リビアの資源利権を入手した国際核兵器密売人

リビアの資源利権を入手した国際核兵器密売人
　長年、米国の経済制裁で経済危機に陥ってきたリビアで、米国が原油、天然ガスの開発を再開した。

リビアのカダフィ大佐が、反米的な政策を取り止め、米国に屈服し従うと確約したために、再開となった。しかし、カダフィは面従腹背である。

　長い経済制裁の間にも、リビアは米国の「目を盗み」、原油を国際市場で販売し、生計を立ててきた。当然、密輸であり、こうした密輸原油のような「出所の知れない」原油を売買する国際市場が、スポット市場として「キチント」整備されている。このスポット市場を創立したのが、国際核兵器・核エネルギー（ウラン）密輸マフィア＝マーク・リッチである。

リッチは、米国の経済制裁下で、このリビアの密輸石油を売買し、リビアを「助け」、引き換えに国際市場より安価なリビア原油を入手して来た。

　面従腹背のカダフィは、リビアの原油、天然ガス開発の再開に際し、長年「世話になった」リッチに、最大の開発利権を与えた。

カダフィにより、リビアのエネルギー開発の主役として指名されたのは、リッチの出身母体コノコ・フィリップ石油と、リッチの部下＝ノーベル「平和賞」受賞者アル・ゴアのオクシデンタル石油である。この利権入手が、原油密輸の長年の「報酬」である。

　もちろんリッチのもう一人の部下が米国のチェイニー副大統領であり、リビアへの米国政府の経済制裁は、リッチ＝チェイニーの「自作自演」であり、この自作自演によって、リッチはリビアの安価な密輸原油を長年、入手し、現在は、リビアのエネルギー利権を入手する事になった。

国際政治とは三文脚本家と三文役者の自作自演の「シロウト演劇」である。

先進国の蔵相を全員・家来にしている男

先進国の蔵相を全員・家来にしている男
　毎年、新年になると世界中の政府首脳、財界トップがスイスのダボスに集まり会議を行う「ダボス会議」。この会議の主催者は、国際核兵器密輸マフィア＝マーク・リッチである。

　世界中の政府首脳、財界トップは、この世界最高の「権力者」である核兵器の密売人に「新年のアイサツ」に行き、「ごきげんを、うかがう」。

世界各国の首脳と財界トップを「生かすも殺すも」この世界最高の権力者の意向次第である。

　このダボス会議の終了直後に、毎年、Ｇ８＝先進国蔵相会議が行われる。ダボス会議で出された「マーク・リッチの命令」を即座に先進各国のＧ８で「そのまま追認し、実行に移す約束をする」。

ダボス会議の直後にＧ８が行われる理由は、「マーク・リッチの命令を即座に実行します」と、先進国の蔵相全員でリッチの「目の前で忠誠を誓う」ためである。

全ての人間を奴隷化する「技術」

全ての人間を奴隷化する「技術」
　現在、ＣＩＡが実用化している「人間ロボット化」技術、「人間奴隷化」技術に、アイスピックに近似した兵器がある。

この兵器の使用方法の訓練を受けたＣＩＡ職員が、「ターゲットにした」人間の額に、この「アイスピック」を突き刺し、数秒、激しく回転させる事で、人間の前頭葉の機能を瞬時に破壊し、自分の意志で物を考え、様々な感情を持つ、という人間の「自主性」を完全に破壊する事が出来る。

　かつては人間から感情と意志を奪い、外部からの命令に何でも従う「ロボット人間」「奴隷人間」を作り出すために、ＣＩＡは数万回に及ぶ前頭葉切除手術・ロボトミー手術の強制的人体実験を繰り返してきた。

　この強制的人体実験を担当して来たジョージ・ワシントン大学ウィルター・フリーマン「博士」は、数万回に及ぶ強制的人体実験と「奴隷人間」の創出実験の末、瞬時にして前頭葉を破壊する、「携帯用」の小型化されたアイスピック形態の「奴隷人間・創出」兵器の開発に成功した。

この強制的人体実験には、中南米から誘拐・金銭売買され、またカナダ、米国内で誘拐されてきた子供・女性、精神病院の患者、刑務所の囚人が「実験台として」使用され、実験後、殺害され、死体は硫酸で溶かされ下水に流された。

ロスチャイルド帝国の逆襲＝ブッシュの時代の終わり

ロスチャイルド帝国の逆襲＝ブッシュの時代の終わり
　１９９１年は、共産主義国・ソ連（ロシア）が崩壊し、米国の一極集中支配が世界で開始された年になる。９１年に米国はイラクと湾岸戦争を起こし、その圧倒的な軍事力の強さを世界に見せ付けた。

これで米国「だけが」世界の覇者である事が実証された。父ブッシュ大統領の時代である。

　そのブッシュの時代が、まもなく終わろうとしている。米国だけが世界の覇者である時代の終わりである。

　９１年には、もう一つ、大きな出来事があった。世界のメディア王ロバート・マックスウェルの「怪死」であった。

　現在ではメディア王と言えば、オーストラリアのルパート・マードックであるが、７０～９０年まで２０年以上に渡り、世界のメディア王と言えばマックスウェルであった。

マックスウェルは、新聞デイリー・ミラーの経営から、ヨーロッパのどの地域でもどの言語でも読める雑誌ジ・ヨーロピアンの発行、世界最大の翻訳出版社シュプリンガーフェアラーク社の経営まで、文字通りメディア王として世界に君臨した。そしてヨーロッパの統一ＥＵをメディア面で先取りしていた。

そのメディア王マックスウェルの死には、不可解な部分が多くあった。

マックスウェルは、自己の所有物であるクルーザー＝レディ・ギレーヌ号から「転落し海で溺死」した、という事になっていたが、１.５ｍものクルーザーの手すりを超えて「滑って海中に転落する」というのは、通常、有り得ない事であった。マックスウェルはクルーザーの上で、走り高跳びの練習でもしていたと言うのだろうか？あるいは誰かに、力づくで海に突き落とされたのだろうか？

　そして溺死であるにも関わらず、マックスウェルの肺からは海水が一滴も出てこなかった。つまり溺死ではなく、絞殺だった。しかし「溺死した」海域を担当する英国とスペインの警察は「溺死・事故死」で片付けた。検死の結果を無視したのだ。と言うより、「犯人が怖くて、警察は殺人を見て見ぬフリをした」のである。

　いったいマックスウェルを殺害したのは誰だったのか？

　マックスウェルは、イスラエルによって国葬にされた。イスラエル国家のために「大きく貢献した」という事であった。

　ルーマニア出身のマックスウェルは、かつて共産主義の思想を信奉していたフシがあり、共産主義ルーマニア国家の大統領チャウシェスク、ソ連のフルシチョフ、ブレジネフ、ゴルバチョフと言った歴代首脳との親交があった。ゴルバチョフの夫人で、後にイスラエルに全財産を持ち込み孤児院の経営を始めるライサの伝記の出版をマックスウェルは企画していた。

　マックスウェルの、このイスラエルとソ連を結ぶラインには、核兵器があった。

　マックスウェルのメディア王としての出発点は、科学雑誌・書籍の出版事業であり、その科学雑誌は特に原子力発電と核兵器の詳細な解説で定評があった。そして、次から次へとメディア企業を乗っ取って行くマックスウェルの最大の資金源は、世界の核兵器産業と原発産業、ウランの供給を独裁的に支配するロスチャイルド一族と、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックであった（注１）。

マックスウェルのメディア事業は、核兵器の売人から資金提供を受けた核兵器の「有効性」の宣伝であった、と言う事になる。

　マックスウェルが「溺死」した時に乗っていたクルーザーは、マックスウェルの親友で世界最大の武器密輸商人アドナン・カショギの名義の物であった。カショギの親友でありビジネス・パートナーが、後にイスラエルの首相となるモサドとイスラエル軍の軍人アリエル・シャロンであった。

　そして、メディア王マックスウェルの経営する語学学校ベルリッツのロシア語、ポーランド語等の教員には多数のロシア軍人、ポーランド軍人が居た。彼等、語学教師達はスーツケースの中に核兵器・原発のパーツのカタログを入れて世界各国を飛び回っていた。

　表向きのメディア王の仕事とは別に、マックスウェルはイスラエルの軍人シャロン、国際的武器密輸商人カショギと協力しての、核の密売人の仕事を行っていた。

　マックスウェルの「正確無比な核技術についての雑誌」は、その広範囲な核兵器業界との密売ネットワークからの情報に依存していた。西欧諸国にとっての「敵国」ソ連と、国際的に孤立していたイスラエルを行き来していたマックスウェルの語学学校の「セールスマン達」は、ロスチャイルドの「手先」としてイスラエル、ソ連の「核武装・核兵器大量生産」を実現するためのアングラ商人・核密売人であった。

　ロスチャイルドとＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが、マックスウェルに報酬として多額の資金提供を「行うはずである」。

　マックスウェルのメディア帝国は、実態としては、イスラエルとロシアを結ぶロシアン・マフィアと、ロスチャイルドの核兵器密売帝国であった。

　しかし、ソ連の崩壊と同時に、マックスウェルは最大顧客を失った。そしてソ連圏、イスラエルの核兵器市場に、米国を拠点にしたレイセオン社を中心とした「ネオコン派」が猛烈な「売り込み攻勢」を開始した。レイセオンの経営者が現在のチェイニー副大統領であり、チェイニーがマネージャーを勤めるのがブッシュ政権であった。

　ソ連が崩壊し、米国が世界を一極集中支配する時代が到来し、マックスウェルはブッシュに追い詰められて行った。

　ロスチャイルド資金によって、世界各地のメディアを買収してきたマックスウェルは、米国の新手の乗っ取り屋ＫＫＲ（コールバーク・クラビス・ロバーツ）に激しく攻撃を受け、企業買収で先を越され始めていた。このＫＫＲの正体こそ、ブッシュ一族の銀行リーマン・ブラザースであった。

　ブッシュとネオコン派のリーマン・ブラザース＝ＫＫＲに追い詰められたマックスウェルは、ついに資金繰りに困り、ボスのロスチャイルドと、その銀行ゴールドマンサックスにも出資を断られる。

ロスチャイルドは「一時撤退」を決定したのだ。

　しかし、ロスチャイルドは資金を引き上げれば済むが、マックスウェルは、それでは倒産する。当然、ロスチャイルドとマックスウェルは激しく論争し、対立したであろう。資金提供を拒めば、これまでの共産圏とイスラエルへのロスチャイルドの核兵器販売を暴露すると、マックスウェルはロスチャイルドを脅迫したかも知れない。

　ゴールドマンサックスが、縁切りをマックスウェルに「告知した直後」、マックスウェルは１.５ｍの手すりを「走り高跳びし」、肺の中に海水が一滴も「無い」溺死死体となって発見された。

マックスウェルの事故死・溺死は、ロスチャイルドによる他殺であった。英国・スペインの警察が「恐怖に駆られ逃げ出すはずである」。

　ソ連と米国が激しく対立した冷戦時代は、核兵器の開発競争、つまり米国とソ連がロスチャイルドから核物質を「購入競争」する時代であった。ソ連の崩壊で核の大量販売時代が終わったのだ。マックスウェルの死は、そのクロージングベルであった。

　その後は原発ではなく、石油屋ブッシュ親子２代による米国一極支配の時代が、長らく続いた。

その間、ロスチャイルドは密かに原発・核兵器大量販売を目算に入れ、中国市場を支配下に置き、次世代の準備を行って来た。

　そしてサブプライム問題でネオコン系のリーマン・ブラザース等の経営がガタガタになると同時に、中国の原発・核兵器市場を独占支配下に置いたロスチャイルド＝ゴールドマンサックスが、アジア金融の覇者として名乗りを上げた。

　相変わらずロスチャイルドは表には出ず、マックスウェルに代わって、ロスチャイルド＝ゴールドマンサックスの「部下」として姿を現したのがジェイ・ロックフェラーであった。


※注１・・ロスチャイルド、ＳＧＢソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが最も歴史の古い核物質ウランの生産大国コンゴで行って来た犯罪行為については、拙稿「今後、中国を支配する者達の正体」を参照。

続・日本は資源大国

続・日本は資源大国
　鉱山開発の場合には、資源採掘の結果出てくる不要な土砂が、事実上の廃棄物として、その処理に多額の費用が必要となる。

日本のように携帯電話、ＰＣが猛烈なスピードで買い換えられ、電気製品の廃棄物が大量に出る国では、電気製品の基板等に金ＧＯＬＤ等の高価な金属が入っており、その量が膨大になるため「都市鉱山」等と呼ばれ、こうした廃棄物を回収し再利用すると日本は資源大国であると言われている。

　世界で最も金塊を大量に産出する南アフリカでは、１００ｋｇのゴミに対し３ｇの金塊が生産されている。

日本では、１００ｋｇのゴミに対し３０ｇの金塊が生産されている。

　日本の生産効率は南アの１０倍も高い。

　南アの鉱山の推定埋蔵量は６０００万トン。

　日本の都市鉱山の推定埋蔵量は６７００万トン。

日本は金塊の推定埋蔵量が世界１位、生産効率が２位の南アの１０倍も高い事になる。

続々・日本は資源大国
　日本海近海の海底には、コバルトリッチ・クラストと呼ばれる、コバルトを中心としたレア・メタル（希少金属）を多量に含んだ鉱床が、膨大に沈んでいる。

　海底から採掘する技術を開発すれば、地震大国・日本特有の海底火山活動により噴出した、このコバルトリッチ・クラストが、その分量の多さから、日本を世界最大のレア・メタル大国に成長させる可能性が高い。

日本は資源大国

日本は資源大国
　ＤＯＷＡホールディングス＝同和鉱業が、廃棄された携帯電話、ＰＣ等から、金、ニッケル、タングステン等のレアメタルを分類回収する事業を拡大させている。

　海外でニッケル等の鉱山を発見し、買収・採掘する費用よりも、既存のＰＣ、携帯電話等の廃棄物を回収し、そこからニッケル等のメタルを分類・回収する方がコストが安く、確実にメタルが「発見できる」。鉱山開発はギャンブルであり、資金を多額に投資してもメタルが発見できない事が多々ある。

　その意味で、ＤＯＷＡのような企業は、「都市鉱山」企業と呼ばれる。資源の無い日本には、こうした都市鉱山が膨大に眠っている。

　この日本有数の都市鉱山企業ＤＯＷＡの株式を密かに買収し続けている外資勢力が居る。

現代のナチス＝国連

現代のナチス＝国連
拙稿「当初から人類絶滅のために開発された核兵器」の参考資料として、以下のリメイク記事を掲載します。


　１９６９年７月１日、第９１回・米国連邦議会特別予算委員会小委員会議事録ｐ１２９。

「国防総省予算に関し、生物兵器についての研究予算を今後５～１０年間で１０００万ドル必要とする。その中心は兵器用の感染性微生物の開発であり、免疫系の機能を破壊するものである。」

免疫系の機能を破壊、これはエイズ・ウィルスの事ではないのか？

　ヘンリー・キッシンジャー作成の国家安全保障覚書ファイル・ナンバーＮＳＳＭ２００。「米国の安全保障ならびに海外権益と世界人口増加との関係」と題された文書。

「海外の希少資源を貧困層に使用させないために、大規模な人為的な人口減少政策が必要である」。

この文書は、７４年１２月１０日、大統領によって署名され、「発効」している。現在も有効である。

その後、メリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所で、「貧困層を殺害し、人口を減少させるために」生物兵器エイズ・ウィルスは開発された。

　１９７８年、ＮＳＣ国家安全保障会議メモ、ファイル・ナンバー４６。

「ＨＩＶエイズ・ウィルスは白人よりも黒人に感染し易いように遺伝子操作されている。」

つまり有色人種の皮膚の色素に反応して発病するように、エイズは遺伝子操作された「有色人種絶滅のための生物兵器」である。

「１９７７年以降、国連・ＷＨＯは、アフリカ、ブラジル、ハイチ等で天然痘ワクチンの予防接種に混ぜてエイズ・ウィルスを大量に黒人に注射した。」ロンドンタイムズ８７年５月１１日

予防注射と称して、有色人種絶滅のためにエイズの「注射」を行って来た「現代のナチス組織」が国連である。

自民党政治家の犯罪を見逃す日本警察

自民党政治家の犯罪を見逃す日本警察
　１９８６年、日本の代表的な軍事産業であり原子力発電所のメーカーである三菱重工が、１０００億円もの多額のＣＢ＝転換社債を発行した。

この莫大な金額のＣＢは、バブル景気に乗り完売するが、ＣＢは株価と連動して価格が上昇する。この１０００億円のＣＢは発売されて２週間で額面１００円が２０６円に上昇し、２倍の価格になった。

　三菱重工は自衛隊・防衛省（当時は防衛庁）への戦車等の兵器販売、原子力発電の推進で、自社に「優遇措置」を取ってくれた自民党政治家達に、このＣＢを発売前に１００億円分、販売していた。

「優遇措置」とは、他の企業の兵器を購入せず三菱重工の兵器を購入し、また値引きを要求せず、三菱側の「言い値」で防衛省が兵器を購入した事を指す。

また、原子力発電所建設については、原子力発電の技術的に危険な面に「うるさい事を言わず」、その建設費も三菱側の「言い値」で政府が支払いを行った、と言う事である。

つまり国民の税金を「湯水のようにムダ使いした」という事である。

　自民党は三菱重工の系列である三菱銀行から１００億円借り入れ、ＣＢを購入し、２週間後、２０６億円で市場で売却し、１０６億円もの利益を得た。

これは事実上のワイロであり、こうした「不正な資金が自民党の活動資金となってきた」。

この１０６億円の内、最も多額なワイロを受け取っていた政治家が、日本に原子力発電を初めて導入した中曽根康弘であった。

　東京地検は、このワイロ問題を摘発しようと捜査に乗り出したが、その捜査を警察組織の最高権力者である最高検察庁検事総長の河上和雄が「捜査の停止命令」を出し、自民党政治家達のワイロ受け取りを「見逃した」。

「自民党の各派閥のリーダー全員が、このワイロを受け取っており、事件として立件すると自民党の政治家の大御所・全員を逮捕する事になり、自民党が潰れる」という理由であった。

東京地検の捜査員達は検事総長に「お前達は自民党をツブシ、社会党や共産党に日本の政権を渡す気か？日本をアカの国にする気か？」と怒鳴り付けられ、捜査は打ち切られた。

　どの政党を政権与党にするかは、国民が選挙で決める事であり、「たかが」警察の最高権力者でしかない検事総長「ごときに」国の政治の方向を決定する権利も資格も無い。

警察こそが国を動かし、国民が、何を考え、どのように選挙で投票するかを警察が左右して良い、という傲慢と、民主主義の基本さえ理解していない無知から来る支配欲・権力欲が露骨に出ている。

当初から人類絶滅のために開発された核兵器

当初から人類絶滅のために開発された核兵器
　ブッシュ一族の運営するニューヨーク・ロングアイランドのハリマン優生学研究所では、有色人種は劣った人種であり絶滅されるべきである、という考えの下、レトロ・ウィルスを複数収集し、長年、生物兵器の研究・蓄積を行って来た。資金はロックフェラー財団からも提供されてきた。

この研究の中からエイズ・ウィルスは発見され、米軍のメリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所に持ち込まれ、生物兵器として完成される。

　１９３２年、ハリマン研究所では第３回国際優生学会が開催され、「劣った有色人種を絶滅させるために、有色人種を密閉された部屋に閉じ込め、マスタード・ガス等の毒ガスを注入し、殺害する方法が考案・提唱された」。

この学会では、有色人種を「バイキン」と命名し、「毒ガス室で有色人種を殺害する事を」バイキンを殺菌消毒すると呼び、毒ガス室での有色人種の虐殺を「優生殺菌消毒法」と命名した。

　この第３回国際優生学会では、ドイツのカイザー・ウィルヘルム研究所のエルンスト・ルーディンが国際優生学会の学会長に任命された。

ルーディンはドイツに帰国すると、アドルフ・ヒトラーに対し、ハリマン研究所での研究成果を報告し、「ユダヤ人を毒ガス室で大量虐殺する事を提言」。ルーディンはヒトラーにより、人種「衛生」学局長に任命され、アウシュビッツでのユダヤ人大量虐殺の「現場指揮官」となる。この人種「衛生」学局長の「衛生」とは、ユダヤ人を「バイキン」と見なし、ユダヤ人を大量虐殺する事を「殺菌消毒する＝衛生」という意味である。

　ルーディンのカイザー・ウィルヘルム研究所は、事実上、ハリマン研究所のドイツ支部であり、「貧困層と有色人種絶滅のための研究費用として」ブッシュ一族、ロックフェラー一族から多額の資金援助が与えられた。

　１９３８年、この資金援助により、ベルリンのカイザー・ウィルヘルム研究所の研究員オットー・ハーンとリーゼ・マイトナーは、人類史上、初めてウランの核分裂実験に成功した。

この実験の成功で初めて「人類は核兵器を手に入れた」。

　カイザー・ウィルヘルム研究所の「本部」である米国政府は、その実験成功のデータをカイザー・ウィルヘルム研究所から入手すると、ロバート・オッペンハイマー等の物理学者を結集させ、日本の広島・長崎に投下する核兵器の製造に着手する。

　核兵器は、物理学者の「純粋な研究心」から発見された核分裂を応用したものではなく、研究・開発の当初から、有色人種と貧困層、つまり富裕層以外の圧倒的多数の人類の大虐殺、極言すれば人類絶滅の目的で、アウシュビッツの毒ガス室の考案者達の手によって開発されていた。

現在の食品価格の高騰は米軍の人口削減計画

現在の食品価格の高騰は米軍の人口削減計画
以下に過去記事からの転載部分を含みます。

　2002年4月8日、ペンシルヴァニア州ステートカレッジ上空で米空軍戦闘機が白濁した気体を11回も散布している事が、確認された。

住民から吐き気、目まい等の苦情が寄せられ、下院議員デニス・クシーニッチと同州議会、気象学者ケン・リーブス、同州環境保護局が調査に乗り出した。

　かつて冷戦中ニューヨーク州の上空で米空軍がマスタード・ガス等の生物化学兵器を散布し、ニューヨーク市民に人体実験を行った「前科」が空軍にはあった。

　調査の結果、「無許可で」散布された気体の中身はステアリン酸塩で空気中の水分を吸着し旱魃や土地の砂漠化を推進する製剤だった。

人体には乾燥性火傷、激しい頭痛、関節疾患、排尿障害等の疾患を生み出す事が分かった。

全米各地で空軍による同様の実験が行われており、他にバリウム、アルミニウム製剤が散布され人体への実験が行われていた。

　米空軍には「戦力としての天候支配、2025年までの天候支配計画」というプログラムがあり、2001年上院議会は、これに45億ドルの予算を計上している。

　現在の、食料品価格高騰の原因には、カーギル等の多国籍企業による穀物価格の操作といった「極めて表面的な問題」だけではなく、オーストラリア等での凄まじい旱魃による食料減産という、世界規模で起こっている気候変動が根本的に存在する。

上記の散布された薬剤は「人工的に旱魃を引き起こす薬剤」であり、世界規模で起こっている旱魃＝穀物の不作＝価格高騰は、米軍の軍事戦略である。

食料品の需給・価格を操作する事は、米軍の基本的戦略になっている。


※・・食糧政策が米軍の一貫した軍事戦略である点については、拙稿「日本の食糧自給を破壊する米軍特殊工作部隊」「米軍の日本人奴隷化計画」を参照。