想定外という反応が多いようです。
一つ明らかなことはアメリカの凋落がはっきりしたことです。
私は面白い時代になったと感じてます。
少数派でしょうね。
一つ明らかなことはアメリカの凋落がはっきりしたことです。
私は面白い時代になったと感じてます。
少数派でしょうね。
一つは、プレミアでリバプールがトップに立っている事。それも、失点は結構多いのに、得点が１ゲーム当たり３得点に近いダントツなのだから、面白い。
このチームの監督がまた、ドルトムント時代から僕が追っかけをしてきたユルゲン・クロップ。ゲーゲンプレスを編み出した事によって、ドルトムントをチャンピオンズ・リーグ決勝戦まで押し上げた、今で言えばスペインは脅威アトレッティのシメオネ監督のような存在だ。
次いでドイツ日本人選手について、こんな面白さもある。原口、大迫、長谷部のチームがそれぞれ４，６，７位と大健闘している。躍進ドイツでは、６位までがチャンピオンズリーグに（その予選も含めて）、出られるからまた、この順位が面白いのだ。しかも、３人ともレギュラーで大活躍中と来た。
原口の活躍はもう誰でも予測できるはずだが、現在特に面白いのが長谷部。今度は何と３バックの真ん中をやっているのだが、これがドイツの玄人に大受けで大評判なのである。チームの連続無失点に貢献して、チームがどんどん順位を上げてきたからだ。そのチーム失点が、少ない順でブンデスリーグ３位。しかも、彼が褒められているのが「視野の広さ」と「戦術的クレバーさ」。まるで僕はヒデを連想してしまうが、どんなものだろう。最近の日本人選手がどうも、ヒデが日本選手に切り開いた所の視野の広さがなくなって、周囲が見えていない気がして仕方なかったのである。技術がいくらあっても、視野が狭いと良い位置取りが出来ないから、どうしてもミスが出るし、その技術を使った良いプレーもできなくなるのである。もっとも、ボールを操りながら常に周囲を広く意識しているって、生やさしい技術ではない。ヒデを直接見て育った俊輔と遠藤がこの面のヒデの後継者と、僕はそう理解する事にしてきたほどだ。
３人ともチャンピオンズリーグ出場なんてなったらまた、とても面白いな！
このチームの監督がまた、ドルトムント時代から僕が追っかけをしてきたユルゲン・クロップ。ゲーゲンプレスを編み出した事によって、ドルトムントをチャンピオンズ・リーグ決勝戦まで押し上げた、今で言えばスペインは脅威アトレッティのシメオネ監督のような存在だ。
次いでドイツ日本人選手について、こんな面白さもある。原口、大迫、長谷部のチームがそれぞれ４，６，７位と大健闘している。躍進ドイツでは、６位までがチャンピオンズリーグに（その予選も含めて）、出られるからまた、この順位が面白いのだ。しかも、３人ともレギュラーで大活躍中と来た。
原口の活躍はもう誰でも予測できるはずだが、現在特に面白いのが長谷部。今度は何と３バックの真ん中をやっているのだが、これがドイツの玄人に大受けで大評判なのである。チームの連続無失点に貢献して、チームがどんどん順位を上げてきたからだ。そのチーム失点が、少ない順でブンデスリーグ３位。しかも、彼が褒められているのが「視野の広さ」と「戦術的クレバーさ」。まるで僕はヒデを連想してしまうが、どんなものだろう。最近の日本人選手がどうも、ヒデが日本選手に切り開いた所の視野の広さがなくなって、周囲が見えていない気がして仕方なかったのである。技術がいくらあっても、視野が狭いと良い位置取りが出来ないから、どうしてもミスが出るし、その技術を使った良いプレーもできなくなるのである。もっとも、ボールを操りながら常に周囲を広く意識しているって、生やさしい技術ではない。ヒデを直接見て育った俊輔と遠藤がこの面のヒデの後継者と、僕はそう理解する事にしてきたほどだ。
３人ともチャンピオンズリーグ出場なんてなったらまた、とても面白いな！
訳あって、標記の事をまとめている。世界が作り出すべき明日の経済を提起するという意味で難し過ぎる「改革」と言うよりも、「改革を巡って」と述べた方が分にあっているかも知れない。が、とにかくこれまで読んできた経済本などを総動員してまとめてみたものを、３回ほどに分けて掲載する。①国際機関などの対応、②各国などの対応や起こっている議論、③世界的な抵抗、運動など、この三つである。
１ 国際機関などの対応
金融グローバリゼーションの主は『アメリカ型の市場経済至上主義に基づく政策体系』で、これが主導する世界的合意がワシントンコンセンサスと呼ばれてきたもの。これにめぐって「１００年に１度の危機」直後にはこんな状況があった。
『２００９年のロンドンＧ２０で、当時の英首相ブラウンは、「旧来のワシントン・コンセンサスは終わった」と演説しました。多くの論者は、ワシントン・コンセンサスは、１９７０年代にケインズ主義の退場に代わって登場し、１９８０年代に広がり、１９９０年代に最盛期を迎え、２０００年代に入って終焉を迎えた、あるいは２００８～０９年のグローバル金融危機まで生き延びた、と主張しています。ＩＭＦの漸進主義と個別対応への舵切りをみると、そうした主張に根拠があるようにもみえます。
しかし、ことがらはそれほど単純ではありません。１９８０年代から急速に進行した金融グローバル化の歯車は、リーマンショックによってもその向きを反転させることはありませんでした。脱規制から再規制への転換が実現したとしても、市場経済の世界的浸透と拡大は止まることはないでしょう』（伊藤正直・東京大学大学院経学研究科教授著「金融危機は再びやってくる」）
ここで言うロンドンＧ２０の後、ここで「一定の結論を出すと予定された」２０１０年１１月のＧ２０ソウル会議では、こんな改革論議があった。
①銀行規制
②金融派生商品契約を市場登録すること
③格付け会社の公共性
④金融新技術、商品の「社会的有用性」論議。
これらの論議内容を、「金融が乗っ取る世界経済」（ロンドン大学ＬＳＥフェロー、ドナルド・ドーア著）から要約してみよう。
①銀行規制
最も激しい抵抗があったと語られる。国家の「大きすぎて潰せない」とか「外貨を稼いでくれる」、よって「パナマやケイマンの脱税も見逃してくれるだろう」とかの態度を見越しているから、その力がまた絶大なのだとも。この期に及んでもなお、「規制のない自由競争こそ合理的である」という理論を、従来同様に押し通していると語られてあった。
②金融派生商品登録
これもまた、難航している。債権の持ち主以外もその債権に保険を掛けられるようになっている証券化の登録とか、それが特に為替が絡んでくると、世界の米英などがこぞって反対すると述べてあった。ここでも大国国家が金融に関わる国際競争力強化を望むから、規制を拒むのである。
③格付け会社の公準化
これもまた至難だった。その困難の元はこのようなものと語られる。アメリカ１国の格付け３私企業ランクに過ぎないものが、世界諸国家の経済・財政法制などの中に組み込まれているという問題だ。破綻直前までリーマンをAAAに格付けていたなどという実績が多い私企業に過ぎないのに。この点について、こんな大ニュースが同書中に紹介されてあったが、日本人には大変興味深いものだろう。
『大企業の社債、ギリシャの国債など、格下げされると「崖から落ちる」ほどの効果がありうるのだ。いつかトヨタが、人員整理をせず、利益見込みを下方修正した時、当時の奥田碩会長は、格付けを下げたムーディーズに対してひどく怒ったことは理解できる』（Ｐ１８９）
関連してここで、つい最近の新聞に載っていたことを僕がご紹介したい。先ず見出しは、『国際秩序の多極化強調ＢＲＩＣＳ首脳「ゴア宣言」』。その「ポイント」解説にこんな文章が紹介されていた。
『独自のＢＲＩＣＳ格付け機関を設けることを検討する』
１５日からブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ五カ国の会議がインドのゴアで開かれていて、そこでの出来事なのである。
④金融の新技術、商品の「社会的有用性」
金融商品、新技術の世界展開を巡る正当性の議論なのである。「イノベーションとして、人類の進歩なのである」と推進派が強調するが、国家の命運を左右する為替（関連金融派生商品）だけでも１日４兆ドル（２０１０年）などという途方もない取引のほとんどが、世界的（投資）銀行同士のギャンブル場に供されているような現状が、どうして「進歩」と言えるのか。これが著者の抑えた立場である。逆に、この現状を正当化するこういう論議も紹介されてあった。
『「金作り＝悪、物作り＝善」というような考え方が、そもそも誤っているのだ』
マシな職業が欲しい世界の庶民から言えば、職を減らし続けてきた今の世界大金融にくらべたら、「物作り＝善」に決まっている。
ここの結論としては、こういう所だろう。実態経済では斜陽の大国が、金融立国に活路を求めてきて、これで生き延びて行くしか道が残っていないから、激しい抵抗を演じているのだと。そうであればこそ、上記伊藤正直氏が語っているように「金融危機は再びやってくる」。日本住宅バブル、アジア通貨（バブル）危機、ＩＴバブル、サブプライム・バブルのように。現状のアメリカがすでにバブルになっているという説さえ、経済誌の中に多く見出される。
歴史を見れば、大国は黙っては沈まないもの。ただ僕には、今の米国大統領選挙が大国の腐朽を示しているように思えてならない。大本命クリントンに対してサンダースがあれだけ健闘した事にも見られるように。チョムスキーやマイケル・ムーアもその先頭に立っているのだろうが、アメリカの民主主義勢力は結構根強く育っているのだろう。ただそんな情報は、日本にはなかなか入ってこないし、広まらない。官僚による情報統制が行き届いているのだと解してきた。「サンダース健闘の基盤」と言うような解説記事を日本マスコミにも期待したいが、無理だろうか。せめて、僕が最近注目している中日新聞、東京新聞なんかが、こんな特集を組んでくれないかしら。テレビはもう、全く駄目になったのだから。
（あと２回、続く）
１ 国際機関などの対応
金融グローバリゼーションの主は『アメリカ型の市場経済至上主義に基づく政策体系』で、これが主導する世界的合意がワシントンコンセンサスと呼ばれてきたもの。これにめぐって「１００年に１度の危機」直後にはこんな状況があった。
『２００９年のロンドンＧ２０で、当時の英首相ブラウンは、「旧来のワシントン・コンセンサスは終わった」と演説しました。多くの論者は、ワシントン・コンセンサスは、１９７０年代にケインズ主義の退場に代わって登場し、１９８０年代に広がり、１９９０年代に最盛期を迎え、２０００年代に入って終焉を迎えた、あるいは２００８～０９年のグローバル金融危機まで生き延びた、と主張しています。ＩＭＦの漸進主義と個別対応への舵切りをみると、そうした主張に根拠があるようにもみえます。
しかし、ことがらはそれほど単純ではありません。１９８０年代から急速に進行した金融グローバル化の歯車は、リーマンショックによってもその向きを反転させることはありませんでした。脱規制から再規制への転換が実現したとしても、市場経済の世界的浸透と拡大は止まることはないでしょう』（伊藤正直・東京大学大学院経学研究科教授著「金融危機は再びやってくる」）
ここで言うロンドンＧ２０の後、ここで「一定の結論を出すと予定された」２０１０年１１月のＧ２０ソウル会議では、こんな改革論議があった。
①銀行規制
②金融派生商品契約を市場登録すること
③格付け会社の公共性
④金融新技術、商品の「社会的有用性」論議。
これらの論議内容を、「金融が乗っ取る世界経済」（ロンドン大学ＬＳＥフェロー、ドナルド・ドーア著）から要約してみよう。
①銀行規制
最も激しい抵抗があったと語られる。国家の「大きすぎて潰せない」とか「外貨を稼いでくれる」、よって「パナマやケイマンの脱税も見逃してくれるだろう」とかの態度を見越しているから、その力がまた絶大なのだとも。この期に及んでもなお、「規制のない自由競争こそ合理的である」という理論を、従来同様に押し通していると語られてあった。
②金融派生商品登録
これもまた、難航している。債権の持ち主以外もその債権に保険を掛けられるようになっている証券化の登録とか、それが特に為替が絡んでくると、世界の米英などがこぞって反対すると述べてあった。ここでも大国国家が金融に関わる国際競争力強化を望むから、規制を拒むのである。
③格付け会社の公準化
これもまた至難だった。その困難の元はこのようなものと語られる。アメリカ１国の格付け３私企業ランクに過ぎないものが、世界諸国家の経済・財政法制などの中に組み込まれているという問題だ。破綻直前までリーマンをAAAに格付けていたなどという実績が多い私企業に過ぎないのに。この点について、こんな大ニュースが同書中に紹介されてあったが、日本人には大変興味深いものだろう。
『大企業の社債、ギリシャの国債など、格下げされると「崖から落ちる」ほどの効果がありうるのだ。いつかトヨタが、人員整理をせず、利益見込みを下方修正した時、当時の奥田碩会長は、格付けを下げたムーディーズに対してひどく怒ったことは理解できる』（Ｐ１８９）
関連してここで、つい最近の新聞に載っていたことを僕がご紹介したい。先ず見出しは、『国際秩序の多極化強調ＢＲＩＣＳ首脳「ゴア宣言」』。その「ポイント」解説にこんな文章が紹介されていた。
『独自のＢＲＩＣＳ格付け機関を設けることを検討する』
１５日からブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ五カ国の会議がインドのゴアで開かれていて、そこでの出来事なのである。
④金融の新技術、商品の「社会的有用性」
金融商品、新技術の世界展開を巡る正当性の議論なのである。「イノベーションとして、人類の進歩なのである」と推進派が強調するが、国家の命運を左右する為替（関連金融派生商品）だけでも１日４兆ドル（２０１０年）などという途方もない取引のほとんどが、世界的（投資）銀行同士のギャンブル場に供されているような現状が、どうして「進歩」と言えるのか。これが著者の抑えた立場である。逆に、この現状を正当化するこういう論議も紹介されてあった。
『「金作り＝悪、物作り＝善」というような考え方が、そもそも誤っているのだ』
マシな職業が欲しい世界の庶民から言えば、職を減らし続けてきた今の世界大金融にくらべたら、「物作り＝善」に決まっている。
ここの結論としては、こういう所だろう。実態経済では斜陽の大国が、金融立国に活路を求めてきて、これで生き延びて行くしか道が残っていないから、激しい抵抗を演じているのだと。そうであればこそ、上記伊藤正直氏が語っているように「金融危機は再びやってくる」。日本住宅バブル、アジア通貨（バブル）危機、ＩＴバブル、サブプライム・バブルのように。現状のアメリカがすでにバブルになっているという説さえ、経済誌の中に多く見出される。
歴史を見れば、大国は黙っては沈まないもの。ただ僕には、今の米国大統領選挙が大国の腐朽を示しているように思えてならない。大本命クリントンに対してサンダースがあれだけ健闘した事にも見られるように。チョムスキーやマイケル・ムーアもその先頭に立っているのだろうが、アメリカの民主主義勢力は結構根強く育っているのだろう。ただそんな情報は、日本にはなかなか入ってこないし、広まらない。官僚による情報統制が行き届いているのだと解してきた。「サンダース健闘の基盤」と言うような解説記事を日本マスコミにも期待したいが、無理だろうか。せめて、僕が最近注目している中日新聞、東京新聞なんかが、こんな特集を組んでくれないかしら。テレビはもう、全く駄目になったのだから。
（あと２回、続く）
