毎年初恒例の主要 5紙の社説読み比べ論評です。
世界は歴史の変動期のただ中にある。目まぐるしい展開の底流で、三つの危機が同時に進行していることに目を向けたいと言う読売と、産経とがトップ候補に挙げられます。
世界は目まぐるしい展開の底流で、三つの危機が同時に進行していることに目を向けたい。ひとつは「平和の危機」。第二は「民主主義の危機」の進行。そして「自由の危機」が三つ目の危機という読売と、今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になると、具体的に解説する産経とが注目されますが、産経をトップに挙げることとします。産経は昨年と続けての遊爺のトップとなりました。
2位以下は下記。
社説：平和と民主主義を立て直す時 協調の理念掲げ日本が先頭に : 読売新聞
［社説］変革に挑み次世代に希望つなごう - 日本経済新聞
社説：戦後80年 混迷する世界と日本 「人道第一」の秩序構築を | 毎日新聞
（社説）不確実さ増す時代に 政治を凝視し 強い社会築く：朝日新聞デジタル
抑止力の構築を急がないと、日本は数年内に、戦後初めて戦争を仕掛けられる恐れがある。平和を守っていく年にしたいと産経。
今年は戦後80年である。大東亜戦争（太平洋戦争）について中国や朝鮮半島、左派からの史実を踏まえない誹謗（ひぼう）は増すだろう。気概を持って反論しなければ国民精神は縮（ちぢ）こまり、日本の歴史や当時懸命に生きた日本人の名誉は守れないと、産経。
政府や政治家が鈍ければ、国民は叱咤（しった）激励したり、自ら声をあげたりしていかねばなるまいと！
ウクライナや中東の戦争をみてほしい。自然だけでなく人間も大災害をもたらす。安全保障は独立と繁栄の基盤といえるとも。
自衛隊制服組トップの吉田圭秀統合幕僚長は昨年最後の記者会見で次のように語った。
「国際社会の分断と対立は深まり、情勢は悪化の一途をたどり、自由で開かれた国際秩序は維持できるか否かのまさに瀬戸際にある」「来年（令和7年）を見通しても良くなる展望は開けない」
国家防衛戦略では9年までに「わが国が主たる責任をもってわが国への侵攻を阻止、排除できるようにする目標がある」とし「それまでに暇がない」とも述べた。
率直な物言いは危機感の表れだ。制服組トップがこれほど有事を懸念するのは米国と北朝鮮が開戦間際だった平成5、6年の第1次朝鮮半島核危機時の西元徹也統幕議長以来かもしれない。
だが、第1次核危機もそうだったが最近の日本の政治が危機感を十分共有しているとは思えないと、産経社説。
歴代内閣の努力は分かる。
ただし、昨年の日本は、政治とカネの問題で騒動が続くなど専ら内向きだった。国会などの場で日本の政治は外交安保にもっと意を払うべきだった。周囲の専制国家が「日本与（くみ）しやすし」と見れば抑止効果は減じる。それがどれほど恐ろしいことかと！
トランプ米政権の登場で、侵略者ロシアと抗戦してきたウクライナが休戦となれば、台湾海峡や東・南シナ海など北東アジアの安全保障環境を変化させる。
北東アジア自体への影響にとどまらない。停戦監視へ陸上自衛隊のウクライナ派遣が期待されるかもしれない。
また、紅海で民間船舶を攻撃する親イラン民兵組織フーシ派討伐への海上自衛隊参加の要請があるかもしれない。
日本の対応は、北東アジアへの欧米諸国の関与を左右すると、産経。
日本の政治は、そして日本国民は、ウクライナなどの情勢の展開に備えようとしているか。分断と対立が深まる国際情勢を我（わ）が事（こと）としてとらえているか。トランプ氏との会談で石破首相は、日本と国際秩序を能動的に守る姿勢を示してほしいとも。
戦後80年について2点指摘したい。1つ目は、大東亜戦争をめぐり、当時の日本には祖国防衛の思いに加え、人種平等の実現や欧米植民地支配打破の理想があった点を、戦後の日本人はほとんど知らされてこなかったという点だ。2つ目は史実を踏まえた議論の大切さであると、産経社説。
戦後生まれの「戦争を実体験していなくて知らない子供達」も、80歳になります。
遊爺もその世代のはしり。
それでも、ものごころのそれなりの理解が出来る二十歳になるころには、未だ戦争を戦地で実体験した親やその同世代の方々からや、国内で空襲被災経験で炎の中を逃げ惑った子供世代の直接の体験談も聞いて育ちました。
昨年のノーベル平和賞は、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）に授与され、原爆の悲惨さの伝承と抑止・廃絶へ願いの伝承活動が賞されました。
今、ロシアは原爆の使用をちらつかせながら世界を牽制しつつ、ウクライナへの侵攻を進めていることは、諸兄がご承知のとおり。
その為、バイデン大統領も、欧州各国もウクライナへの支援を中途半端なものに抑え、ロシアの侵略を抑えきれていません。
復帰したトランプ次期大統領は、早期の停戦実現を唱えています。
前期のトランプ大統領は、戦争を始めなかった稀有な大統領だったことは、諸兄がご承知のとおり。
中国・習近平の国内経済の行き詰まりでの人民からの批判回避と、毛沢東が成しえなかった台湾併合の実現に向けた行動も、尖閣（沖縄）≒日本に直接影響を及ぼす重大課題です。
激動の波がますます高くなる今年。
「今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になるだろう」との産経の社説は、年初に、我々国民に目を醒まさせる一文です。
# 冒頭の画像は、吉田幕僚長
吉田圭秀統合幕僚長の任期延長 4月まで、防衛省 - 日本経済新聞
この花の名前は、ビオララバン
↓よろしかったら、お願いします。
遊爺さんの写真素材 - PIXTA
世界は歴史の変動期のただ中にある。目まぐるしい展開の底流で、三つの危機が同時に進行していることに目を向けたいと言う読売と、産経とがトップ候補に挙げられます。
世界は目まぐるしい展開の底流で、三つの危機が同時に進行していることに目を向けたい。ひとつは「平和の危機」。第二は「民主主義の危機」の進行。そして「自由の危機」が三つ目の危機という読売と、今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になると、具体的に解説する産経とが注目されますが、産経をトップに挙げることとします。産経は昨年と続けての遊爺のトップとなりました。
2位以下は下記。
社説：平和と民主主義を立て直す時 協調の理念掲げ日本が先頭に : 読売新聞
［社説］変革に挑み次世代に希望つなごう - 日本経済新聞
社説：戦後80年 混迷する世界と日本 「人道第一」の秩序構築を | 毎日新聞
（社説）不確実さ増す時代に 政治を凝視し 強い社会築く：朝日新聞デジタル
＜年のはじめに＞論説委員長 榊原智 未来と過去を守る日本に - 産経 主張 2025/1/1
今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になるだろう。
抑止力の構築を急がないと、日本は数年内に、戦後初めて戦争を仕掛けられる恐れがある。平和を守っていく年にしたい。
戦後80年である。大東亜戦争（太平洋戦争）について中国や朝鮮半島、左派からの史実を踏まえない誹謗（ひぼう）は増すだろう。気概を持って反論しなければ国民精神は縮（ちぢ）こまり、日本の歴史や当時懸命に生きた日本人の名誉は守れない。
政府や政治家が鈍ければ、国民は叱咤（しった）激励したり、自ら声をあげたりしていかねばなるまい。
能登半島地震から1年が経（た）った。復興を願うと共に、将来起きるかもしれない危難から日本や地域を守る必要性も痛感する。ウクライナや中東の戦争をみてほしい。自然だけでなく人間も大災害をもたらす。安全保障は独立と繁栄の基盤といえる。
■統幕長の危機感共有を
自衛隊制服組トップの吉田圭秀統合幕僚長は昨年最後の記者会見で次のように語った。
「国際社会の分断と対立は深まり、情勢は悪化の一途をたどり、自由で開かれた国際秩序は維持できるか否かのまさに瀬戸際にある」「来年（令和7年）を見通しても良くなる展望は開けない」
国家防衛戦略では9年までに「わが国が主たる責任をもってわが国への侵攻を阻止、排除できるようにする目標がある」とし「それまでに暇がない」とも述べた。
率直な物言いは危機感の表れだ。制服組トップがこれほど有事を懸念するのは米国と北朝鮮が開戦間際だった平成5、6年の第1次朝鮮半島核危機時の西元徹也統幕議長以来かもしれない。
だが、第1次核危機もそうだったが最近の日本の政治が危機感を十分共有しているとは思えない。
歴代内閣の努力は分かる。安倍晋三政権は集団的自衛権の限定行使に道を開いた。菅義偉政権は米国と共に「台湾海峡の平和と安定の重要性」を宣言した。岸田文雄政権は防衛費増額や反撃能力保有など防衛力の抜本的強化を開始した。石破茂内閣は自衛官の募集難対策に本腰を入れている。中国の台湾侵攻や北朝鮮の暴発を抑止する取り組みだ。
ただし、昨年の日本は、政治とカネの問題で騒動が続くなど専ら内向きだった。国会などの場で日本の政治は外交安保にもっと意を払うべきだった。周囲の専制国家が「日本与（くみ）しやすし」と見れば抑止効果は減じる。それがどれほど恐ろしいことか。
トランプ米政権の登場で、侵略者ロシアと抗戦してきたウクライナが休戦となれば、台湾海峡や東・南シナ海など北東アジアの安全保障環境を変化させる。
■戦後80年に踏まえたい点
北東アジア自体への影響にとどまらない。停戦監視へ陸上自衛隊のウクライナ派遣が期待されるかもしれない。
また、紅海で民間船舶を攻撃する親イラン民兵組織フーシ派討伐への海上自衛隊参加の要請があるかもしれない。
日本の対応は、北東アジアへの欧米諸国の関与を左右する。
これらは仮の話だが、日本の政治は、そして日本国民は、ウクライナなどの情勢の展開に備えようとしているか。分断と対立が深まる国際情勢を我（わ）が事（こと）としてとらえているか。トランプ氏との会談で石破首相は、日本と国際秩序を能動的に守る姿勢を示してほしい。
紙幅が尽きた。戦後80年について2点指摘したい。1つ目は、大東亜戦争をめぐり、当時の日本には祖国防衛の思いに加え、人種平等の実現や欧米植民地支配打破の理想があった点を、戦後の日本人はほとんど知らされてこなかったという点だ。2つ目は史実を踏まえた議論の大切さである。
今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になるだろう。
抑止力の構築を急がないと、日本は数年内に、戦後初めて戦争を仕掛けられる恐れがある。平和を守っていく年にしたい。
戦後80年である。大東亜戦争（太平洋戦争）について中国や朝鮮半島、左派からの史実を踏まえない誹謗（ひぼう）は増すだろう。気概を持って反論しなければ国民精神は縮（ちぢ）こまり、日本の歴史や当時懸命に生きた日本人の名誉は守れない。
政府や政治家が鈍ければ、国民は叱咤（しった）激励したり、自ら声をあげたりしていかねばなるまい。
能登半島地震から1年が経（た）った。復興を願うと共に、将来起きるかもしれない危難から日本や地域を守る必要性も痛感する。ウクライナや中東の戦争をみてほしい。自然だけでなく人間も大災害をもたらす。安全保障は独立と繁栄の基盤といえる。
■統幕長の危機感共有を
自衛隊制服組トップの吉田圭秀統合幕僚長は昨年最後の記者会見で次のように語った。
「国際社会の分断と対立は深まり、情勢は悪化の一途をたどり、自由で開かれた国際秩序は維持できるか否かのまさに瀬戸際にある」「来年（令和7年）を見通しても良くなる展望は開けない」
国家防衛戦略では9年までに「わが国が主たる責任をもってわが国への侵攻を阻止、排除できるようにする目標がある」とし「それまでに暇がない」とも述べた。
率直な物言いは危機感の表れだ。制服組トップがこれほど有事を懸念するのは米国と北朝鮮が開戦間際だった平成5、6年の第1次朝鮮半島核危機時の西元徹也統幕議長以来かもしれない。
だが、第1次核危機もそうだったが最近の日本の政治が危機感を十分共有しているとは思えない。
歴代内閣の努力は分かる。安倍晋三政権は集団的自衛権の限定行使に道を開いた。菅義偉政権は米国と共に「台湾海峡の平和と安定の重要性」を宣言した。岸田文雄政権は防衛費増額や反撃能力保有など防衛力の抜本的強化を開始した。石破茂内閣は自衛官の募集難対策に本腰を入れている。中国の台湾侵攻や北朝鮮の暴発を抑止する取り組みだ。
ただし、昨年の日本は、政治とカネの問題で騒動が続くなど専ら内向きだった。国会などの場で日本の政治は外交安保にもっと意を払うべきだった。周囲の専制国家が「日本与（くみ）しやすし」と見れば抑止効果は減じる。それがどれほど恐ろしいことか。
トランプ米政権の登場で、侵略者ロシアと抗戦してきたウクライナが休戦となれば、台湾海峡や東・南シナ海など北東アジアの安全保障環境を変化させる。
■戦後80年に踏まえたい点
北東アジア自体への影響にとどまらない。停戦監視へ陸上自衛隊のウクライナ派遣が期待されるかもしれない。
また、紅海で民間船舶を攻撃する親イラン民兵組織フーシ派討伐への海上自衛隊参加の要請があるかもしれない。
日本の対応は、北東アジアへの欧米諸国の関与を左右する。
これらは仮の話だが、日本の政治は、そして日本国民は、ウクライナなどの情勢の展開に備えようとしているか。分断と対立が深まる国際情勢を我（わ）が事（こと）としてとらえているか。トランプ氏との会談で石破首相は、日本と国際秩序を能動的に守る姿勢を示してほしい。
紙幅が尽きた。戦後80年について2点指摘したい。1つ目は、大東亜戦争をめぐり、当時の日本には祖国防衛の思いに加え、人種平等の実現や欧米植民地支配打破の理想があった点を、戦後の日本人はほとんど知らされてこなかったという点だ。2つ目は史実を踏まえた議論の大切さである。
抑止力の構築を急がないと、日本は数年内に、戦後初めて戦争を仕掛けられる恐れがある。平和を守っていく年にしたいと産経。
今年は戦後80年である。大東亜戦争（太平洋戦争）について中国や朝鮮半島、左派からの史実を踏まえない誹謗（ひぼう）は増すだろう。気概を持って反論しなければ国民精神は縮（ちぢ）こまり、日本の歴史や当時懸命に生きた日本人の名誉は守れないと、産経。
政府や政治家が鈍ければ、国民は叱咤（しった）激励したり、自ら声をあげたりしていかねばなるまいと！
ウクライナや中東の戦争をみてほしい。自然だけでなく人間も大災害をもたらす。安全保障は独立と繁栄の基盤といえるとも。
自衛隊制服組トップの吉田圭秀統合幕僚長は昨年最後の記者会見で次のように語った。
「国際社会の分断と対立は深まり、情勢は悪化の一途をたどり、自由で開かれた国際秩序は維持できるか否かのまさに瀬戸際にある」「来年（令和7年）を見通しても良くなる展望は開けない」
国家防衛戦略では9年までに「わが国が主たる責任をもってわが国への侵攻を阻止、排除できるようにする目標がある」とし「それまでに暇がない」とも述べた。
率直な物言いは危機感の表れだ。制服組トップがこれほど有事を懸念するのは米国と北朝鮮が開戦間際だった平成5、6年の第1次朝鮮半島核危機時の西元徹也統幕議長以来かもしれない。
だが、第1次核危機もそうだったが最近の日本の政治が危機感を十分共有しているとは思えないと、産経社説。
歴代内閣の努力は分かる。
ただし、昨年の日本は、政治とカネの問題で騒動が続くなど専ら内向きだった。国会などの場で日本の政治は外交安保にもっと意を払うべきだった。周囲の専制国家が「日本与（くみ）しやすし」と見れば抑止効果は減じる。それがどれほど恐ろしいことかと！
トランプ米政権の登場で、侵略者ロシアと抗戦してきたウクライナが休戦となれば、台湾海峡や東・南シナ海など北東アジアの安全保障環境を変化させる。
北東アジア自体への影響にとどまらない。停戦監視へ陸上自衛隊のウクライナ派遣が期待されるかもしれない。
また、紅海で民間船舶を攻撃する親イラン民兵組織フーシ派討伐への海上自衛隊参加の要請があるかもしれない。
日本の対応は、北東アジアへの欧米諸国の関与を左右すると、産経。
日本の政治は、そして日本国民は、ウクライナなどの情勢の展開に備えようとしているか。分断と対立が深まる国際情勢を我（わ）が事（こと）としてとらえているか。トランプ氏との会談で石破首相は、日本と国際秩序を能動的に守る姿勢を示してほしいとも。
戦後80年について2点指摘したい。1つ目は、大東亜戦争をめぐり、当時の日本には祖国防衛の思いに加え、人種平等の実現や欧米植民地支配打破の理想があった点を、戦後の日本人はほとんど知らされてこなかったという点だ。2つ目は史実を踏まえた議論の大切さであると、産経社説。
戦後生まれの「戦争を実体験していなくて知らない子供達」も、80歳になります。
遊爺もその世代のはしり。
それでも、ものごころのそれなりの理解が出来る二十歳になるころには、未だ戦争を戦地で実体験した親やその同世代の方々からや、国内で空襲被災経験で炎の中を逃げ惑った子供世代の直接の体験談も聞いて育ちました。
昨年のノーベル平和賞は、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）に授与され、原爆の悲惨さの伝承と抑止・廃絶へ願いの伝承活動が賞されました。
今、ロシアは原爆の使用をちらつかせながら世界を牽制しつつ、ウクライナへの侵攻を進めていることは、諸兄がご承知のとおり。
その為、バイデン大統領も、欧州各国もウクライナへの支援を中途半端なものに抑え、ロシアの侵略を抑えきれていません。
復帰したトランプ次期大統領は、早期の停戦実現を唱えています。
前期のトランプ大統領は、戦争を始めなかった稀有な大統領だったことは、諸兄がご承知のとおり。
中国・習近平の国内経済の行き詰まりでの人民からの批判回避と、毛沢東が成しえなかった台湾併合の実現に向けた行動も、尖閣（沖縄）≒日本に直接影響を及ぼす重大課題です。
激動の波がますます高くなる今年。
「今年は、日本の未来と過去を守らなくてはならない年になるだろう」との産経の社説は、年初に、我々国民に目を醒まさせる一文です。
# 冒頭の画像は、吉田幕僚長
吉田圭秀統合幕僚長の任期延長 4月まで、防衛省 - 日本経済新聞
この花の名前は、ビオララバン
↓よろしかったら、お願いします。
遊爺さんの写真素材 - PIXTA
