河原が広大に！

　カヌー下りの乗船場、川遊び場にしている通称「岡部の河原」が春先の豪雨の影響で広がっていた！！　２倍になった印象です。

　小石が大量に流されて来たのでしょう。かつて生えていた低木の柳やイタドリなどの群落が埋め尽くされていました。川の状態、川幅や見た目の深さ、蛇行具合などはこの地点では変わりはありませんでした。

ネットワーキング～海の体験活動

今夜は隣町、寿都の海の体験活動の打ち合わせに飛び入り参加。

　この春、私達が隣町の「地域コーディネイター」と呼ぶS女史が町を去ってしまったので、お隣の情報が入りにくくなってしまいました。私は、北海道のように土地の広さがありかつ人口が３～４０００人の小さな町での地域振興の性格を合わせ持った体験活動は、もはや一地域だけではなく、中域的な連携が必要だと考えています。　しかし、これを形成するのはなかなか難しい。　

　過疎化している町であっても、いいえ、過疎の地域だからこそ、地域行政がいろいろと噛んでいろいろな行事が行われている。小さな町は、人口は少なく、交流活動を行うキーパーソンの顔が見えていても、それぞれが仕事を持っているので意外と出会う機会が少ない。かなりのアンテナを張って、あちらこちらとネットワーキングを続けていないと、広げていないと開催計画から知ることは難しく、連携ととることができない。地方行政もけっこう縦割りなので、ひとりの町役人と知り合っていても、他セクションの情報はわからない。

　常に情報を内外に発信してネットワーキングを意識して行っていないと連携は形づくれない。　これは地域ツーリズムを興すセオリーだと思う。　その点から言って、フットワークがたいへん良く、常に情報発信を地域内外に続けていたＳさんがいなくなったことは、我が方（黒松内ぶなの森自然学校）にとっても手痛い。

　と、いう理由で「自分が動かないと生な情報は入ってこない」という、もうひとつのセオリーに従って、隣町の海の体験活動についての会合に参加しました。　ちょうど、今週末に黒松内ぶなの森自然学校でも、海の体験活動に関するスタッフトレーニングをするので、その宣伝もして来ました。

　寿都では、札幌市立大学の協力により、ブルーツーリズムの形成が行われています。その一環でスノーケリング体験が継続的に実施されて来ました。　海の町ですが、スノーケリングという体験をしたことがある町民はほとんど皆無。その啓発も兼ねて過去数回、本州から超実力者が指導に来ていました。これを今後どのように展開してゆくべきか、集客できる体験活動にしてゆくためには何をしたらいいのか、というような会議でした。

　これまでのスノーケリング体験は、ツーリズムの機運を創り出す仕掛けでした。結果としてスノーケルの楽しさを知った地元の方が増えたことは成果です。しかし、今後、スノーケリング体験を「仕組み」までに高め町外からの来訪者に提供する、来訪者を生むひとつのメニューにするためには、本業を持っている人達だけでは難しい。　誰かが専従として仕組みづくりを続けていく、いじられても批判されても、それでもツーリズムを創り出そうとする担い手がいないとツーリズムは形成されていかない・・・。

と、これまた　地域ツーリズムを興すセオリーを改めて、私自身が確認したような会議でした。

注）冒頭の写真にあるチラシは、黒松内ぶなの森自然学校主催の「海の体験活動の指導者講習
　　７月６－７日開催の案内です。　参加費3000円です。
　　寿都のスノーケリング体験は・・、９月予定です。

ここまで・・、書いて気がついたことがある・・・
　ダイビング、スキンダイビング、スノーケリング　の３つの活動は私は性質ややり方が異なると思うのだが、今日の会議では、それらが混同されているかもしれない・・・。

震災支援をふりかえって（５） 情報社会の脆弱性と有用性

◆情報社会の脆弱性とインターネットの有用性

　東日本大震災は、近世において日本人が直面したことがない沿岸津波の大災害であり、それも過疎地域において壊滅と言われる程に市街地や小さな集落が被災した。阪神淡路大震災は数多くの人々が居住する都市の被災であったが、今回は福島から岩手に及ぶ広範囲の沿岸過疎地域の被災であった。

　まず、情報が途絶した。釜石鵜住居地域は長期間停電し通常電話、ＴＶはもとより携帯電話も通じなかった。福島原発の状況は雑音に混ざってかすかに聞える携帯ラジオだけが頼りであった。それも朝晩の電波状況がやや良い時にかすかに聞こえるだけであり、情報も断片的でしかなかった。原子炉建屋の爆発状況は１週間たった帰りのフェリーの中でＴＶニュース画像を見て始めて知った。驚愕した。原発が危機的な大事故を起こしていることは、被災地の大多数の人々は知る由もなかった。あの状況下で放射能が北へより拡散していたらと考えると戦慄すら覚える。

　物資があまりにも不足していたので、3/16に被災を受けていない内陸の遠野市へ連携を求めに灯油で燃料を薄めた車で1時間かけた。探し当てた現地ＮＰＯ事務所は市街の大型スーパーの２階の一角にあった。スーパーは営業をしており、食料品の棚こそは空であったが、衣料品コーナーにはたくさんの衣類が並んでいる様を見て目を疑った。避難所には食糧は自衛隊が配送し確保され始めていたが、生活必需品類は下着すらまだ届いていなかった。「すでに割引セールをしている」と呑気な回答をする売り場責任者に被災地現場の様子を説明しても埓があかないので、持ち合わせたお金でありったけの下着を購入した。現地ＮＰＯからは「現場では今何が必要だ！」と即座に質問を受けた。「衣類、とりわけ下着や靴下、トイレットペーパー、歯磨き・・」など様々な品目を伝えた。まさしくアナログな伝令であった。彼らは物資支援の要望品としてインターネットにすぐさま書き込んだ。すると、５分もたたないうちに、「歯磨き5,000本」「下着も大量に送る」と言う回答が続々と全国からメールで寄せられた。インターネットは相手の顔が見えないままにも社会に協働意識を育んだ道具であったことを見せつけられた瞬間でもあった。

　その後の市職員からの聞き取り調査によると、３月末頃までは市災害本部と鵜住居地域の間での情報のやり取りは車の燃料もこと欠いていたので、行政ですら時には人が歩いて自ら届ける伝達だけであり、極端に情報が不足していたことがわかった。現代社会の情報のやり取りが携帯電話やパソコンにあまりにも頼り過ぎていることに気づかされた。通信手段が途絶する広域災害に対して情報社会はあまりにも脆弱であることが露呈された。

　大災害の最中にあると、人は自らの身体を動かして情報を獲得、伝達することすらできなくなってしまうのかもしれない。

震災支援をふりかえって（６） ワーキングネットという概念

◆ワーキングネットという概念

　有用有効なネットワークは初めから存在しない、状況に応じて徐々に編みこまれ張り巡らされるべきである。これをワーキングネットと称している。

「現在より状況が改善されるベターを求めて、今できることを各自が判断して実行する。しかし、協働の大切さを忘れてはならない」これが、ねおすの行動規範である。それができるようになることが、ねおすの人材育成の目標である。今回の支援初動では、まずは個人が事態に対応する初動を開始し、ねおす組織内において各人の特性を生かした連携が事態に応じながらバックアップされた。支援体制は綿密な話し合いが行われ構築されたのではない。状況に応じて連携を深めてゆくワーキングネット・Workig-NETと呼ぶ手法が実行され、連続的に支援車を現地に送り込む体制が数日の内にできた。

　第１陣はテント生活、第２陣は遊休施設を探し、地域からの信用を作り出し、第３陣は施設を借り、物資の供給を中心支援活動としつつ、3/19には被災者児童のケア活動も開始した。テントから地域施設に拠点を移すまでをわずか１週間で成し遂げたことは、これまで私達が北海道各地で実践してきた地域活動のWorking-ＮＥＴのノウハウが応用できたことに他ならない。

　その後は、被災者のニーズ調査、周辺集落状況把握、他NPOと連携、物資配送の体制づくりを行い、３月末には独自のボランティアセンターを立ち上げた。そして北海道や全国からやってくる数多くのボランティアの受け入れも独自に開始した。

　ＮＰＯ活動がまだ希な釜石市にとっては、社会福祉協議会を通さない災害支援ボランティア活動が始まったこと自体がとても珍しいことであった。物資提供、瓦礫の撤去作業、洗濯もできる場づくり、被災者同士・ボランティアともお茶を飲みながら交流ができる、「青空喫茶」の開店、地域住民と協働し高齢者のディケア活動等、広く生活一般への支援を本格化し、「今、目の前にある問題解決」を行い、スタッフが交代しながら徐々に地域との信頼関係を築いて行った。それと同時に地元支援団体との連携、北海道を始め各地からやってくる支援団体の活動場所の調整手配も実施した。

震災支援をふりかえって（７） 役割は待っていても来ない。

◆役割は待っていてもやってこない。

　災害支援は、被災直後は外から来た支援者だけの判断で行えることがある。しかし、事態が一旦鎮静化してからは、支援は一方的に行うのではなく、地域住民と顔を突き合わせ身体を張り合う中で行われるべきである。

　それも必要な支援をタイミング良く即座に行う支援活動がなければ地域との相互信頼関係は生まれない。それがあってこそ被災者、地域内で支援する地元の人々との協働意識が醸造されることを改めて痛感した。また、ワーキングネットの過程ではインターネットの活用がとても有用であること、またインターネットを介したこれまでの人々とのつながりが、緊急事態に即応した新たな協働関係を促進させてゆくことも強く実感させられた。
支援活動は、避難した被災者だけではなく被災者を受け入れた地域とも交流を重ね、外から支援に来た我々が何者であるかをわかってもらい「信用」を得ることが大切である。一方的な支援は長続きしない。

　支援の「役割」は与えられることを待つのではなく、役割を見つけ出す・創り出すという姿勢と態度が必要である。