ラストワンマイル28

            　

               　　　　　　　　　　　　　　　　　　　          　　　

  為　　政　いせい
ことば-------------------------------------------------------------------------
「われ十有五にして学に志す。三十にして立つ。四十にして惑わず……」（４）
「故きを温めて新しきを知れば、もって師たるべし」（11）
「君子は器ならず」（12）
「学びて思わざれば同し。思いて学ばざれば殆し」（15）
「これを知るをこれを知るとなし、知らざるを知らずとなせ。これ知るなり」（17）
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９　回と話し合っていると、いつまでたってもうなずいてばかりいる。こいつ、うすのろ
ではないかと思うほどだ。ところが、ふだんの生活ぶりを観察していると、なにげない言
動に、ハッと思わせられることがしばしばある。回という男は、うすのろどころではない。
（孔子）

〈回：かい〉　顔回、顔は姓、回は名、宇は子淵。魯の人、孔子より三十歳の年少。孔門
　　　　　　　随一の俊才として名高い。この話からも孔子がかれをいかに高く評価して
　　　　　　　いたかが察せられる。

１０　人を見るのに、その人の現在の行為を観察するばかりでなく、さかのぽってその動
機は何か、また目的は何かを仔細に吟味する。そうすれば、その人の本性がわかる。この
方法はあらゆる場合に通用する。（孔子） 

 　顔回

   Feb. 25,2019
【気候政策は排出量削減に効果的】
イーストアングリア大学のティンダルセンタ（UEA）が率いる研究によると、二酸化炭素
の排出量削減と先進国における気候変動への取り組みが成果を上げ始めている。この研究
は、再生可能エネルギーとエネルギー効率を支える政策が、１８の先進国における排出量
の削減に役立つことを示唆しています。この国のグループは、世界の排出量の２８％を占
めており、イギリス、アメリカ、フランス、ドイツが含まれる。２００５～２０１５年に
かけて排出量が大幅に減少した国々における二酸化炭素排出量の変化の背景にある理由を
分析している。

しかし、エネルギー使用量の減少は、2008年から2009年の世界的な金融危機に続く、経済
成長の低下による需要の減少によって部分的に説明されました。重要なのは、二酸化炭素
排出量が最も減少した国は、エネルギーと気候に関する政策が最も多い国。排出量が減少
している国と排出量が増加している国を比較した。研究者らは、エネルギー効率を奨励す
る政策は、すべての国で排出量の削減に関連している。また、再生可能エネルギーを奨励
る政策は排出量の削減と関連しているが、ほとんどの国では排出量が減少していない先進
国でのみ関連している。全体的に見て、データは多くの国が排出削減において進歩してい
ることを示唆。しかし、パリ協定に沿って、世界の平均気温上昇を２℃以下に抑えるには
これらの取り組みを拡大し強化する必要がある。研究グループは、最近の排出量の変化の
根底にある理由を解読し、気候変動阻止の努力を導くために重要だと指摘する。

UEAのTyndall気候変動センタのCorinne LeQuéré教授は、多くの大きな政策を立て、国家レ
ベルで政策を立てる必要がある。資金が豊富で規制する政策。気候変動に対処政策が多く
の国で排出量の削減に役立つことを示す。これは良いニュースだが、それは始まりにすぎ
ない。世界の排出量をゼロ近くまで減らすための長い道のりがあり、化石燃料も段階的に
廃止する必要があると語る。気候変動の新たな研究は、警鐘する傾向がある。この調査結
果は、小さい希望をもたらすものだが、これまでのところ１８カ国が、エネルギー効率、
再生可能エネルギー、気候目標に対する協調的な政策の野心と行動がどう機能するかを示
している。

地球温暖化を2℃以下に抑えるためには、世界の二酸化炭素排出量を２０３０年までに約
４分の１削減し、１.５℃以下に抑えるには半分削減する必要がある。世界の二酸化炭素
排出量は、２００５～２０１５年の間に、平均で年間２.２％増加。CICERO 国際センタ
のグレン・ピーターズ博士は、オスロの気候研究「エネルギーと気候政策は再生可能エネ
ルギーとエネルギー効率の支援に成功したがが、意味ある排出削減の実現には、二酸化炭
素排出量にペナルティを課すための支援政策が必要だと語っている。　

   

 【エネルギー通貨制時代 ６８】 
”Anytime, anywhere ￥１／kWh  Era”

  Feb. 28< 2019

【1500V対応の太陽光向け分散パワコン、デルタ電子が日本市場へ】

デルタ電子は「第10回 太陽光発電システム施工展」（「スマートエネルギーWeek2019」内、2019
年2月27日～3月1日、東京ビッグサイト）に出展し、直流電圧1500V（ボルト）に対応する分散型パ
ワーコンディショナーを参考出展した。2019年内に日本市場で展開する予定。　太陽光発電所の
システム費用削減に貢献するとして、1500V対応機器の導入に注目が集まっている。直流回路の
高電圧化することで、ストリングあたりに接続できる太陽光パネルの枚数が増やせるようになり、
接続箱の数や配線などを削減できるメリットがあるからだ。 今回デルタ電子が参考出展したのは
定格出力125KW （キロワット）の三相パワーコンディショナー。最大変換効率  99.1％、動作電圧
範囲は、810～1500V、入力回路数20、1MPPT回路、外形寸法：900×663×334mm）、本体重量：
80kg。防じん･ 防水等級はIP65に対応し、重塩害地域への設置も可能。　同社が1500V  対応の
パワコンを日本市場に投入するのは初。国内の顧客からの要望が多かったため、日本市場への
投入を決めたという。この他、住宅・低圧産業用向けパワーコンディショナーの最新モデルも披露。
2019年モデルとして、ラインアップを刷新している。特徴としては変換効率を高めた他、入力電流
容量を従来の10A （アンペア）から12Aに拡大。さらに明け方や夕方の発電量を高められるよう最
低動作電圧を 30V に低減した。この他、小型化とともに、本体全面の扉を横開きできる仕様とす
るなど、メンテナンスのしやすさも改善した。

❑ 特許6386207　太陽光発電の出力制御システム、それに用いるパワーコン
ディショナ デルタ電子株式会社

【概要】
下図１のごとく、太陽光発電の出力制御システムは、１以上のソーラー発電器２ａと、複
数のパワーコンディショナ３ａと、蓄電池４と、ソーラー発電器の出力端、パワーコンデ
ィショナの入力端及び蓄電池の入出力端に接続されているＤＣ母線と、蓄電池の入出力端
に流れる電流の方向及び/又は電流量に基づいて、パワーコンディショナのオン/オフ制御
を行う制御部とを備え、パワーコンディショナの各々は、出力端子が系統側の出力端子に
接続されており、制御部によってオンまたはオフに切り替えられたときに、系統側の出力
端子に流れる電力の変動率を所望値未満とする変化量で、出力を増加または減少させる出
力増減回路を備えている。制御部は出力制御をパワーコンディショナのオン／オフ制御で
行うことができるので、容易にシステムの拡張及び縮小を行うことができる太陽光発電の
出力制御システムを提供する。

❑ 特許6466017 サービス連携システム太陽光発電

【概要】
近年、家庭内における電気やガス等のエネルギーの使用状況を管理するサービス連携シス
テム（Home Energy Management System:HEMS）の導入が推進されている。ＨＥＭＳは、
家庭内で使用される家電や充電器等の機器を、通信ネットワークを介して専用の管理装置
に接続することにより、エネルギーの使用状況をモニタに表示して可視化したり、省エネ
となるように各種機器を制御たりするシステムである。また、HEMSにおいては、ユーザ
が操作するスマートフン等の携帯端末から電気機器を制御することも可能である。他方、
電気自動車の普及に伴い、充電スタンド等の設備や充電器を利用するユーザへのサービス
の拡充が図られている───例えば、ユーザが操作する携帯端末を用い、サーバを介して
充電器を操作できると共に、充電の待ち時間に利用できるクーポンを携帯端末に発行する
充電制御システムなどが開示されている。

最近の電力やガスの自由化に伴い、電力やガス等のエネルギー事業者は、様々なサービス
をユーザに提供することによりユーザ獲得を目指している。具体例として、月間の使用料
が一定量以上である、電気とガスを同一の事業者と契約している、といった条件に応じて
料金を割り引くサービスが挙げられる。
しかしながら、上述したＨＥＭＳと、特許文献１に開示された充電制御システムとは、別
個のアプリケーションにより動作し、互いのサービスを連携させることは想定されていな
い。そのため、例えば、ＨＥＭＳのユーザが外出先で電気自動車を充電したといった場合
であっても、電力の使用料を家庭内と外出先とでは合算することができず、ユーザは電力
の使用料に応じたサービスを受けることができない。

そこで、本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、互いに異なるアプリケーシ
ョンにより動作するシステム間でサービスを連携させることができるサービス連携システ
ムを提供することを目的の１つとする。このように互いに異なるアプリケーションにより
動作するシステム間でサービスを連携できるサービス連携システムを提供にあって、下図
１のごとく、システムは、ユーザと契約した事業者からエネルギー供給を受ける第１の機
器と、ユーザと契約した事業者を表す第１の事業者情報と携帯端末を識別するための第１
の識別情報とを関連付けて記憶する第１のサーバと、第２の機器を識別するための第２の
識別情報が割り当てられた第２の機器と、第２の機器にエネルギーを供給する事業者を表
す第２の事業者情報と第２の識別情報とを関連付けて記憶する第２のサーバとを備え、第
２のサーバは、携帯端末からサービスキーの要求信号と共に受信した第１の識別情報を第
１のサーバに送信し、第１の識別情報と関連付けられた第１の事業者情報を受信し、第１
の事業者情報と、第２の識別情報と関連付けられた第２の事業者情報とが一致する場合に
携帯端末にサービスキーを送信する。

 

 

【最新二酸化炭素キャプチャ技術篇：大気中の二酸化炭素を石炭化】

オーストラリアの研究者は、炭酸ガスを石炭に戻すことができる液体金属触媒を実証。こ
の方法は、炭素を固体形態で貯蔵するための新しい方法を潜在的に提供する可能性がある。
世界初の画期的な進歩として、研究者たちは液体金属を使用して二酸化炭素を固体石炭に
戻した。オーストラリアのメルボルンにあるRMIT大学が率いるチームは、ガスからの二
酸化炭素を固体の炭素粒子に効率的に変換できる新しい手法を開発に成功する。この研究
は、この温室効果ガスを安全かつ恒久的に大気から除去するための代替経路の提供を実現
するものである。

それによると、現在の技術は二酸化炭素排出量を液体の形に圧縮し、それを適切な場所に
輸送し地下に注入するが、その実施は、技術的課題、経済的実行可能性の問題、および貯
蔵場所からの漏洩に対する環境上の懸念によって困難とされてきた。研究者グループの責
任者は、二酸化炭素を固体変換し、持続可能な社会の実現につながると語る。文字通り時
間を戻せないが、二酸化炭素を石炭に戻し、それを地中に埋め戻すことと似ているが、二
酸化炭素は極端に高い温度で固体変換されるだけであり、工業的不可能とされていた。触
媒として液体金属の使用により、室温でガスを炭素に戻せることを実証。これにより炭素
の固体貯蔵の重大な第一段階だと語る。


これは、電気化学的手法で実現。二酸化炭素の変換に特定の表面特性を持つ液体金属触媒
を設計。二酸化炭素は、電解液と少量の液体金属で満たしたビーカーに溶かし、その後ビ
ーカーは電流により充電される。二酸化炭素はゆっくりと固体のフレーク状炭素に変換さ
れ、このフレークは液体金属表面から自然に剥離し、炭素質固体の連続生産を実現し、製
造されたカーボンは電極としても使用できる。このプロセスの副次的な利点は、スーパー
キャパシタになることでカーボンが電荷を保持できることにある。将来の自動車のコンポ
ーネントとして使用できる可能性があり、副産物として合成燃料も製造できるだけでなく、
工業的用途にも使用できると語る。

 Feb. 28, 2019

 

【２つのカルボニルを見分けてつなげる触媒】

３月１日、金沢大学らの研究ルグー婦派は，アルデヒドとケトンという入手容易な２つの
カルボニルを原料とし，この２つのカルボニルから，医薬品，農薬，天然物において重要
な分子骨格である「1,2-ジオール」を選択的につくりだすことに成功したことを公表。そ
れによると、２つのカルボニルを見分けてつなぎ合わせる，新しい銅触媒を見いだした手
法は，異なる２つのカルボニル（A，B）から１種類の1,2-ジオール（AB）のみが選択的に
得られ、一方，従来の手法では，２つの異なるカルボニル（A，B）を見分けることは困難
であり，３種類の1,2-ジオール（AB，AA，BB）が得られてしまい，分離する作業が必要と
ななるが，1,2-ジオールを選択的合成の新しい戦略を提供になり、複雑な構造を持つ医薬
品，農薬，天然物の迅速な合成につながる。なお、本研究成果は，2019年１月17日（米国
東部標準時間）にアメリカ化学会誌『Journal of the American Chemical Society』のオンライ
ン版に掲載。また，2019年2月27日発行の本誌の表紙（Supplementary Cover）に採用された。 

 

 

　

【読書録：２０１９年の経済予測 Ⅳ】

●財務省解体論

今回は選挙も近いので内政に転じ、「第九章　財務省解体論」を復習し、第八章に戻り、
「米中貿易戦争で漁夫の利を得る日本」に移る。

それにしても財務省の力は絶大だ。国の予算を預かる行政機関であるため、政治、経済な
ど、あらゆる面で強い力を持っている。
その力の原点は、これから説明する２つを併せ持っているからである。
そもそも、筆者は行政を大きく２種類に分けて捉えている。"企画する行政″と"執行する
行政″だ。このうち"企画する行政"とは、簡単に言えば、法制度をつくる機能である。た
とえば、予算を企画するのは。"企画する行政"の最たる仕事だし、税制改正などの仕事も
それにあたる。こうした仕事は、実は政治と関わり合いが非常に多い仕事であると同時に
国民生活に直結する話なので新聞などでも大きく取り上げられる機会が多い。

一方、"執行する行政"とは決められたことを、決められた通りに淡々と進めていくことが
仕事となる。たとえば、査察や税の徴収などの税務執行がそうである。地味な仕事だが、
淡々とこなしていくしかない。仮に国民に不評の制度でも法律で決められたことはきちん
と執行するのが仕事である。たとえば、森友問題で注目されることとなった財務局による
国有財産等の売却なども，"執行する行政の仕事である。これもまた、決められた制度の
枠の中で粛々とやるしかなく、政治と関わり合ってはいけない世界である。政治と関わり
合うとルールを曲げられる怖れがあるし、それこそ忖度が働くことになりかねないからだ。
そういう意味では、企画る行政″と。執行する行政″は分離したほうがいい。

しかし、財務古はその２つを併せ持っており、財務吉の役人は政治家との結びつきを何よ
りも重複する傾向がある。
もう少し説明を加えよう。
そもそも財務省は前述したように、国の予算をつくる役所である。そのため、財務省の役
人は、自然と新人の頃から政治家との接触が多くなる。
そうすると得意な政治家というのができてきて、自ずとこの人にはこの官僚を、というの
が決まってくる。一方、政治家の側も「こんな資料が欲しい」と頼むのに、頼みやすい人
ができてきて、それで関係が強くなり、自然に担当のようになる。

官僚と政治家との密接な接触が生まれる場としては、たとえば、"質問取り"も挙げられる。
国会の前日に、それぞれの省庁の担当者が議員のところに行って、あらかじめどういう質
問をするのかを聞くのが、"質問取り"だ。普通なら自分の役所の大臣に対する質問なので
絶対に間違えられないから、財務省以外の役所はその役目をベテランが担当するのである。
しかし財務省だけは１年目の新人が取りに行くのが伝統になっている。
これは政治に慣れるための教育の一環だとされる。その一方で、新人なのでやはり間違え
てしまうことがある。しかし財務省の幹部はまったく平気だ。新人が書いたものを読めば
間違いはわかるし、仮に間違いがあった場合は、政治家に直接電話をして確認すればいい。
つまり、財務省の幹部は、携帯で簡単に連絡を取り合えるくらい政治家とのコネクション
があるのだ。

しかし、役人と政治家が近づきすぎるのが好ましいことでないことは言うまでもないだろ
う。それこそズブスブの関係が生まれやすいことになる。そういう意味でも、"企画する
行政"と"執行する行政" を同じ組織でやるのはあまり好ましいことではないということに
なる。前述したよに予算と税制を"企画する行政"だから、財務省でやっても問題はないだ
ろう。むしろ、政治家と密に連絡を取り合わなければならない仕事だ。
しかし、"籾行する行政"である国税庁や財務局が同じ組織に入っているのは問題だ."籾行
する行政〃は政治家と．切関わり合わない専門部署でやるべきだ。それにもかかわらず同
じ財務省でやっているから、どうしても政治家との関わり白いが強く出てくることになっ
てしまった。

こうした弊害をなくすには、財務省の"企画する行政"と"執行する行政"を分割すべきであ
る、というのが筆者の「財務省解体論」の基本だ。
実は、他省庁92j ’執行する行政″が中心だ。。企画する行政〃に関わるのはごく一部に
すぎないから、それほど問題にすることはない。それに対して、財務省は。"企画する行
政″の仕事も"執行する行政″の仕事も多いから、忖度が働く風土が生まれてくる。
たとえば国税庁は財務省の外局だから、財務古が人事もやっていて、国税庁の幹部といえ
ば、そのほとんどが財務古キャリアで占められている。それでは、国税庁の役人に本庁の
思惑を忖度するなというほうが無理な話だ，

だからこそ、財務省を解体すべきだということだ。たとえば、国税庁は財務省から切り離
して、内開府に持っていって完全な専門家集団にしたほうがよほど機能するだろう。
それ以外の、たとえば経済産業省は、"企画する行政"の仕事がほとんどだから、まず問題
はない。あえて言えばエネルギー庁が"執行する行政"の部門にあたるから、それを分けれ
ばいいだけだ。また、農林水産省もほとんど"4執行する行政"の仕事だから問題はない。
つまり、財務省を解体すれば、政治と行政の癒着問題はほぼ解決できるはずだ，
しかし、そんなことを言うのは筆者ぐらいのものである。みんなびびってしまって財務省
に不部合なことなんて口にしようとしない。そこに大きな問題がある。

国税庁と年金機構を一緒にして「歳入省」にする構想（同著者の『日本を救う最強の経済
論』／育鵬社）に書かれているから機能分離による立法機構との癒着防止着想したのだろ
うがどれほど効果があるのかどうか疑わしいが、財務省の専横防止という点で一致する。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　                 この項つづく

 

 　●今夜の一曲

Ariana Grande　One Last Time
Music Writers；David Guetta · Savan Kotecha · Giorgio Tuinfort · Rami Yacoub ·
Carl Falk

アリアナ・グランデのマンチェスター公演での爆発事件を受け、犠牲者への追悼としてア
リアナのこのがイギリスのiTunesチャート１位に浮上したことで記憶に新しい。

 May 22, 2017

 ●　今夜の一枚

Ocean cities add 'blue' to green engineering