NHKニュース、 アメリカはチャイナに「飛行計画」を提出？ 指導していない？

８０angelさまのご連絡でアメリカの「飛行計画提出」はニューヨークタイムスのデマということで、私も調べてみた。

１、米 中国への飛行計画書提出を「容認」
11月30日 18時59分

中国が東シナ海の広い範囲に防空識別圏を設定し、飛行する航空機の飛行計画の通報などを求めていることについて、アメリカ政府はアメリカの航空各社が中国当局にフライトプラン＝飛行計画書を提出することを容認する立場を明らかにしました。
一方で、「中国の要求を受け入れたことを意味するものではない」としています。

中国は今月２３日、沖縄県の尖閣諸島の上空を含む東シナ海の広い範囲を防空識別圏に設定し、飛行する航空機に対し、中国外務省や航空当局に飛行計画を通報することや中国国防省の指示に従うことなどを求め、従わない場合、武力による緊急措置を取るとしています。
これについてアメリカ国務省は、２９日に報道官の談話を発表し、「アメリカ政府は国際的に運航するアメリカの航空会社が外国政府の発表する航空情報に従うものと考えている」として、アメリカの航空各社が中国当局にフライトプラン＝飛行計画書を提出することを容認する立場を明らかにしました。
一方で、「中国が設定した防空識別圏については、引き続き深く懸念している」としたうえで、「アメリカ政府が中国の防空識別圏の設定に伴う要求を受け入れたことを意味するものではない」としています。
これについて、アメリカの有力紙ニューヨーク・タイムズは「オバマ政権内部で不測の事態が起きることへの懸念が強まっていた」として安全面への配慮が、今回の方針につながったとの見方を示しています。
一方、日本政府は日本の航空各社にフライトプランの提出には応じないよう要請しています。


２、米航空局「計画提出指導していない」
11月30日 18時26分

アメリカ国務省が、中国の防空識別圏の設定を巡って「外国政府が発表する航空情報に従うべきだ」という談話を発表したことを受けて、外務省がアメリカ政府に問い合わせたところ、連邦航空局は「中国当局へのフライトプラン＝飛行計画書の提出は指導していない」と回答したということです。

中国が東シナ海の広い範囲に防空識別圏を設定し、飛行する航空機の飛行計画の通報などを求めていることについて、アメリカ国務省は２９日、「外国政府が発表する航空情報に従うべきだと考えている」という報道官の談話を発表しました。
これを受けて外務省は、日本時間の３０日午後、アメリカの国務省や連邦航空局に問い合わせたところ、連邦航空局は「中国当局へのフライトプラン＝飛行計画書の提出は指導していない」と回答したということです。
日本政府は、日本の航空会社に対し、フライトプランの提出に応じないよう求めている、これまでの対応は変更しない方針です。
えす。

☆　どちらもNHKの報道です。その報道のもととなるアメリカ側のソースはどこなのでしょうか。
　　アメリカ国務省とアメリカ連邦航空局はいったいどちらなのでしょう。
　　なぜこんなに報道内容が違うのでしょう。

民間機が標的にならないために・・・

日本政府は民間機に「飛行計画を提出」しないよう、指示してきましたが、私は大変不安でした。
チャイナは人命を軽く見ている国です。
どうでてくるか、予測がつかないし、軍用機と民間機とは扱いを変える可能性を心配していました。

民間機拿捕、人質にする・・・またはミサイルで、という最悪のことも考えなければなりません。
アメリカはちゃっかり民間機に対して指示しています。
これは日米で話し合ったことではないように思うのですが。


＜防空識別圏＞米政府方針「民間機は中国に飛行計画提出」
中国の防空識別圏（１１月３０日毎日新聞）

　【ワシントン白戸圭一】米国務省のサキ報道官は２９日、談話を発表し、中国が東シナ海上空に設定した防空識別圏を米国の民間航空機が通過する際、中国当局に飛行計画書を提出するよう米国の航空各社に求める考えを明らかにした。


　２９日の米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）によると、民間機の乗客を危険にさらしかねない偶発的な衝突を憂慮し、オバマ政権内部で討議した結論という。
中国が防空識別圏設定後初めて戦闘機を緊急発進（スクランブル）させたと発表した数時間後に決定したと同紙は伝えている。

日本政府は、「設定を認めることになる」として、日本の航空各社に対し、飛行計画書の提出には応じないよう要請しており、一時は計画書を提出していた各社も２７日以降は提出していない。今回の米政府の決定は、日本の対応に影響を与える可能性もある。


　中国国防省は２３日、沖縄県・尖閣諸島の上空を含む東シナ海の上空を新たに防空識別圏に設定し、圏内を飛行する航空機に対して中国航空当局への飛行計画書の事前提出や中国国防省の指示に従うことを求め、従わない場合には武力による緊急措置を取る方針を明らかにした。

　サキ報道官は談話で「米政府は、国際的に運航する米国の航空会社は外国政府が発表する航空情報に従うべきだと考えている」と述べ、米国の航空各社に飛行計画書の中国当局への提出を求める考えを表明した。

　ただ、報道官は談話で「中国が設定した防空識別圏については引き続き深く懸念している」と明言。
「今回の措置は、米政府が中国の防空識別圏の設定に伴う要求を受け入れたことを意味するものではない」として、防空識別圏の設定について中国側に再考を促すよう求める考えを明らかにした。

　今回の米政府の決定について、ニューヨーク・タイムズ紙は「オバマ政権内部で不測の事態が起きることへの懸念が強まっていた」として、中国空軍が民間機を撃墜するような事態を避けるための措置であると指摘した。


宮崎正弘氏のメルマガが届きました。

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
平成２５（２０１３）年１１月２９日（金曜日）貳
　　　　　　通巻第４０７８号　
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　中国、欧米日韓の一斉批判にややたじろいだか？
　　中国軍は「偵察飛行を今後恒常化させる」と対応
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　韓国と日本が中国政府に事前の飛行計画を通告せずに、中国が一方的に宣言したＡＤＩＺ（防空識別圏）に軍用機を飛ばした。
韓国は中国に防空識別圏の境界を変更するよう要求したが、中国側が拒否。日本政府ははやくから撤回を求めている。

日本の空自も当該領空をジェット機が飛行した。先んじて米国がB52爆撃機2機を進入させたが、なんら妨害はなかった。
　　中国外務省はこれらの飛行を認識していると記者会見した。

日本の海上自衛隊は米海軍と１１月２８日、沖縄近くの西太平洋で共同軍事演習を展開したが、この演習はまさに東シナ海で跳梁する中国軍を念頭にした実戦訓練だった。
海上自衛隊は大型護衛艦「ひゅうが」など護衛艦約１５隻と航空機約５０機が演習に参加し、米海軍からは、台風被害の救援でフィリピンに派遣されていた原子力空母「ジョージ・ワシントン」も参加した。
　これらの動きをふまえて英紙「フィナンシャルタイムズ」は２９日付けに「日米韓、中国を「愚弄」（ｆｌｏｕｔ）した」と書いた。
前々日も同紙は日系航空が「事前通告をしないのは、中国に肘鉄（ひじてつ）」と比喩した。（以上）

・・・しかし、アメリカは自国の民間機に「事前通告」を指示しているではないか！！


エジプト歴史学者、吉村作治教授のツイッターより

吉村作治 ‏@SakujiYoshimura 11月25日
中国の対日政策がエスカレートしています。ここまでくると、尖閣の資源問題を超えてしまっています。
一部の評論家はここまでやらないと国内の不満分子を抑えられないと評していますが、それはそれとして甘い顔をしていると大変な事になると思うのです。寸止めという思想が中国にはないからです。


☆　民間機の安全についてはやく日本政府はどうすべきかを発表しなければない。
　　チャイナの「テロ」である。テロ国家が相手であるだけにここは日米連携して何らかの措置をとらねばならない。
　　アメリカはアメリカのことを考えており、日本を護るという「一途さ」はないと考えてよいと思う。

　　TPPも然り。

中山恭子議員、沖縄での演説「辺野古７万人署名」 ・ 青山繁晴「周恩来」その他

【辺野古署名】７万人を超える沖縄県民の辺野古移設への意思[桜H25/11/29]


中山恭子議員の沖縄での演説。

☆　沖縄のマスコミが報道しない真実である。
「平和を維持することが第一の仕事」という中山恭子議員の話。
日本の将来は今までの戦後の日本でなく、将来を考えるとき、
日本の文化を大切にし、世界の中に日本の文化を交流させる場を作っていきたい、
沖縄の豊かな文化、沖縄の「音階」は中国の「音階」ではない、
アジアの国々が持っている文化の交流が沖縄でできたら、と思う。
文化のある沖縄で世界の文化が交流する、ということを勧めていきたい。
辺野古で縮小した形で、しかも国防力の落ちない形を考えていきたい。
以上、中山恭子議員が以前から持っていた「文化のプラットホーム日本」、
沖縄で７万人が辺野古署名、沖縄の真実の声があふれる。

島袋氏も演説。「辺野古移転なくして沖縄の発展はない」


青山繁晴氏の最新動画もあります。

【青山繁晴】中国の戦後処理の計算、戦没者遺族の「資格」の思惑[桜H25/11/29]

☆　「周恩来」について青山氏は厳しく語る。「一般の日本国民は犠牲者だった」・・・ここから犠牲になられた方々と日本の国民を分けた。
また中国共産党は戦後の一時金を手にするよりも、ODAによって長く「戦争責任を追及」しながら大金を受け続けることができるということ、
そしてODAを実施するなかで、その利潤を狙った日本企業もいたこと、中国共産党の工作は今も続く・・・。
ここで中国共産党の工作を断ち切らねばならない、「今でしょ！」って思います。

【日いづる国より】西田昌司、社会を混乱させる司法の暴走[桜H25/11/29]

【日いづる国より】西田昌司、社会を混乱させる司法の暴走[桜H25/11/29]


「婚外子」最高裁違憲判決をはじめ、「司法の暴走」を厳しく批判。
すぎやまこういち氏、中山恭子議員と共に「司法」の問題を語る。

片山寅之助議員 ・ 軍事評論家の鍛冶俊樹氏のメルマガが届きました。（ロシアとチャイナ）

片山寅之助議員（維新～旧たち日）のメルマガより

中国の防空識別圏設定について　

11月23日、中国国防部は「防空識別圏」を東シナ海に設置、施行したと発表し、大騒ぎとなりました。
発表された図の中には中国が領有権を主張する尖閣諸島が含まれていることもあり、中国側は特定の国を念頭に置いたものでないと説明するものの、日本がすでに設定している防空識別圏と重なっているのは確かで、尖閣周辺の上空で緊張が高まる可能性があります。
　日本政府は直ちに、中国外交部・国防部に対し、わが国の疑念を伝達して厳重に抗議するとともに、関連措置の撤回を求めました。
同時に同盟国である米国と協議を実施し、緊密な連携で一致しました。
米国は、中国の措置に対し、強い疑念を表明するとともに、米国の軍事行動の態様をいかなる形でも変えるものでないことを強調しています。なお、韓国、台湾、豪州も遺憾、反対などを表明しています。
そもそも防空識別圏とは、国際法上確立した概念でなく、一般に各国が自国の安全を図るため国内措置として領空に接続する公海上空に設定しているもので、これにより領空ないし領土の限界、範囲を定める性格のものではありません。
　わがの防国空識別圏は、防衛庁（当時）の訓令によって昭和44年に設定されていますが、元々は米軍がわが国の防空及び航空管理を実施していた頃に米軍により設定されたものを踏襲しています。
わが国周辺を飛行する航空機の識別を容易にして、もって領空侵犯に対する措置を有効に実施するためのものであることに変わりはありません。
　すでに米軍の爆撃機が平然と通常の航行をしたように、今回の中国の措置に何らの影響を受けないことを断固として示すことが一番だと私は考えます。
平成25年11月29日
○お知らせ　―　12月2日（月）の午後10時から1時間、BS日テレ・「深層NEWS」に出演します。時間の許す方はご覧下さい。



鍛冶俊樹氏のメルマガ、

軍事ジャーナル【11月27日号】中国空軍の敗北
発行日:11/27


　中国が防空識別圏の設定を宣言した。２月に中国軍の羅援少将が設定を提案していたが、その時点では軍上層部は羅援の提案を無視していた。それが何故この時期に採用されたかと言えば、１６日、１７日と二日連続でロシアの空軍機が沖縄に接近するという事件があったからだろう。
　この二日とも中国軍機がロシア機に対応する形で沖縄に接近しており、その飛行経路は今回設定した防空識別圏と重なるのである。

実は１２日にロシアのプーチン大統領はベトナムを訪問しており、ロシアの最新戦闘機の供与について話し合われたという。
　今のベトナムにとって最大の脅威は中国であるから、この露越の動きはどうみても対中包囲網の形成である。
その上でロシア軍機の東シナ海進出である。中国は反射的に防空識別圏の設定を宣言したのであろう。要するにロシアを牽制したのである。

　しかし中国が防空識別圏を設定するとなれば、中国が領有を主張している台湾や尖閣、そして韓国の一部も含まれることになる。
設定を宣言した２３日、中国の情報収集機が飛行し、そこは日本の防空識別圏でもあるから、航空自衛隊の戦闘機が緊急発進し中国機に接近し監視した。
　言うまでもなく中国から見ると中国の防空識別圏を日本の戦闘機が飛行しているわけだから、中国の戦闘機が緊急発進して日本の戦闘機に接近して監視しなくてはならない。ところが中国の戦闘機は緊急発進しなかった。
　そもそも防空識別圏とは戦闘機が緊急発進する範囲を指す。戦闘機が緊急発進しない防空識別圏など何らの実効性を持たない、言わば絵に描いた餅でしかない。それを見た米軍はB52爆撃機を飛行させ、やはり中国戦闘機は発進せず、中国が宣言した防空識別圏は八方破れの陣となった。

　おそらく航空自衛隊のF15が緊急発進したのを見て中国空軍の戦闘パイロットは二の足を踏んだのであろう。
中国にはJ10やJ11などF15に一応対抗できる機種はある。しかし稼働率が異様に低く墜落率が驚くほど高いと言われる。当然訓練も儘ならず、パイロットの練度も低い。
　一口にいえば、空自のF15が出撃した瞬間に中国空軍は敗北したのである。
中国が防空識別圏を設定したとの報を受けても動揺せず通常の手続きに従って緊急発進した空自のパイロットや現場指揮官の勇気は称賛に値する。
　これが民主党政権だったら、岡田幹事長みたいのが、中国を刺激するなとか言って緊急発進を中止させたに相違なく、そうなれば中国の防空識別圏は公式に承認されたものとなり、中国空軍は台湾、尖閣、韓国に勢力を広げていた。安倍政権は東アジアを救ったとも言えるであろう。

　中国の制服のトップ、軍事副主席の許其亮は空軍出身である。中国の権力闘争は昨今いよいよ激化しているから、許は責任を問われて失脚するかもしれない。失脚を免れるためには失敗を糊塗していよいよ強硬策に出ることも考えられる。たとえば１９９６年に台湾近くに軍事演習と称してミサイルを次々に打ち込んだが、形勢挽回、窮余の一策として有り得る。
　東アジア戦争の第１ラウンドに我々は勝利したが、戦いはまだ終わってはいないのである。




下記の文は上記の前日のもの
軍事ジャーナル【11月21日号】日露、軍事同盟を締結
発行日:11/21


　中国軍の情報収集機が１６日、１７日の二日連続で日本の防空識別圏を飛行した。この報道は防衛省の公表に基づくが、１８日に中国の国営テレビは「地域の緊張を誇張し、日本の軍拡の口実にしている」と防衛省が公表した事自体を批判した。
　中国の対日批判は常に筋違いで的外れだが、そこには多くの場合、中国側の口に出せない本音が隠されている。つまり八つ当たりなのだ。
この批判もまさに八つ当たりとしか言いようがない。では本当の不満は誰に向けられたものなのか？実はロシアである。

　１６日、中国の情報収集機が日本の領空に接近する直前にロシア軍の偵察機２機が日本の領空をなめるように北から南に、つまり北方領土から沖縄周辺まで太平洋側を飛行している。
　過去にもこうした例があることから明らかな様に、中国軍機はロシア軍機の動きに対応して出動している。この露軍機接近も防衛省は公表しているが、過去の接近の事例と比べると報道上において、非難のトーンが低い。
中国から見ると日本がロシアに優しく中国に厳しい様に見えるだろう。

　昨今、日露関係は好調だ。今年、安倍総理とプーチン大統領は既に２回会談している。
３月にロシアの爆撃機が日本を一周したが、その翌月に安倍総理はプーチンに会って液化天然ガスの輸入促進で合意し、８月に露爆撃機が福岡沖で領空侵犯した翌月、安倍総理はサンクトペテルブルグでまたプーチンと会談している。
日中首脳会談が一度も開かれていないのに比べて日露の友好ぶりは歴然としている。
　１１月２日に初めての日露外務・防衛相会談（２＋２）が東京で開催されたことを勘案すれば、日露関係はもはや経済関係をこえた軍事同盟関係にあると見るのが妥当だ。実は１６日、中国の公船は尖閣の領海に侵入している。中国船領海侵入の事前情報を掴んだロシアが偵察機を出したと見れば、ロシアが日本を助けて中国を牽制したという戦略的構図が明らかになる。
　米国の戦略家ルトワクが日本の外務省に「日本は北方領土を諦めてロシアと結び中国の脅威に対抗せよ」と献策したそうである。

確かに外務省のホームページに尖閣、竹島の動画があって北方領土の動画が掲載されないという事実を見れば、外務省がこの献策を受け入れた可能性がある。
　だがこの７月に出版した拙著「領土の常識」にも書いたが、領土を諦めてはならない。
日本は中国の海洋進出を脅威としロシアとの同盟を必要とするが、長大な国境線で陸軍国・中国と接しているロシアにとってその脅威ははるかに深刻であり、日本がロシアを必要とするよりロシアが日本を必要とする度合ははるかに高いのである。
　だとすれば日露軍事同盟の信頼の証として、北方領土の返還を要求することは可能であるし、ロシアにとって中国から沿海州を守る代償として北方４島を明け渡すのは悪い条件ではない筈である。


☆　鍛冶氏のメルマガの内容は興味あるが日米中韓以外にロシアも大きく影響していることは確かだ。
　　それに片山寅之助議員からもメルマガが届いた。
　　鍛冶氏の話はマスコミには報道されていないが一読の値打ちはあるように思える。
　　ロシアとは現段階では「同盟」は必要だが「北方領土」については絶対にあきらめてはならない。

・・・秋田犬の夢ちゃんと遊ぶプーチンさん。