やはり「マネー・ファースト」なんだよね

デイリースポーツより。

東京五輪・パラリンピック組織委員会は２４日、都内で東京五輪に向けた国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）調整委員会をテレビ会議で開催した。２５日まで行われる会議を前に、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長、ジョン・コーツ調整委員長、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、橋本聖子五輪相らがあいさつした。

ローザンヌ（スイス）からリモート参加したバッハ会長は、新型コロナウイルスの影響で来夏に延期された大会に向け「新しい世界にも適応していかなければいけない。この大会をポストコロナの世界に合わせたものにしなければならない」とし、「われわれは同じボートに乗り合わせている立場。したがって同じ方向に向かってこいでいくということ」と、あらためて開催への意欲を示した。

また、世界各地でスポーツイベントが開催されつつある状況にも言及。「スポーツは復活しつつある。着実に、ゆったりと復活している。安全で安心な大会を開催できるということ。たとえワクチンがなくても、ということ」と説明。ワクチンについてはいろいろな専門家らからも話を聞いているといい「みなさんがおっしゃるのは、来年の最初にはワクチンができるだろうと」と語った。

延期に伴う大会のコスト削減の重要性も訴えた。その上で東京大会について「歴史的なものになるでしょう。必ず成功する。ともに成功させましょう」と呼びかけた。＜了＞

バッハ会長のこの発言は、大会をサポートする支援（スポンサー）企業へのメッセージではないだろうか？
コロナ禍での混乱（社会、経済など）もあり、スポンサー離れが懸念される中、開催へ向けたメッセージを発信することで、その流れを食い止めようとしているように感じます。
また世界中から出てきている「中止すべき」という世論を払拭する意図もあるように思えます。

現状では、有効性が確認されたワクチンはなく、いくら最善の対策（措置）を講じても感染の不安は拭いきれません。
いかにIOCが「マネー・ファースト」なのかを世に示したとも言えます。

もし中止になった場合、最も不利益をこうむるのは出場予定の選手たちです。
その選手たちに対するメッセージがほとんど見当たらないのも気になります。
どこまでいっても「アスリート・ファースト」じゃないオリンピックって一体何なのでしょうか？