わが国は医療が進歩する一方で、課題の多い在宅ターミナルケア（月刊GP net 2005 7月号)

京都にある、大原在宅診療所の医師たちによる実践報告。
がん患者のみならず、高齢者のケースについても報告している。
在宅ターミナルを希望する患者は、グループ内の医療機関からの紹介、グループ外医療機関からの紹介、患者もしくは家族がインターネットなどで知り、直接相談してくる場合・・・の３パターンある。本来であれば、患者家族・紹介元医療機関・在宅診療所の３者合同のカンファレンスを開催した後に、主治医を移行することが望ましい。しかしグループ外医療機関から紹介を受ける場合、ある日突然病院連携室から連絡が入り、主治医からは紹介状が送られてくることが多い。

→病診連携が十分に行えていないことで、診療所の医療者と患者家族の信頼関係の構築に支障を来し、患者家族も、紹介元の病院に気持ちを残し続けてしまうことを指摘。今後の課題としている。


・病診連携がスムーズに行えているかどうかで、その後の役割分担の明確さが目に見えて違ってくる。これは私も、自身の経験から痛感している。
・疾患に対する不安、生活に対する不安に加え、役割分担が不明確であった場合は「主治医の存在があいまい」という、新たな問題を患者家族に背負わせてしまう。


上記のようなことを取り除くためにも、スムーズな病診連携は重要。「連携」を自身の専門技術としているソーシャルワーカーは、ここでも役割を発揮できるのではないだろうか？