虹彩とおしゃれ

虹彩学をしていて、時々驚くことがある。




前から知っている女の子ですが、どこか違う気がしたので、理由を聞いてみたら、「カラーコンタクトを入れたんです」と言う。

近づいて見たら、確かに「目が外人さん」みたいになっているので、その場で頼み込んで虹彩写真を撮りに来てもらうようにした。


もう一人、治療に来た若い娘さんですが、虹彩写真を撮ろうとすると、
「ウフフ」と笑うので、
「何？」と聞いたら、
「コンタクトをしているので、驚くと思います」と言うので、
「大丈夫ですよ、コンタクトをしていえる人はいっぱいいますので」
と撮影にかかった。

「ブッ！」
「何これ！」



こちらは、虹彩を大きく見せて、優しい感じになるコンタクトだそうだ。

メガネもしたこともない私に言わせれば、
「どうしてわざわざ痛いことをするの？」だ。

です。


視力に問題のある人はともかく、コンタクトで結膜を傷つけてしまうこともあるので、視力に問題のない人には勧められない。

そう書いている自分が、「年寄り臭い年齢」と感じてしまった。ヽ(__ __ヽ)

２ちゃんねる管理者、敗訴４３件も制裁金４億円不払い

２ちゃんねる管理者、敗訴４３件も制裁金４億円不払い(読売新聞) - goo ニュース


2007年3月5日（月）14:30

　インターネット掲示板「２ちゃんねる」への誹謗（ひぼう）中傷の書き込みなどを巡り、管理者西村博之氏（３０）を相手取り、名誉棄損などを訴える民事訴訟が全国で５０件以上起こされ、少なくとも４３件で西村氏側の敗訴が確定していることが読売新聞の調べでわかった。
　この結果、西村氏に命じられた賠償額は約５８００万円、仮処分命令などに従わないことによる「制裁金」が１日当たり約８８万円、累計約４億３４００万円に上るが、西村氏が自ら支払いに応じたケースはほとんどないと見られる。原告側は勝訴にもかかわらず賠償を得られない状態で、ネットの無法状態と司法の限界が露呈した形だ。

　西村氏に対する訴訟は２００１年以降、東京地裁だけで５０件以上が起こされ、うち４０件の敗訴が確定。ほかにも札幌、大阪、神戸の各地裁で計３件の敗訴が確定している。


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ネット社会が起こすトラブルの中でも、２チャンネルの問題は大きいようです。

顔が見えないネットだけに、「何を書いてもいい」と考えている人も多いようですので、誹謗中傷（名誉棄損）が罪になることを知ってもらう意味でも、この判決は評価できるものだと考えます。

しかし、敗訴をしても支払いに応じないようでは、裁判の意味がないどころか、次なる被害者を出す可能性が増えてしまうかも知れない。

他人や団体に意見のある人は、直接本人や団体に申し出るか、代理人（弁護士）を通じて伝えるか、自分のホームページやブログに書くべきで、２チャンネルのような「正体不明」で書き込むのは良くない。

管理者だけを裁くのではなく、書き込みをした人まで裁けば、このような被害は少なくなるはずで、そう考えている人も多いのではないでしょうか。

私は、管理者にも責任はあると思いますが、第一の責任は書き込みをした人だと考えますので、むしろ書き込みをした人を裁いたほうがいいと考えている一人です。

ゴーン流開発ラッシュでストレス？ ルノーで自殺相次ぐ

ゴーン流開発ラッシュでストレス？　ルノーで自殺相次ぐ(朝日新聞) - goo ニュース


2007年3月4日（日）22:40

　パリ郊外にある仏自動車大手ルノーの新車開発拠点で過去４カ月間に社員３人が自殺していたことがわかり、検察当局が勤務状況に問題がなかったか捜査を始めた。労組側は、日産自動車を再建したゴーン社長が古巣で進める新車開発ラッシュが深刻なストレスを社員に強いていると主張。矢面に立たされたゴーン氏は勤務の改善を約束した。

　約１万２０００人が働く同社の開発拠点「テクノセンター」の男性技術者（３８）が２月１６日、自宅で自殺しているのが見つかった。遺書があり、「会社が求める仕事のペースに耐えられない」との趣旨が書かれていたという。妻は仏紙に「毎晩、書類を自宅に持ち帰り、夜中も仕事をしていた」と述べた。昨年１０月と今年１月にも同センターの３９歳と４４歳の技術者がそれぞれ自殺した。

　０５年春にルノーの社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就任したゴーン氏は昨年２月、０９年までに２６車種を発表し、全世界での販売台数を８０万台増やす計画を発表。労組は「以来、仕事量が増え、期限にもうるさくなった。心を病む社員が増えた」と主張する。

　会社側は当初、「自殺と勤務には関係がない」と反論していたが、ゴーン社長は１日、管理職を集めた会議で「会社の将来も成功も社員あってこそ可能」と発言。３月１５日までに職場環境の改善プランをまとめることを明らかにした。


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日本人は粘りがあり、「会社のために」と一生懸命働く民族として世界に知られているし、コツコツと努力する姿は、途上国の見本になっているようです。

スペインの友達の話では、お昼休みが３～４時間もあり、その間自宅に帰って昼寝をするという。

ゴーン氏は、日産で成功を収めたが、フランスでは国民性を知らずに失敗したのではなかろうか。

日産の社員が、どれだけ苦労したかが伺えるような気がする。

中国全人代 社会主義と決別か 「物権法」が焦点

中国全人代　社会主義と決別か　「物権法」が焦点(産経新聞) - goo ニュース



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１９年前、私が最初に中国へ行った時、上海医科大の教授が、
「中国は社会主義ですから、同じ釜からご飯を食べますね」
とわざわざ説明してくれたのを思い出す。
「物権法」が採択されれば、もう同じ釜からご飯を食べることができない。

そうなると、今以上に外国企業も進出してくるだろうし、良き中国、古き中国の姿は消え、人民は金銭のためだけに働く人が多くなるだろう。

どうなるかは全国人民代表大会の後の話だが、採択の方向に向かっているので、政治経済の問題は別にして、少し寂しい気がする。


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産経新聞の全文を掲載しておきます。

2007年2月23日（金）03:07

　【北京＝福島香織】私有財産の保護を明記した「物権法」が３月５日から開幕する中国の全国人民代表大会（全人代＝国会）で焦点になりそうだ。採択されれば資本主義化が加速されるのは必至で、社会主義国家のレゾンデートル（存在意義）を問われかねないと強い反発が出ている。保守派勢力は「同法は憲法違反」として反対要望書をインターネット上に発表した。

　中国は２００４年に憲法を改正して「合法な私有財産」を不可侵とする方針転換を行った。物権法はこれを具体的に進めるための法律。最終草案が昨年１２月末の全人代常務委員会会議で可決され、３月の全人代で上程されれば、通例からいえば採択されるはずだ。


　採択されれば、社会主義の看板のもとに資本主義化を進めたトウ小平氏の改革開放路線から資本主義への傾斜がさらに強まる。事実上、社会主義の看板も下ろすことになるとの指摘もある。


　物権法に反対する呉邦国全人代常務委員長らあての反対要望書は２月１５日付。元国務院発展研究センター顧問の馬賓氏ら署名者は３２７５人にのぼり、中央の退職幹部や政府機関の現職幹部も多数含まれる。要望書は、中国の社会主義経済制度の基礎は「全民所有制」にあるとし、「社会主義の公共財産は神聖にして不可侵」と規定する憲法１２条などに違反すると主張している。


　物権法では、国有企業解体の過程で横領に似た手口で資産を得た私営企業についても「時効」を認め、財産権を保障する内容になっているとみられる。要望書は、こうした特権階級に不満を募らせている国民の関心を集める可能性がある。


　社会矛盾の責任を改革開放政策に求める保守派勢力は０４年以降急速に台頭。物権法制定を既定方針とし、国際化と市場経済の仕上げを目指す胡錦濤政権の経済政策にも影響を与えかねない勢いだ。


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　■物権法反対要望書の骨子


　▽物権法は「社会主義の公共財産は神聖にして不可侵」と規定する憲法１２条などに違反する。


　▽私有化は、急速な発展の結果起きる問題を解決できず、貧富の差を広げ、両極分化と社会危機を招く。


　▽国有企業は全国民の財産。汚職役人や富豪などのウジ虫、国際企業が巧みに強奪し私有化してもよいものではない。


　▽指導幹部らの財産申告・公布法を制定せよ


　▽国有企業の「売り出し」を全面的に停止せよ。


　▽国務院は、公有制経済と私有制経済の比重の計画目標を示せ。


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　《中嶋嶺雄・国際教養大学学長》


　■可決なら「格差」さらに拡大


　物権法が可決されれば、社会主義市場経済と称してきた中国が、実質的には資本主義経済体制になることを意味する。中国が、ますます社会主義から遠い地点に向かうのかもしれない。しかし、言論の自由もない共産党一党独裁下での私有財産の保護は、中国社会の格差をさらに広げる恐れがあるだろう。


　物権法が必要とされている背景には、全国各地で起こっている土地をめぐるトラブルがある。地方政府が強権的に土地収用を行ったため、わずかな補償で土地を奪われた農民らの暴動が頻発している。ただ、物権法によって農民の権利が守られるようになるかというと、それは疑問だ。農民がいま耕している土地をそのまま自分の土地にできるかどうかは怪しく、むしろ、農民らから土地を取り上げ利権を増やしている役人ら権力者の富を固定化する可能性も大きい。


　物権法に反対する勢力は憲法違反を主張しているが、憲法改正が行われているためこの批判は当たらない。一般の人々には、貧しくとも平等だった毛沢東時代を懐かしむ声もある。ただ物権法に対する保守派の抵抗の強さは、路線の違いをめぐる党内における権力闘争の激しさを反映したものといえるだろう。（談）


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【用語解説】中国の物権法


　財産に対する所有権や抵当権などの権利を定める法律。国有財産などと同じように「私有財産の不可侵」が盛り込まれているとされる。近年の急速な経済発展により、国民の財産に対する権利意識が向上していることを背景に、２００２年から全人代で審議が開始されたが、「社会主義公有制」を掲げる中国の憲法と矛盾していることなどを理由に、保守派などから根強い反発が出ている。

居眠り運転「予兆」を脈で判断、防止シートを開発

居眠り運転「予兆」を脈で判断、防止シートを開発(読売新聞) - goo ニュース


2007年3月4日（日）23:15

　眠りに入る予兆をとらえてドライバーに知らせることができる自動車用の「居眠り運転防止シート」を東京大、大分大などの研究チームが開発した。
　研究チームは約１００人を対象に脈拍を計測。その結果、全員で、眠りに入る１０分前に、脈拍計の波形が乱れ、振幅が大きくなるなどの特徴が表れた。

　開発したシートは、背中の位置に埋め込まれた二つの圧力センサーでドライバーの脈の波形をとらえる仕組み。大きな振幅が出た時に、自動的に警報を発するシステムを作れば、居眠り運転防止につながる。研究チームは５年以内の実用化を目指している。

　一方、背もたれの角度を３３度にすると、人の脳波や呼吸のリズムが規則正しくなり、疲れにくいことも実験で判明し、研究チームは今回のシートに採用した。


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素晴らしい研究で、このようなニュースを読むと嬉しくなります。
少しでも交通事故による被害が減ってくれることを誰もが願っている。

仔細な研究はこれからだと思いますが、是非頑張ってもらいたいと思います。
同時に、こういう研究に投資してくれる企業が増えることも願いたい。