バラとカモミールのバスボム

 

 

 

   　カモミールの苗床のごとく、踏まれるたびに成長せよ。

                                             　 ドイツ地方の古訓

 

最近は寝所ではなく書斎のソファで睡眠をとっている。今朝も、目を覚ますと彼女がカーテンを
あけながら、部屋が少しくさいから掃き出し窓をあけるわよと言う。そうか加齢臭がいやなのか
と言うひと悶着があった後、朝食をすませカモミールを摘み取り輪ゴムで束ね、そのままビール
のガラスジョッキーに挿し入れ、作業に入り、下の息子が買ったという鉄火巻きを昼食に頂き、
しばらく作業を再開するがさすが三時を過ぎると疲れ、休憩がてら、いつものローイングジムを
開始すると、部屋中にアップルミントとは違う、ほの甘い林檎の香りが立ちこめていることに気
づき、台所で食器を洗っている彼女に洗剤のアロマではないかとたずねると、否うとの返事で、
そうかカモミールだったのかと考えていると、小さな虫が部屋に持ち込むから気をつけてと釘を
さすので、今度は陰干しポプリにしようかと言うと、それもいいんじゃないと応える。

 

そこで、ネットをみていると、バラとカモミールのバスボム（入浴剤）のレシピが紹介されてい
た。それによると、ボール、金型、ハーブエッセンシャルオイル、グリッターに、バラのとカモ
ミールのポプリなどを準備しつくるという（下写真）。へぇ～こんな楽しい世界もあるのだと感
心。

• 重炭酸塩ソーダー　１カップ半
• クエン酸 　1/2カップ
• スイートアーモンドオイル、グレープシードオイル、オリーブオイルなど　大さじ２杯
• 乾燥したバラの花びら　一握り
• 乾燥カモミール　一握り
• ローズの精油
• ラベンダーの精油

  

   

【日本の政治史論 ３１：政体と中枢】    

「古賀の乱ってなんだ "I am not ABE  " 」（『進撃のヘーリオス Ⅱ』2015.04.04）で 触発され
るように、積んでおいた本を取り出し読みはじめた。そして、この国の政体を考えみよう。その
結果、どのようになろうとも未来志向できる手がかりを明らかにしたという動機から掲載してい
きたい。まずは第５章から読み進める。    

　　福島のメルトダウンは必然だった…政府閉鎖すら起こる２０１３年の悪夢とは！？家族の
　生命を守るため、全日本人必読の書。「日本の裏支配者が誰か教えよう」。経産省の現役幹
　部が実名で証言。発電会社と送電会社を分離する発送電分離。このテーマについて本気で推
  進しようとした官僚が何人かいた。あるいは核燃料サイクルに反対しようとした若手官僚も
  いた。しかし、ことごとく厚い壁に跳ね返され、多くは経産省を去った。私も十数年前、発
　送電分離をパリのＯＥＣＤで唱えたことがあるが、危うく日本に召喚されてクビになるとこ
　ろだった。その理由とは何だったのか――。(「序章」より)。改革が遅れ、経済成長を促す
　施策や産業政策が滞れば、税収の不足から、政府を動かす資金すらなくなる。そう、「政府
　閉鎖」すら起こりかねないのだ。いや、そうした危機感を煽って大増税が実施され、日本経
　済は奈落の底へと落ちていくだろう。タイムリミットは、ねじれ国会を解消するための参議
　院議員選挙がある２０１３年、私はそう踏んでいる。（「まえがき」より）  

   　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　古賀 茂明 著『日本中枢の崩壊』   

　　　　終章　起死回生の策
 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　財務官僚は経済が分かっているのか 

　　日本の状況を考えると、最初に力を入れなければならないのはデフレ対策だ。デフレがす
　べての経済活動を停滞させている大きな原因だ。来年物価が下がるだろうと思っている人が
　多数派なら、何を買うにしてももう少し先延ばしにしようと思う。物価が下かって景気が悪
　いから給料も増えない。企業だって、なにも不景気なのに投資する必要はないと考える，
　　毎年．１パーセントも物価が下がっているのは世界でも日本だけだ。
　もしデフレが解消して、「来年は物価が下がりそうだとなれば、経済の成長も絵か描けるよ
　うになる。投資や消費も活発になり、資産価格は将来の期待の問題だから、土地の価格も場
　所によっては上がるようになる。

　　そうなれば、国の保有資産もどんどん売ればいい。いまだに財務省の天下り先確保のため
　に、ＪＴの株を持っているなんてちょつと信じられない話だ。それも売りに出せる。
　　資産売却の関連でいえば、東日本人震災の復興対策で国債を発行する際に、公務員宿舎や
　独立行政法人の資産を償還財源とすることを提案したい。１０年物国債で３０兆円発行する
　なら３０兆円分の国の資産を１０年以内に売却して、残高の増加かなくなることを保証する
　のだ。

　　こうすれば、震災を奇貨として増税しようという動きへの牽制にもなる。
　さらには数百兆円の資産売却計画を発表し、１０年後には国債発行残高を百兆円以上減らす
　ことを宣．一白するというのも一案だ。国債残高が１００００兆円を超えると大騒ぎしてい
　る人々は、これですいぶん安心するだろう。無駄な利息の支払いも減り、金利上昇局面に対
　する備えにもなろう。

　　デフレを解消して、資産を売りに出して、それと同時に成長戦略を描く。世界のどの国よ
　りも早く成長分野に手をつけて、国全体の経済の成長率を押し上げる必要がある。
　　かといって、成長戦略を考えてなんらかの成長分野に補助金を出すとか、研究開発のため
　の大減税をするとか、そういった「ばら撒き行政」的なことも財政的には許されない。新し
　い産業や成長分野は、民間主導でがんばつて切り開いていくしかない。
　　だからこそ、自由な企業活動のための「開国」、すなわちＴＰＰ（環太平洋洋戦略的経済
　連携協定）への参加が必要だ。いままでタブーだった改革であっても思い切ってやるしかな
　い。農業でも医療でも保育でも、基本的には民間でなんでもできる仕組みを作るからがんば
　ってくれという戦略と、それを信じてもらうメッセージが必要になるのだ。

　電子レセプトとは

　　また、「一体改革」というからには、入るほうだけでなく出るほう、つまり社会保障の効
　率化も不可避だ。ところが、民主党政権では、たとえば医療の効率化を進めるためのレセプ
　トの電子化も止まっていた。こうした社会保障の効率化も思い切って進める。
　　そうした全体像、全体の政策パッケージがあるなら、消費税増税の議論もどんどんすれば
　いい。税といっても消費税だけでなく、たとえば相続税改革などを含めた税制全体の議論も
　必要だ。全体を改革するなかで、「景気回復と経済成長がうまくいけば、消費税は１０パー
　セントで済むかもしれない、うまくいかなくてもご５パ－セントで済みそうだ」といった将
　来像を描ければ、国民も納得する。


ここで、著者は「自由な企業活動のための「開国」、すなわちＴＰＰ（環太平洋洋戦略的経済連
携協定）への参加が必要だ・・・・・・」と述べているが、日米経済構造協議の"半導体不平等条約"の
ように、またＴＰＰでの米国の自動車関税圧力や遺伝子組み換え農産物のように、「経済的自由」
と「政治的自由」とは異なることを峻別できなければ、単なる脇の甘い原理主義的主張に過ぎな
いのではと考える。


　　では、こうした全体像を淮が描くのか。これまでは、日本経済が高度成長に乗って順調に
　発展してきた仕組みに、旧大蔵省・財務省も含めて、みんな安心しきつて乗っていた。財務
　省だけか悪いのではなく、官僚も政治家も、政治家を選んでいる国民も、油断していた。私
　は、財務省が強力に主導して今日に至ったということより、財務省が本当に問題を分かって
　いたのかということのほうが不安だ。

　　財務省の官僚たちは、２０１０年末の予算編成の過程でも上手にシナリオを作り、増税の
　ための説明資料をきれいに準備して、２０１２年度以降の増税は絶対に不可避です」という
　イメージ作りを．生懸命やっていた。でも、彼らの議論を聞いていると、「この人たちは本
　当に経済のことが分かっているのか」という不安か大きくなる一方だ。

　　一つには、先ほども何度もいったように、成長戦略への言及がほとんどない。国の財布を
　預かっているから自然と堅め堅めに見積もるメンタリティーかあろのは分かるが、増税だけ
　で１０００兆円の借金の問題を解決しようとしているのではないか、という疑念が拭い切れ
　ない。
　　消費税は広く薄く徴収するので抵抗が少なく、他の税に比べれば増税しやすいし、歳出を
　削るのに比べれば批判の声も少ないかもしれないという考えがあるのだろう。

　　財務省がこうした袋小路に入り込んでいるとすれば、政治家が全体の絵を描く必要性はま
　すます高まっている。各省庁がばらばらにやってもうまくいくはずがない。全体の絵を描く
　ために、財務省や経産省、内閣府など各省庁をコーディネートして動かす必要がある。いま
　ほど霞か関を超える目を持って、全体を勣かすことのできる政治家の能力が問われていると
　きはない。
　　霞が関の内外でいろいろな議論を聞いていると、役人の議論そのものに限界がある部分が
　見えてくる。やはり役人にばかり頼って政策を作る現状を変えなければいけない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　若者は社会保険料も税金も払うな　

　　ここで、少し視点を変えて、若い人の立場に立って日本の将来を見てみたい。
　　経済財政政策担当大臣になった与謝野氏は、就任直後に、いまかんばって税金を払ってお
　けば将来しっかり戻ってくろという安心感があれば、国民にも納得してもらえる、というよ
　うな趣旨の発言をした。消費税増税について、テレビ局が街頭インタビューすると、多くの
　人が、将来が心配だから増税は仕方ない、といっているのを見る。

　　しかし、この考え方は根本的に間違っている。民主党政権がいったことは、「社会保障費
　かどんどん増えていく、さらにこれを充実させたい、そのためにはお金が足りない、だから
　税制と社会保障の見直しをして、どうしたらいいか考える」ということ。要するに、いまの
　お年寄りのために払うお金を工面するために増税させてくれといつたのである。

　　日本の年金は賦課方式である。つまり、今年の年金は今年の保険料収入と税金で支払うと
　いうもの。積みきて方式だと思っている人が多いから、「いま払っておけば将来戻ってく
　る」という発想になるが、そうではない．いまのお年寄りか払った年金保険料や過去の税金
　はほとんど使ってしまった。今年必要な年余は今年の保険料と今年の税金で支払わなければ
　ならないのだ。

　　これを理解している人は、驚くほど少ない。自分が払った保険料はしっかり貯金されてい
　ると思っている人か多いのだ。政府もわざとそう思わせているのではないかと私は疑ってい
　る。もし仮に、若い人に、「あなたが払った保険料や税金は、すべて今年お年寄りのために
　使ってしまいます」といったら、若者は梁たして保険料を払うだろうか。

　「じやあ、僕たちの年金は誰が払ってくれるの？」「それは４０年後の若い人たちです」「
　だって、その頃若い人はもつと減ってるんでしょ」「だから、税金をどんどん上げるんです
　よ」「いまだって、僕たちギリギリの生活だよ。その頃の若者はもつと苦しくなってるんだ
　から、払ってもらえるはずないじやない」「だから、政府は成長戦略で経済成長を確保しよ
　うとしています。将来の日本はバラ色ですから、私たちを信じて、いまたくさん保険料や税
　金を納めてください」「成長戦略？冗談じやないよ。そんなもの当てになるか。何をやるに
　も年寄りや農家や中小企業経営者やできの悪い大企業、それに組織労働者を守るだけで、ど
　うやって成長するというんだい。誰もそんなもの信じてなんかいないよ」「……」「もう保
　険料なんか払わない。税金も払いたくない。その分自分で貯金して、中国やインドの昧でも
　買っておいたほうかよっぽど安心だ。少なくとも消えてなくなるなんてことはないからね」
　　――こういうことになるのではないか。

　　しかし、実はこれは若者としては極めて正しい答えだと恩う。彼らから見れば、社会保険
　料を払わない、増税にも応じない、それが正しい答えだ。
　　それは企業のことを考えてみれば分かる。普通の企業なら次のようにするだろう。
　　構造的な問題で業績は簡単には回復しない。借金は山のように積み上がり返す当てはない。
　　しかし、いまならまだ望みか完全に断たれたわけではない。ならば、会社更生法を申請し
　て思い切ったリストラを行い、債権者にお願いして借金の一部を棒引さしてもらおう。それ
　で身軽になれば、新たにスポンサーとして出資してくれる企業も出る。債晦昔の理解を得る
　ためには年金債務のカットもやむを得ない。

　　そう、日参航空が殼近たどった道筋である。若者は、将来の日本の株主として税金や保険
　料を強制的に徴収される、いわば出資者である。彼らから見れば、日本が破綻して、ＩＭＦ
　が乗り込んで、公務員を削減、無駄な既得権保護の補助金をカットし、年金の飼を引き下げ、
　支給開始年齢を引きヒげるなどの改革をやってもらったほうが得だ。
　
　　　つまり、本来はこれと同じことを政府がやらなければいけない。
　　年金をはじめとした社会保障改苓。支給開始年齢の引きトげはもちろん、裕福な層を中心
　に支給額も引きドげるべきだ。医療も高齢者だからと無条件に優遇するやりゐはやめなけれ
　ばならない。医師会がいくら反対しても、レセプトの電子化を直ちに義務化し、株式会社の
　医療参入も認めるなどの改革を行う。

　　農家だから、中小企業だから、紙鳶だからという助成策はすべてやめろ，
　　公務員は大幅削減、給与も民間以七にカットする、天下り団体は廃止する。
　　新たな産業を件ばすためにタブーとなっている改革もすべて直ちに実施する。農業を例に
　取れば、農業への昧武会社の参入を完全自由化する、休耕地への課税を強化する、農地の転
　用を厳格に禁止する、ＴＰＰに参加して、たとえ時間をかけても例外なく関税を撤廃する…
　……　若い人たちにとつてみれば、こうした血を流す改革を実行して、３０年後の日本の経
　済か万全だということを保証することこそが、真の社会保障だ。税金を上げます、だから安
　心だ、などという政策はまやかし以外の何物でもない。

　　消費脱牢は一当面１０パーセント」と自民党がいった。「当面」とはどういう意味か。つ
　まり、もっと上げます」といっているのである。それに菅総理は飛びついた。
　
　　放蕩息子が家に帰ってきて、こういう。
　「母さん、金がなくなったから、『とりあえず』１０万円くれない」
　「あんた、何いってるの、仕事するっていってたのはどうなったの。ちゃんと稼ぐこと考え
　ないとだめじゃない」と母。
　　息子はこう開き直る。
　「仕事のことはいろいろとむずかしくてさ。でも今年中にはなんとか探すからさ。それより
　も、急がないとサラ金の取り立てか厳しくて、違約金でどんどん借金が膨らんでるんだよ。
　そのうち家にも取り立てに末ちやうかもしれないよ。そうならないようにさ、とりあえず
　１０万でいいからさ。早く出してよ」

　　いま日本で起きていることは、まさにこれだ。まず、稼ぐことを考えなければいけないの
　に、国民に危機感を煽って、「とりあえず」の増税を受け入れさせようとしているのである。
　　若い人から見れば、増税を決める前に椋ぐための痛みを伴う改革を決めるべきだ、となる。
　もちろん、血が流れる改革だから命がけだ。しかし、それにこそ政治家は政治生命を賭けな
　ければならない。
　　だが、菅総理は何を間遼ったのか、増税に政治生命を賭けてしまったようだ。まったく経
　済が分かっていないとしかいいようかない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「最小不幸社会」は最悪の政治メッセージ

　　とはいえ、悲観してはいけない。不安だけを膨らませ、後ろ向きになると、衰退が早まる。
　私がもっとも懸念しているのも、日本人に蔓延しつつある縮小の思考回路だ。中国をはじめ
　とするアジアの国々に猛追され、いま、日本人は自信を失い、競争をすると負けるのではな
　いかという不安に怯えて、萎縮している。すると、どうなるか。
　
　　リーマン・ショックが世界を覆う前、欧米の投資家が投資先を求めて、日本を訪問しにき
　たことがあった。日本は復活してきた。しかも、中国をはじめとする伸び盛りの市場か近く
　に控えている。日本は高い技術も持っているし、資金力もある。中国とは古くからの歴史的
　関係を築いており、同じ漢字を使っている。今後、日本経済は再び急上昇し始める司能性か
　高い。だから、そろそろポートフォリオを変えて日本に本格的に投資しようかと考え、現地
　で調査したいというのか彼らの来日目的だった。

　　しかし、日本本に来てみると、会う日本人、会う日本人、「もう日本経済はだめだ」と賠
　い顔をする，自分たちの国はアジアで商売したいが遠い。言葉もまったく違うし、資金的に
　も限りがある。日本は羨ましいと思っていたら、当の日本人が自分たちの見方を打ち消す。
　　彼らは本当に日本経済はもうだめなのかと思い、日本への投資から徐々にを引いていった。
　実際に、欧米の投資家たちが来日した前後、日本の株価は少し上がったが、その後、また低
　迷を始めた。

　　逆にいえば、われわれ日本人が元気を取り戻し、これから日本は再び成員軌道に乗るに達
　いないという期待感を世界の国々に抱かせるだけでも、海外からの投資は増え、日本経済は
　活気づく。ところが、まだＧＤＰ三位の経済規模と世界最高水準の技術と人材、有数の資産
　を持っていながら、日本人はみな塞ぎ込んでいる。メンタル・デフレという言葉があるが、
　まさにぴったりだ。

　　　これはメンタリティの問題なので一朝一夕には変わらないが、政治と行政にも責任がある。
　　いい例が、菅総理の基本方針、「《最小》《不幸》社会」だ。ネガティブな言葉を２つ重
　ねたこの原語には、この国はこれ以上発展しないというイメージがある。ジリ貧の方向性こ
　そ最大の危機になっている、この時期の政治のメッセージとしては最悪だ。
　　子ども手当や農家の戸別所得補償にしても、子供を持つ親の苦しい家計を助ける、弱い農
　家も救ってあげるから大丈夫という後ろ向きのイメージしかない。
　　法人税５パーセント減税を実施するのはいいか、そのそばから終始見直しで増税する。こ
　れでは景気に温水をかけた後に、氷水をぶっかけるようなものだ。

　　仮に菅総理が、
　「これからはビジネス、ビジネスで行こう。国民みんなで金儲けしようではないか。そこら
　じゆうにチャンスは転がっている。日本にはこんなに高い先端技術がある。優秀な人材もい
　る。使いきれていないカネもまだまだある。みんなが思い切り活躍できろように、政府は聖
　域なき改革に邁進する。だから、自信を持ってみなさん一人ひとりがチャレンジしてもらい
　たい。そして、企業はたくさん稼いで、働く人は給料をたくさんもらおう。株にも投資して、
　さらに資産を増やそう！もし、挑戦してそれで倒れたときは政府が責任を持って助ける」
　と力説し、「最大幸福社会」の構築を目指すとぷちあげれば、国民の意識が変わっていただ
　けではなく、世界も日本を見直していただろう。政治か内向きで、しかも混乱し、世界を見
　いないのでは、国民の意識も変わりようがない。

　　東日本大義災は、自信をなくしている・日本人をさらに萎縮させる危険がある。「花見自
　粛」などは気持ちとしてはよく分かるが、そうした自粛は被災者にも日本経済にも何ももた
　らさないだろう。
　　むしろ被災しなかった者は、ボランティアや募金などを通じて被災者支援を行うのと併せ
　て、なるべく平常時の活動を維持するという姿勢が大嘔だ。景気を良くして消費税を納め、
　それを被災者支援に回す。こちらのほうがはるかに被災者のためになる。
　　東日本大震災が日本人の心理に与える影響について、ロンドンの『エコノミスト』誌は次
　のようにいっている――日本人はこの震災を機に、自らの対応能力と世界から寄せられる畏
　敬の念によって自刎を取り戻すかもしれない、と。われわれはこの期待に応えられるような
　社会を作らなければならない。
　

公共事業はバラマキで悪だ風の考え方や、欧米型なのか、日本型なのかわからないが新自由主義
的競争原理や政策の匂いに違和感を憶えるが、概ね同調できる。さて、次回はこの蟠りは払拭されるの
か増長するのかいかに？！


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく　

  ●　今夜のアラカルト

イタリアン野外料理：　マグロの香草パン粉焼き

冷凍のマクロの場合は、市販品の「ピチットシート」、「レッドキーパー」を使って解凍。解凍
中、水分と一緒に旨みが流れ出してしまうのを防く目的がある。もちろん生の魚や肉にも効果が
ある便利グッズだ。

マグロは生でも食べられる刺身用を使用するので、火の通しすぎに注意。切り口・色に注意し、
パン粉はミキサー（フードプロセッサ）を使うと細かくなる。


■

下関市の知的障害者福祉施設「大藤園（おおふじえん）」事件の衝撃的なビデオで、過剰なまで
の競争原理と差別化を強いるこの日本のデフレ精神構造を見せつけられ大変辛かった。障害者・
高齢者福祉施設の「密室」で日常的に繰り返されていることぐらい容易に察しがつくゆえに辛か
った。さらに、もっと問題なのは集団で繰り返されていたことで、『実録・日本収容所列島』と
でも呼ぶべき映像だ。