乳がんリスク、出産未経験なら２倍 初潮・肥満も関係

2007年2月21日（水）16:46 　　asahi.com
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　乳がんと生理、体格などとの関連を調べていた厚生労働省の研究班（主任研究者＝津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長）は２１日、「初潮が早い」「背が高い」女性ほど、がんのリスクが大きいという分析結果を発表した。「出産経験のない」女性にも乳がんが多く、こうした傾向は、欧米の研究とも一致した結果という。
　対象としたのは、全国１０府県の４０～６９歳の女性５万５０００人。研究班は９０年と９３年に、対象者の体格や出産経験などを聞き、約１０年間にわたって追跡調査した。
　その結果、閉経前の女性では、初潮を迎えた年齢が「１４歳未満」のグループは、「１６歳以上」に比べ乳がんのリスクが４倍だった。閉経した年齢でみると、「５４歳以上」が「４８歳未満」の２倍だった。研究班によると、女性ホルモンの分泌が影響している可能性があるという。
　また、出産経験のない人は、ある人に比べてリスクが１．９倍だった。子どもが多いほど、がんになっている女性が少なかった。
　身長でみると、「１６０センチ以上」が「１４８センチ以下」に比べ、閉経前で１．５倍、閉経後で２．４倍だった。栄養状態などが関係しているとみられる。閉経後の女性では、体格指数（ＢＭＩ）が高く太っているほどがんが多かった。
　がんセンターの岩崎基・ゲノム予防研究室長は「自分で意識して避けられるリスクは肥満。ほかの要因は自分で管理できないので、定期的に乳がん検診を受け、早期に発見してほしい。今後は個人ごとにリスクを判断できるシステムづくりを考えたい」と話している。

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この記事を食養学で分析すると、「初潮が早い」というのは、「ヒトの成長速度が速い」ということですが、例えば「成長ホルモン剤」を使うと、同様の現象が起ることは理解できる。
「成長ホルモン剤」を使った牛や鶏を食べていれば、間接的に成長ホルモン剤を口にしたことになる。

「背が高い」というのは、確かに栄養が足りた状態ではあるのですが、食養学で考えると、「陰性な食品が多いので、陰性な性情である縦への成長」と言えるので、「陰性な病気であるガン等の発生率が高くなる」とも言える。

出産に関しては、運動との関係が考えられる。
運動が少ないと、体の一部で「滞り」が起り、そこに異常細胞が発生しやすくなるので、出産をしてない女性は、運動に心がければ予防になるはずです。

「肥満」に関しては、「癌」と云う字が示すように、食べすぎが原因ではなかろうか。

ことガンに関しては原因が多いので、安易に考えることはできないのですが、日本食は「健康食」として世界に認められているのを思い出すと、やっぱり和食がいいのではないでしょうか。

米インフレ懸念台頭で、ＮＹダウ48ドル安ー学校で教えてくれない経済学

米労働省は、2月21日、2007年1月の米消費者物価指数(ＣＰＩ)が0.2％増、食料・エネルギーを除いたコアインフレ率は0.3％増と発表した。

日本では消費者物価指数が発表されても新聞含めメディアでも大きく取り上げない。ところが、米国では敏感に反応する。特に金利に敏感な株式市場では、原油60ドル復活、金相場23ドル高とインフレ懸念が台頭、ＮＹダウは前日比48ドル下げ取引を終了した。

ＮＹ為替市場では、日銀が短期金利を0.25％上げ年0.5％と発表しにもかかわらず、対円でむしろドルが買われた。これは米ＣＰＩが予想以上に上昇した結果、米国の利下げ期待が後退、日米の金利格差拡大にブレーキがかかるとの思惑が出た結果であろう。

日本ではインフレといってもピント来ない。しかし、1000円札を出してもランチが食べられなくなるとそこで初めて実感するのであろう。1万円でガソリンが満タンに出来ないとわからないのかもしれないが、インフレ懸念に敏感に反応する欧米との差は歴然としている。

ただ、日本でも、病院のカウンターでは、1万円出しておつりが少なくなってきている。さすがの日本人でも徐々にお金の値打ちがなくなってきていることを少しは実感するようにはなっているが、60年前に預金封鎖を経験したひともほとんどいなくなっているように、お札が朝起きたら紙切れになる怖さが欧米人と比べてはるかに少ないのかもしれない。

ガソリンは年初原油安を受けて値下がりした。エネルギーコストの落ちつきで、米物価上昇の元凶は、医療費と食料品になっている。医療費は0.8％上昇した。これは1991年8月以来、食料品は0.7％上昇した。これは2005年8月以来と今朝のＷＳＪ紙は解説している。

ＷＳＪ紙のJustin Lahart記者は、食料費の上昇は、りんごやレタスなどで有機野菜・果物の値上がりが影響しているのではないかと指摘した。有機野菜の業界団体のOrganicMonitorによれば、2006年の有機野菜の売り上げが前年比20％増加、400億ドル（４兆8,000億ドル）に達し、品不足状態が続いているという。健康志向の反映かもしれない。

日本でも健康のためなら死んでもいいと健康マシンを日々踏み続けているというご婦人の話を聞いたことがある。これはいかにも行き過ぎであろうが、欧米では病気の原因が食生活にあるという意識が次第に大衆レベルにまで浸透してきて、それが日本食ブームに拍車をかけているようだ。皮肉にも日本ではご飯、味噌汁、特に小魚を食べない家庭が増えた。

米国でインフレが警戒されるのはドル紙幣の値打ちがなくなるためだ。その結果、利上げしてドルの目減り食い止めに動く。米国の1月のＣＰＩ上昇の記事を注目して欲しい。（了）

江嵜企画代表・Ken