現在の食品価格の高騰は米軍の人口削減計画
以下に過去記事からの転載部分を含みます。
2002年4月8日、ペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で米空軍戦闘機が白濁した気体を11回も散布している事が、確認された。
住民から吐き気、目まい等の苦情が寄せられ、下院議員デニス・クシーニッチと同州議会、気象学者ケン・リーブス、同州環境保護局が調査に乗り出した。
かつて冷戦中ニューヨーク州の上空で米空軍がマスタード・ガス等の生物化学兵器を散布し、ニューヨーク市民に人体実験を行った「前科」が空軍にはあった。
調査の結果、「無許可で」散布された気体の中身はステアリン酸塩で空気中の水分を吸着し旱魃や土地の砂漠化を推進する製剤だった。
人体には乾燥性火傷、激しい頭痛、関節疾患、排尿障害等の疾患を生み出す事が分かった。
全米各地で空軍による同様の実験が行われており、他にバリウム、アルミニウム製剤が散布され人体への実験が行われていた。
米空軍には「戦力としての天候支配、2025年までの天候支配計画」というプログラムがあり、2001年上院議会は、これに45億ドルの予算を計上している。
現在の、食料品価格高騰の原因には、カーギル等の多国籍企業による穀物価格の操作といった「極めて表面的な問題」だけではなく、オーストラリア等での凄まじい旱魃による食料減産という、世界規模で起こっている気候変動が根本的に存在する。
上記の散布された薬剤は「人工的に旱魃を引き起こす薬剤」であり、世界規模で起こっている旱魃＝穀物の不作＝価格高騰は、米軍の軍事戦略である。
食料品の需給・価格を操作する事は、米軍の基本的戦略になっている。
※・・食糧政策が米軍の一貫した軍事戦略である点については、拙稿「日本の食糧自給を破壊する米軍特殊工作部隊」「米軍の日本人奴隷化計画」を参照。
