「よたよたランナーの手記」（９８） 「蹴り」の上達 文科系

　年末の外走りで気付き、改善を図っていた「蹴り」の強化が以降４回目にして早くも成果を現している。　１０．５キロ時でもピッチが１７０歩で、その心拍も１５０近くに下がってきた。３年のブランク後に半信半疑でランニング再スタートをした１２年秋には、７．５キロ時で走ってもこの心拍数だったことを振り返ると、なんか夢みたいに感じる。

　６日のジムが３０分を４．５キロと５．０キロの合計９．５キロ。その最後１５分ほどを１０．５キロ時で楽に走っていた。蹴りを強めて走るとまだまだその筋肉が弱いと分かるのだが、それだけにこれの鍛え方次第で１１キロ時３０分も可能であろうかと、期待が膨らんでいる。いろんな努力や工夫の中からこんなことが見えてくる時は特に老人のスポーツも楽しさ極まりない。経験に基づいた知恵ならば、若者には負けないということだろう。

　さて、先月２７日の１時間９．８キロ以降ここ４回は、力を蓄える期間と構えてきたが、そろそろ３０分×２回で１０キロという念願の目標に挑む時が来たようだ。プラス２００メートルなのだが、４．９キロと５．１キロで達成という線が見えてきたように思う。あと１回、ちょっと長い１１キロ時をやってから、この念願目標に挑もうと考えている。１１キロ時の蹴りを十分体験しておけば、この挑戦でもアキレス腱を痛めないだろうと目論んでのこと。楽しみだな－！

　　

　脳天気かつ頑迷な「日本美化」を通そうとする安倍政権。その強化で大変な新年になったが、今はグローバル時代、アベだって日本のことを日本だけでは決められないようにどんどんなっていく。苦闘している経済ひとつとってみても、アメリカ、ＥＵ、ＢＲＩＣＳ諸国との関係の中でしか明日は占えないからである。そしてまたいずれにせよ、世界の近い将来は日本のそれらも含めた国際金融横暴の規制無くては何も前向きには済んでいかないということも重なって来る。これは、ＥＵが最も熱心に提起している問題だし、現物経済に頼るＢＲＩＣＳ諸国はこれにどんどん乗っていくはずだ。つまり、日本がアメリカ流のやり方に従うだけではいずれ孤立していく。もっとも、そんな孤立に至らない布石も安倍政権はどんどん打っているはずだ。ＴＰＰを遅らせたり。ポピュリズム・ポーズ半分かも知れないが去年の春闘あたりから「内部留保で賃上げをしてくれ」と大音声していたり。麻生の「守銭奴」発言まで出て来たり。この発言、背後の財務省の半ば本音であることは確かだろう。賃金所得が増えなければ税金は決して増えないのであるから。

　こんなことから、ここの次の書評、内容要約などは是非お読み願いたい。第一が、『「アジア力の世紀」の要約と書評　2014年05月08日』。この著作はアメリカ、ＥＵ、ＢＲＩＣＳ諸国全ての近未来を見つつ日本の将来を見つめようとした労作である。ついで、最近の『米金融独占は世界の食肉、医療、穀物にも及ぶということ』全６回。これは、ドルが基軸通貨から滑り落ちそうな衰えつつあるアメリカの最後の足掻きであるが、決して上手くは行かないと確信する。今のアメリカを見れば、嘘の理由で開戦まで持っていったイラク戦争後の大混乱、惨劇からすっかり世界で信用を落としているし、貧困者が多い超格差社会に加えて、トリクルダウン説が嘘っぱちだとは世界の誰でもが分かるようになっているからだ。天網恢々疎に押して漏らさず。

2015年元日の新聞の社説を読んで 大西五郎

2015年元日の新聞各紙の社説は今年が第二次世界大戦終結70周年にあたることから、日本が世界とどう向き合うべきかが論じられていました。
朝日・毎日・中日・日経は世界における歴史の流れに沿って周辺諸国とどう付き合うかを論じていますが、読売は世論調査では国民の多数が疑問を投げかけている集団的自衛権の行使推進など政権寄りの主張、産経は憲法改正を主張しています。
各紙の社説の中からポイントになると思った点を私なりに切り取ってみました。

【朝日新聞】グローバル時代の歴史　「自虐」や「自尊」を超えて

東アジアに垂れ込めた雲が晴れないのも、日本人や韓国人、中国人としての「自分」の歴史、ナショナル・ヒシトリーから離れられないからだろう。日本だけの問題ではない。むしろ隣国
はもっとこだわりが強いようにさえ見える。
しかし、ヒトとヒトとの国境を超えた交流が急速に広がりつつあるグローバル時代にふさわ
しい歴史を考えようとすれば、歴史は国の数だけあっていい、という考えに同調はできない。
自国の歴史を相対化し、グローバル・ヒストリーとして過去を振り返る。難しい挑戦だ。だ
が、節目の年にどうやって実りをもたらすか、考えていく支えにしたい。

【毎日新聞】戦後70年 日本と東アジア　脱・序列思考のすすめ

対立を繰り返してきた欧州は欧州連合（ＥＵ）を通じて「平和の制度化」に成功した。単純には比べられないが、序列よりも並立という意識を定着させた過程には、東アジアも学ぶところがあるはずだ。
国の力とは多元的なものであり、力と強さだけが尺度ではない。どの国の歴史にも文化にもそれぞれに誇るべきものがある。序列思想の呪縛から解き放たれ、互いのナショナリズムを尊重しあう東アジアを展望していく。その新たな地平を切り開くことが、本当の意味での戦後レジームからの脱却だと考える。

【中日新聞】年のはじめに考える　戦後70年のルネサンス

戦後七十年です。先の大戦を米国から強いられた「太平洋戦争」ではなく戦前の公称の「大東亜戦争」と呼ぶべきだと主張したのは日本思想史研究の故松本健一氏でした。アジア開放の自衛戦争だったからというのではありません。太平洋戦争史観では「米国との戦争に敗れた」との認識になっても「中国との侵略戦争に敗れた」との意識が希薄になってしまうからだというのです。
再三の村山談話の見直し論や日本の歴史認識が問題視されるのは戦争の呼称が影響のせいかもしれません。
戦争での新聞の痛恨事は戦争を止めるどころか翼賛報道で戦争を煽り立てたことです。その
反省に立っての新聞の戦後七十年でした。世におもねらず所信を貫いた言論人が少数でも存在
したことが支えです。
政治も経済も社会も人間のためのもの。私たちの新聞もまた国民の側に立ち、権力を監視す
る義務と「言わねばならぬこと」を主張する責務をもちます。その日々の営みが歴史の評価に
堪えるものでありたいと願っています。

【日経新聞】戦後70年の統治のかたちづくりを

米ソ冷戦が終わり、民主主義と自由主義経済によって世界はひとつになると期待された。その中心は米国で、世界は一極支配になるかにみられた。しかし経済のグローバル化がどんどん進み、米国の影響力が低下、中国が台頭して権力の移行がおこった。
中国をはじめとする挑戦者にどう向き合えばいいのだろうか。世界をうまく纏めていくための統治のかたちをいかにつくるかが焦点だ。グローバルなガバナンスの確立の問題でもある。既存の枠組みを破壊し新たなものを作るのではなく、法の支配の原則のもと国際世論を背景に今の秩序を維持し、それを強くしていくためにともに努力するよう引き入れていくしかない。
戦後70年の今年、とりわけ歴史問題への配慮が必要になる。発表を予定している首相談話
は近隣諸国との関係に影響を及ぼすだけでなく、米国をはじめ世界も注視していることを知っておくべきだ。
戦争への反省をふまえ、平和国家としての70年の歩みをあらためて確認する必要がある。
視線は過去ではなく未来に向けられていなければならない。

【読売新聞】日本の活路を切り開く年に

ようやく見えてきたデフレからの出口を再び見失うことなく、日本を再浮上の確かな起動に乗せなければならない。今年はまさに正念場である。
昨年末の衆院選で圧倒的な信任を得た安倍政権はより強固になった基盤を生かし、経済再生を最優先に、社会保障、外交・安全保障など政策課題への取組みを一段と加速させる必要がある。安倍政権は昨年、集団的自衛権行使の限定容認を閣議決定した。今年はそれを受けた安全保障法制の整備を確実に進めなければならない。平時から有事まで、切れ目のない対応を可能にしておくことが、日本の安全に不可欠だ。

【産経新聞】覚悟と決意の成熟社会に　論説委員長 樫山幸夫

安倍晋三首相は、ことし、あらたな談話を発し、世界にどう貢献していくか、構想を示すという。その選択の幅は拾いだろうが、キーワードは「自立」「自助」であるべきだ。
なぜ「自立」と「自助」か。国民の覚悟と決意と同義だからだ。これなくして難問の解決はできないにもかかわらず、今日の日本に欠けているようにみえる。依存心、甘えは国力劣化の原因である。
他者依存をさかのぼれば畢竟、日本国憲法に行き着く。
その前文は「われらの安全と生存」を「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して」保持する決意を披瀝している。平和を乱し、不公正で信義なき振る舞いをする国など存在しないというのか。わが国の周りを見回しただけでも的外れであることがわかる。国の守りすら他者依存では自助の精神を育むことなど不可能だろう。
「自立と自助の国」をめざすには、憲法の改正こそが必要だ。

Unknown（義経）さんへ 大西 五郎

核兵器関連企業と金融取引を批判した私のコメントにたいする反論を拝見しました。
Unknown（義経）さんは日本も核武装すべきだと主張なさるのでしょうか。それには全く同調できません。日本人の多くの方がサッチャーの主張を金科玉条にはしていないと思います。
それから「正論を読んでいる人には常識だと思うが」とありますが、産経新聞が発行している雑誌『正論』は右翼的主張ばかりが盛り込まれた月刊誌です。かつて田母神氏が「日本は侵略国家だったのか」という政府見解（村山談話など）と異なる主張の論文をアパグループの藤誠志賞に応募したことを咎められて航空自衛隊幕僚長を解任された以後、各種雑誌などに自説を発表していたため、産経新聞発行の雑誌「正論」2009年３月号で「やむにやまれぬ『防人』の思い」という論文を読んだことがあります。彼は日本が侵略戦争をしたと言われることはないという信念から、国を守る自衛官として村山談話では外国から侮られるということを言ったまでだと主張していました。またこの同じ号では「村山談話に押し潰される国防の士気」という陸・海・空三自衛隊の幹部の座談会も掲載されていましたが、「少なくとも国防を預かる自衛官としては、間違った認識とは思っていない。村山談話と異なるというけれども、村山談話では戦えませんから。他国が攻めてきた時、日本軍もひどいことをやったからなあーなんて言っていたら国を守れません」（陸自）「村山談話のような考え方をしている自衛官なんて、まずいませんよ」（海自）「『不戦の決意』とは、つまり銃を捨てるということでしょう。そんな思想を持つ軍隊など世界中どこを探したってありません」（空自）などの発言が並んでいました。
また同じような右翼的な主張を特色としている「ＷiLL」という雑誌の６月号に田母神氏は「北朝鮮には核で対抗せよ」という論文を発表しています。そこで田母神氏は「攻撃と防御を共に供えよ」「敵地攻撃できない呪縛」「日本も核シェアリングを」（アメリカと核を共有せよ）と主張しています。
田母神問題を調べていて、ここまできて、もうこのような雑誌は定期的に読む必要はないと思い、以後は新聞に載る広告で右翼がどんな主張をしているかを知るために、必要を感じたものだけを読むようにしていますが、義経さんたちネトウヨと言われる人たちは愛読しているこのような雑誌に載った主張を自分の主張として取り込んでいるように思いました。「正論」や「Will」以外の雑誌にも目を通したほうがいいと思いますよ。
「核保有国は同義に反しているから国交断絶すべきだ投書を送ったら」とも言われましたが、私はそのような短絡的な考え方をしません。核保有国に向って「核を捨てろ」と主張しますが、世界では今核廃絶のために諸国が集まって会議をしています。核保有国の利害がからむので、一致した結論をだすのに難航しているようですが、諦めずに会議を続行しています。こういう状況では核保有国も核を使用しずらいでしょう。各保有国と国交を断絶せよというのは勇ましいですが、それよりも国際世論で核保有国に核を使用できなくする状況をつくることの方を選びたいと思います。