僕が見た「日本沈没」悪夢 文科系

　僕は昨日こんな夢を見た。大変嬉しい面が一つあるが、大悪夢でもある。これは、本日の直前エントリーに姉妹編にも当たるもの。

「森喜朗が、結局辞めることになる。すると、間もなく、オリンピックは中止決定。途端に、どこからか日本株への売り浴びせ。日銀の通貨発行で必死に抵抗するが、日本沈没」
　と、もしこうなったら、これはアメリカ金融による世界で常に起こってきたやり口以外のものではない。これに類した小さな「日本売り」がもう既に何度も起こっているのだが、その原因は誰も語らなかったはず。そこで思うのだが、こんな日本官製バブルをいつまで続けるのだ。アメリカという国は基本人種差別国家で、かつ中国に対して自国覇権を守るためなら何でもする国になっている。その国が中国に軍事以外では負けかけているのだし、今まで中小国の空売りなどどれだけやってきたことか。日本は自国だけはやられないようにと振る舞ってきた積もりなのだ。もう小さいのは確か二、三度やられているのだから。この点については、去年のこのエントリーをご参照願いたい。『安倍政権に、前門のコロナ、後門の「日本売り」　　文科系　2020年04月14日』

　もしこんなことが起こったら、それはもう公然と国民に知らせて、自公政権の命取りにするべきだ。最近１度GPIF大損（年間でも大損）があった時には、余りにもニュースの扱いが小さかったと観ていた。事の大きさにマスコミも震えあがったのかも知れない。そういう形の官製バブル「破裂」は、「安倍２％目標達成」が延び延びになってバブルが膨らむごとに、ずっと警鐘されてきたはずだ。

　さて、もしこんなことが起こるとしたら、森喜朗暴言を最初に拡散（工作）したのは多分アメリカ・ファンド関係者だ。そもそも彼はこれ以上の暴言をしょっちゅうやってきた。それがこれほど大問題になったのは、はて、五輪絡みだからだけなのか？？

マスコミが公器であるならば 文科系

　マスコミが公器であるならば、政権による大きすぎる不公正は、それらが正されるまで告発し続けるべきだ。政権のあからさまな不公正は、これを正させなければ、そういう不公正は必ず積もり重なって、やがて権力維持にはなんでもするという大悪に発展していくもの。今日の新聞でも、森喜朗発言やモリカケ、政権による検察介入を問題にしているが、こういう警鐘を中断したり、忘れたりが重なっていく時にこそ「大本営発表マスコミ」が出来上がって、政治が全体主義に染まってきたはずだ。それが、人類の近代民主主義発生以降、どこの国でも繰り返されてきた政治史だったと思う。ヒトラー、スターリン、毛沢東、東條、ムソリーニ、形は違うがイラク戦争直前のアメリカなど、すべてが結局「大本営発表」の結末でもあった。マスコミが警鐘を止められた時、政権不公正の忘却、政権の増長、やがて全体主義が始まって来た。今の世界、全体主義国家への温床は腐るほど存在している。

　モリカケ桜、検察介入、日本学術会議、森喜朗・・・、すべてを継続して問い続けなければいけないと思う。マスコミ頑張れ！　ちなみに、これだけコロナ対策が遅れて人も死んでいる世界・日本で五輪開催など、普通の良識からは不謹慎というものではないか。見方を変えれば、一部にあるこの熱烈な五輪開催志向さえ、不正続きの政権がその再浮上の機会にしようとしているようにさえ見える。ちなみに、五輪を全体主義志向の機会にするというのは、ヒトラーも行ったことだった。