庄堺公園のバラを観にでかけた。まだ少し早いが台風後で上天気。楽しいそうに話しながら隣接
するグランドに向かうグランドゴルフの老齢の男女の集団が横切る。今年は母がいない薔薇鑑賞
だが、それでも芳い香りに包まれたひとときを二人で過ごす。
【鯰の蒲焼きが全国展開に？】
蒲焼きのウナギが話題となっているという。ＴＢＳでは、奈良県大和郡山市の「うなぎの川はら」
で、香ばしい匂い、こってりした脂の乗ったナマズの蒲焼きの試験的販売を放送していた。近畿
大学の研究者と鹿児島の養鰻業者のコラボで、養殖ナマズのエサを工夫したところ、ウナギに似
た風味をもたせることに成功する。今月９日からウナギ料理店で試験販売し、顧客の声をアンケ
ートする予定。絶滅が危惧されるウナギに代わり夏の主役になれるのではと期待されている。「
ウナギ風味のナマズ」作りの研究は、近大水産経済学研究室（奈良市）の有路昌彦准教授と同大
学院１年の和田好平氏。近大はクロマグロの完全養殖など食の安全・安定を探る研究者が多いな
か、有路准教授は約４年前に調査、研究を開始。昨年、鹿児島県・大隅半島でナマズとウナギの
両方を育てる牧原養鰻の協力を得て 試行錯誤を重ねてきた。ナマズは川や湖沼にすむ淡水魚で
ウナギとは異なるが、ぬるぬるとした表面や生息地など似ている点もあり、有路准教授は「ウナ
ギの代替食になるのではないか」と考え、各地のナマズを 取り寄せ、脂の乗り具合や臭みなどを
比較。「マナマズ（ニホンナマズ）」という種類がかば焼きに適すると判断。泥臭さは生育環境
の影響が大きいため、エサなど養殖技術を工夫すれば ウナギ並みになる。有路准教授は、国内に
は海水魚の養殖に使う固形エサが数百種類あり、栄養価や品質が高く、従来の淡水魚用のかわり
に、この中から油脂を多く含むエサを用いて鹿児島の牧原養鰻で育てる。昨年秋に調理して、淡
泊であっさりした当初の味から脂身が増し、さらにたんぱく質が豊富なエサも混ぜ、弾力のある
肉質になるように工夫する。
キャットフィッシュを畜養し琵琶湖の特産品に育てる（「『吉本隆明の経済学』論事始め」2015.
02.19）とこのブログでも掲載してきたので（「鯰とサロゲート」2010.10.24／「紫花菜と寒もろ
こ」2009.02.20／「ビル中の大山椒魚」2012.11.19）、あらためて書き加えることはないが、有
路准教授は、卵巣も大きく美味しく頂けるのだが、緑色で気味悪られるのではとテレビで語って
いたが、麹や糠発酵させたり、酢着け、唐辛子漬け、あるいは燻製や干物にしてみすれば色合い
変化するすから、珍味特産品に変化するのではと思ってみたりした。ともあれ、鰻の代用蒲焼き
としてだけでなくレパートリーも広く独自の発展をとげるのじゃないかと思っている。それと、
日本ナマズ以外のアメリカン・キャット・フィッシュでも蒲焼き向きの種類も発見できるのでは
ないだろうかとも考えた。
【日本の政治史論 Ⅵ：政体と中枢】
「古賀の乱ってなんだ "I am not ABE"」（『進撃のヘーリオス Ⅱ』2015.04.04）で、触発され
るように、積んでおいた本を取り出し読みはじめた。そして、この国の政体を考えみよう。その
結果、どのようになろうとも未来志向できる手がかりを明らかにしたという動機から掲載してい
きたい。まずは第５章から読み進める。
福島のメルトダウンは必然だった…政府閉鎖すら起こる２０１３年の悪夢とは！？家族の
生命を守るため、全日本人必読の書。「日本の裏支配者が誰か教えよう」。経産省の現役幹
部が実名で証言。発電会社と送電会社を分離する発送電分離。このテーマについて本気で推
進しようとした官僚が何人かいた。あるいは核燃料サイクルに反対しようとした若手官僚も
いた。しかし、ことごとく厚い壁に跳ね返され、多くは経産省を去った。私も十数年前、発
送電分離をパリのＯＥＣＤで唱えたことがあるが、危うく日本に召喚されてクビになるとこ
ろだった。その理由とは何だったのか――。(「序章」より)。改革が遅れ、経済成長を促す
施策や産業政策が滞れば、税収の不足から、政府を動かす資金すらなくなる。そう、「政府
閉鎖」すら起こりかねないのだ。いや、そうした危機感を煽って大増税が実施され、日本経
済は奈落の底へと落ちていくだろう。タイムリミットは、ねじれ国会を解消するための参議
院議員選挙がある２０１３年、私はそう踏んでいる。（「まえがき」より）
古賀 茂明 著『日本中枢の崩壊』
目 次
序 章 福島原発事故の裏で
第１章 暗転した官僚人生
第２章 公務員制度改革の大逆流
第３章 霞が関の過ちを知った出張
第４章 役人たちが暴走する仕組み
第５章 民主党政権が躓いた場所
第６章 政治主導を実現する三つの組織
第７章 役人―その困った生態
第８章 官僚の政策が壊す日本
終 章 起死回生の策
第６章 政治主導を実現する三つの組織
人事権はなきに等しい大臣
次に「モノ’「ヒト」「カネ」の「ヒト」、すなわち政策を実行するための組織と人事。
国家公務員の人事権は、法制上では、国家公務員法が「人事権は各省庁大臣にある」として
おりこれを素直に解釈すれば、大臣が有していることになっている。
ここで気をつけなければならないのは、国家公務員法でも、大臣全ほが人事権を持ってい
るとしているわけではないということだ。
一口に大臣といっても、法律上は「国務大臣」と「省庁大臣」の二つの呼び方がある。国
務大臣は総理か任命した大臣全員に使われる呼称であるのに対して、省庁大臣は省のトップ
である大臣にだけ使われろ呼び方だ。
たとえば菅内閣のときは、経産省の海江田大臣は経産省のトッブなので国務大臣でもあり、
省庁大臣でもある。しかし与謝野経済財政政策担当大臣は内閣府の特命大臣であり、所管の
省庁を持っていないので、国務大臣ではあっても省庁大臣ではなく、人事権はない。
しかし実際には、省庁大臣であっても、人事権をほとんど行使できない状況に置かれてい
る。たとえば、大臣が独断で外から人を入れようとすると、「役所に不刊益をもたらすよう
な人事は認められない』と官僚から圧力がかかる。もちろん表向きは「外の人を入れてもか
えって混乱して大臣の責任が問われかねませんよ」と、親身になったふりをして『アドバイ
ス」するのだ。官僚組織にそっぽを向かれると、大臣としての仕事にたちまち支障をきたす
ので、大臣はそれ以上、ゴリ押しできない。
現行のシステムでは、役所の幹部人事は、各省庁が人選を行い原案を作り、官房長官の主
催する官邸の人事検討会議の了承を得て、形式的には閣議で承認を取り、大臣が任命すると
いう流れになっている。しかし、これはあくまで形式的な手続きに過ぎない。
実態は、事務次官か作成した推薦リストを人事検討会議かそのまま承認し、大臣が任命す
る。推薦リストのなかに、たとえ大臣が適任ではないと思う人物の名か入っていても、拒否
はむずかしい。
大臣はその役所にずっと勤めているわけではないし、自分の任期がどれくらいか予想もつ
かない。多くの場合一年程度で交代させられる。そのような短期間の任務だとすれば、あえ
て官僚と軋瞳を牛むより楽な道を選びたくなる。現場のトップである事務次官から「この人
こそこのポストにふさわしい」と強く椎されれば、反対はできない。
従って現在の仕組みでは、政治主導による人事は不可能。これを根本から改確する必要か
ある。
そのための新システムか内閣人事局の創設だ。前に述べた通り、各省庁の患部人事を内閣
人質局で一元管理して実施するのだ．
具体的には、各省庁の幹部候補の名簿は官房長官が作り、そのなかから各省庁人臣と総理、
官房長官が相談して決める。そういう仕組みになれば、省利省益をベースとした官僚による
官僚のための人事はなくなるし、次官に遠慮して人事に介入できない大臣も、本来の自らの
考えでもっとも望ましい幹部人事かできるはずだ。われわれの作った案も鳩山政権下で作ら
れた法案も、この点については一緒だ。
この改革は、２００８年の国家公務員制度改革基本法に則ったものだが、幹部人事に絞っ
たのは、そのほうが効率的だと考えたからだ。
政治主導の究極の人事形態という意味では、内閣人事局で一括採用し、係員の人事まです
べてやるかたちが理想的かもしれないが、現実にはむずかしい。全省庁の全人事を内閣官房
で決めるのは時間的にも無理だし、第一、官房長官や官房副長官などの政治家が、一年生官
僚、二年生官僚といった若手の仕事内容まで把握できるわけはないからだ。
仮に可能だとしても、私はやめたほうがいいと思う。あまりにも中央集権的過ぎて、柔軟
な人事がやりにくくなるという弊害があるからだ。
採用を内閣一括にするにしても、省庁横断的なものは除いて、課長職までは現場を知る各
省に委ねたほうかいいだろう。たとえば民間のホールディング・カンパニー・システムでい
えば、部長職ぐらいまでは現場の経営陣に人事を任せ、各社の経営陣はホールディング・カ
ンパニーのトップが決める方式だ。
内閣人事局の創設は、政治主導という観点からも必須である。
改革官僚を養成する方法をＧＥから
人事についてもう一つ触れておきたい。「幹部候補育成課程」の導入だ。前にも述べたが、
若手で頭角を現してきた人を選抜し、社会保障など国家的な重点政策を担当している内閣官
房のチームに入れ、育成するという方法である。
このやり方の一要性に気づくきっかけになったのは、日本ＧＥの社長であり、ＧＥ本社の
上席副社長を務める藤森義明さんとの会話だった。ＧＥの人材登用に関心があった私は、藤
森さんに「ＧＥでは優秀な人を外部から引き抜いて幹部として登用しているのですか」と尋
ねると、「いいえ。幹部は基本的に社内で育成しています。土地動のまったくない新事業に
進出する場合は外部の人材を集めますか、既存の事業の幹部は社内からの登用が中心です」
との答えが返ってきた。
ＧＥは非常に独立性の高い事業部制を敷いている。しかし、各事業部に幹部人事を任せる
と、全体最適になりにくいし、組織が硬直化してしまう。そこで常に改革を意識し、本部か
ら指示して、事業部ではできない改革を実施する必要がある。そのため、ＧＥ本部が各事業
部から優秀な若手を集めて様々なプロジェクトを通じて育成し、そのなかで能力を認められ
た者を、各製茶部や本部の幹部に抜擢するということだった。
本部での若手育成は徹底したＯＪＴ（オン・ザムンョプ・トレーニング＝現場研修）だと
いう。若くて優秀な社員は本部に集められ、主に事業部横断的なプロジェクトに従事する。
そして、事業部からはなかなか出てこない改革案を作る。その過程でチームのメンバーは評
価され、幹部に登用されるという仕組みで、なかには四〇代で本社役員になる者も出る。
これを官僚組織に当てはめれば、幹部の育成だけでなく、改革も進むのではないかと思い、
国家公務員法改正案にも盛り込んだ。
この「幹部候補育成課程」は国家公務員制度改革基本法のなかに書かれている。ところが、
民主党政権の政府案では、これまた抜け落ちていた。
官邸が中心になって若手を育成し、幹部として登用するというやり方に、霞が関が反発し
たのだろう。各省庁の幹部たちは、有能な人材は自分たちで囲い込んでおき、自分たらの省
庁の力にしたいと坪えている。だから、優秀な若手を官邸に持っていかれる案などは認めら
れない。省庁の利益を離れて仝政府的な見地で仕事をする官僚など、各省庁から見れば危険
分子でしかないのかもしれない。
若干育成を官邸でやるというと、幹部官僚からは「官邸でやらなくても、役所のなかの研
修を強化すれば済む話だ』との反論が返ってくる。そんな発想しかないのでは、到底改革な
どは無理である。
財務省の絶対的な二つの行動原理
「モノ」「ヒト」「カネ」の「カネ」。つまり最後は予算。政策と予算、法案は一体だ。
大きな政策はｊ算をつけなければ実施できない。官邸に「予算局」を設置して、予算の編威
権も持ってくる必要かある。
ところが呑丿算局の設置は封印され、あえて議論の対象から外された。ｆ算編成権に政治
が手をつけねば、財務省の猛反発が始まり、大変なことになるという民社党政権の判断から
だ。財務省は霞が関の官庁のなかでも突出した権力を握っている。なぜ、財務省は省庁のな
かの省庁と呼ばれ、霞が関の象徴になっているのか――。
財務表パワーの源泉の。つか予算編威権だゾ予算．編成権はご昌い換えると、国民から集
めた税金など国家の収入を再配分する権限。ある意味、国家の存在意義そのものである。各
省庁は、財務表に概算要求をして、予算をつけてもらう、
予算に関しては、国会で承認を賂て成なする決まりになっている。政府案をまとめる大詰
めの段階では、旧務大臣と各省庁の大臣との大臣折衝など、政治が深く関与する。とはいえ、
膨大な数かある予算の細口を、短期間に政治がつひとつチェックするのは実際にはむずかし
く、実質的に予算の差配は財務省に委ねられている。
家庭でもそうだか、もっとも力を持っているのは、家計を預かる人だ。たとえば、ご主人
が稼いできたおカネをいったん財布のヒモを握る奥さんの懐に収め、それの使い道を決める
過程では、どうしても奥さんの権限が強くなる。ご主人は奥さんの許可がないと、小遣いも
上げてもらえない。それと緒で、財務省に予算をつけてもらえないと、公益法人つ作れない
ので、他省庁は自然と財務表の顔色を窺うようになろ。
さらに財務省は、予算を査定する権限を背景に各省庁に職侃を送り込んでいるうえ、役所
が気にする業務を行っているポストも掌握している。たとえば、国家公務員のポストの格付
けを決める人事院の給与第二課の課長や、各省庁の局や課の組織や定員を査定する総務省行
政管理局の総括担当管理官ポストも財務表の指定席になっている。これは前にも記した通り
だ。もっとも、小況による税収蔵と財政危機で、財務省が自由裁量で差配できる額がどんど
ん少なくなっており、その威光は年々輝きを失いつつある。財務省が消費税の大増税を悲願
としているのも、財政破綻を危惧しているという理由以上に、自分たちの財布が潤えば、権
限もそれだけ人きくなるという思惑からである。
財務省の行動原理は、二つに分けられる。一つは財政破綻は絶対に避けたいという思い．
もう一つは、自分たちの支配装置である予算の配分権をなるべく強化したいという願いだ。
この二つを実現するための消費税増税なのだが、後者の予算の配分権の強化は、自分たち
の哉量で配分できる自由な財源の拡大という表現に置き換えることができる。年々増えてい
く年金の支払いや医療費などの社会保障費。消費税増税分かこうした社会保障費の増加分で
相殺されたのでは、財務省にとって増税した意味がなくなる。
これは消費税に、福祉目的とか社会保障目的に限って使うというタガがはめられるか否か
には関係ない。おカネには色はついていないからだ。どうしても出さなければならない社会
保障費以上におカネが入ってくれば、自由裁量の財源は増えるので、とにかく増税率を少し
でも上げたい。これが財務省の目下の最大関心事だ。
２０１０年の１０月から．１１月にかけて行われた事業仕分けの第３弾で、財務省か狙っ
たのも自由な財源の拡大だった。特別会計に焦点が当てられたこの事業仕分けで、台本と演
出を担当する財務省は、特別会剖の中身には一切手をつけないほうがいいと考えたようだ。
特別会計は様々な目的で、一般会計とは別建てで収入と支出を管理する仕組みだ。空港使用
料や航空機の燃料への課税などを収入源として空港を作る特別会計などがその代表例。この
特別会計は、同じ計算でも財務省の関与は事実上極めて限定されていて、各省庁が自民党族
議員とともに好きなように運営してきた。だからその実態を見て、「母屋でおかゆをすすっ
ているのに離れですき焼きを食べている一と鄙楡されてきた。
財務省から見れば、年々白分たちの自由裁量の余地が小さくなっていく一般会計予算より
も、まだまだジャブジャブと減量余地がある特別会計を支配下に置くことができれば望外の
喜びだ。
事業仕分けでは、そのシナリオを財務省が作る。その時点で、すでに財務表としては特別
会計の支配権確立に大きく前進したことになる。一方、事業仕分けを本気でやつて、まず削
るべき計算を全部削ると決めてしまうと、その分は子ども手当の財源などに使われてしまう
ので、財務省から見ればおもしろみがない。そこで、事業仕分けでは、則務省が特別会計を
支配するという既成事実を作るところにとどめ、適当にお茶を濁したのではないか。
そして、予算の中身はジャブジャブのまま引き取って、翌年以降好き勝手に使うという作
戦を取った。財務名の作戦は完勝で終わった。
東日本大震災直後、増税論かすぐに取り沙汰されたか、このようなときでも真っ先に増税
のことが頭に浮かぶ人たちがいるということに心底驚いた。このことは、財務表に洗脳され
た政治家やマスコミ関係者がいかに多いかを物語っている。
「カネを稼ぐことより、カネを管理する嫁さんの力が強くなる」との喩えはわかりやすいようで
誤解を招く。稼ぎ手（勤労国民）の収入が増えている限りリスペクトされるが、収入が逓減する
限り嫁さんがぴーぴー言い出し、旦那さんのストレスが上がって、離婚騒動になる、それで困る
のは、慰謝料を請求さえる旦那さんだけかというと、貯金が底をつけば稼ぐことになれてない嫁
さんが働かなければならなくなる。母子家庭の悲惨さは現実をみればわかる。かって、それまで
ＧＨＱの虎の威を借り権威を振りかざしていた大蔵省の権威を地に貶めた宰相として田中角栄が
いる。道路公団、自動車税などの特別会計枠を拡大させ高度経済成長を実現させた。そこから学
習すれば、「財務省殺すにゃ刃物はいらぬ、インフレ目標２、３パーセントあれば良い」と喩え
ることができる、と。（実は解決方法は分かっているのだが）それができぬのはなぜかと反質す
ることから始めねばとわたし（たち）は考える。
この項つづく
【虫の知らせ。】
眼精疲労がひどいことをブログ掲載してきたことだが、昨夜は午後１０時半に就眠。いつものよ
うに３時間ほど寝込むと睡眠が浅くなり目を覚ますことがしばしば（神経疲労が強ければ時とし
て、パニック症候群似に陥る）。目を覚ますと眼圧上昇や聴覚の高ぶり、周波数同調不良のラジ
オのような耳鳴りがしたりして眠れずにいたので、寝酒に柚子酒やワインを飲んだが、経験のな
いような頭が冴え渡る状態が続く。いつもなら眠気が襲うのだが全くと言ってそれがない。これ
は何かの前兆かと考え出す。つまり、地震や火山の爆発、あるいは、近親者や友達、近所の方の
突然の訃報などかと思いめぐらす。例えば、地震なら、ブレーカー、ガスを遮断すること、靴を
準備しておくこと、災害時に注意すべきことなどを思いめぐらせた。午前４時過ぎ頃まで眠るこ
とはなかったが、さすがに、ワインを重ね飲みすると眠気が生じ２時間ほどソファーで上毛布を
掛け寝てしまった。結果は、ネパールと岩手で地震が起きていた。これが虫の知らせと腑に落と
すとともに数時間も続いた「突然の頭の冴え」に深く考えこんでしまう。面白いものだ。
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