免許の取得自体を電通社長が行った事でも知られ、以前は株所有の面でも実質的に電通の子会社とみられていた (楽天騒動以降は対外的に偽装処理を行なう)。興味深いのは、近年なぜ電通が直系に当たるTBSを廃れ気味にさせてきたのかという点で、本来外様であるフジや日テレのように、バラエティ中心に視聴率や収益で盛り立てることは、電通はＴＢＳに対してはあえて行なおうとしない。電通の意図としてはそれよりも、むしろ様々な実験をまずTBSで最初に行ってるのが目につく。
一例を挙げると２００４年大晦日、初めてＮＨＫ紅白の視聴率を破った件がある。事実上「南洋の土人」に近い曙を甘言をもって大晦日ボブサップにけしかけ、妻や子供の目前で半殺しにした件は日本中に放送された。
他にも例えば、情報番組内でスポーツ新聞の記事を紹介する形式は、たしかＴＢＳが最初の筈。責任を回避した形で情報を伝えるこのテクニックはその後他局でも広く行っている。
番組担当者が感性で選んだように見せかけながら、紹介する記事は各局ほぼ共通しているのが毎度の事ながら不自然だが、日本の視聴者は毎度の事ながら寛容である。
また、このテレビ局が「日本で最も給与の高い民間企業」であるという点も、そこに込められた意味は深い。
(ただ、銀行バッシングのときに銀行員の給与の高さを槍玉に上げる急先鋒としてＴＢＳを使っていたのは傍から見ていて少し苦しかった)
◆電通関連用語３ ＣＭ女王
企業の宣伝会議などで、ＣＭのタレントを決める事は現実にはほとんどなく 「うちは電通や博報堂から言ってくるタレントを使うだけです」という噂・証言は昔から多い。
これが事実なら、ワイドショーなどで「ＣＭ女王」だとして喧伝されるタレントは 単にその時期の「電通イチ押し」のタレントに過ぎない事になる。
どのタレントも登場する時は、必ずすべての媒体で同時・一斉に取り上げられる傾向がある。事実ワイドショーでは「これは世の中全体の流れである」という前提をクドいぐらい強調している。
「エビちゃん」「中居クン」「キムタク」という到底流行りそうにない電通好みの マズい愛称も、検証してみると、雑誌媒体がほぼ同時期に一斉に使い始めている。
プロ野球買収騒動のときに「堀江に親しみを持たせる意図で」急に各媒体が同時に言い始めた「ホリエモン」も２ちゃんではあまり使用されず、実際には「豚」の使用が圧倒的だった。
日本のＣＭの多くが、なぜ「製品のＣＭ」よりも「タレントのＣＭ」に なってしまってるかという事の理由は、一言でいうと電通の存在である。
実際タレントイメージしか残らないＣＭが多く、企業の方がなぜそれに甘んじているのかは、ＣＭを打たせてもらえるならそれでも仕方がないという諦めもあろう。企業の総合的なイメージを高める目的でのＣＭもありうるが、それがタレント個人ばかりに焦点を絞る事実は説明がつかない。
電通がそのとき押したいタレントを盛り立てるための資金を出す代わりに自社の製品をちょこっと宣伝してもらえるといった趣が強い。
海外では低く扱われるＣＭタレントが、日本では一番の華になっている理由もその辺りに理由がありそうである。もちろんＣＭには商品を売る意気込みが異常に込められたＣＭも若干存在する。
２０２０年８月２０日記（東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員
