アルプス銘峰

先月スイスの三大名峰訪問の旅に出かけた際の写真です。
気温１５度前後で湿度は低く快適でしたが、日本では「耐え難きを耐え」ひたすら秋の風到来を待ち望む今日この頃であります。


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撮影　M.H.



この作品は、M.H.さんからのご寄稿です。

ＥＣＢ１５兆円資金緊急供給、ＮＹダウ387ドル安ー学校で教えてくれない経済学

今朝のＷＳＪ紙電子版は、投資家が金余りを楽しんできた資金が枯渇するかもしれないと、Joanna　Ossinger記者の書き出しの記事を掲載している。

フランス最大の銀行、ＢＮＰ　Paribasは、8月9日朝、米サブプライム問題焦げ付きから、同行傘下の３つの投資ファンドの資産価値が算出不能になったと発表した。欧州の短期金利が、政策金利の年4.0％から4.7%へ急騰、ロンドン、フランクフルトなど欧州株が軒並み急落した。

ＥＣＢ（欧州中央銀行）は、940億ユーロ（約15兆円）を金融市場へ緊急資金供給すると発表した。ＷＳＪ紙によれば、米国テロ事件の際の2001年9月12日の490億ユーロ投入して以来の大規模なオペレーションであると紹介している。

米ＦＲＢは、短期金利ＦＦレートが、目標政策金利の5.25％を越えて、5.375％から5.5％幅へ急騰したことを受けて、240億ドル（約2.8兆円）を金融市場に供給すると発表した。

欧米の金融当局は、米サブプライム問題の影響は限定的と努めて冷静を装っていたのであろう、この日の相次ぐ、市場への巨額の資金注入を余儀なくされたことで、むしろ事態の深刻さを投資家に再認識させたようだ。

8月9日、ＮＹ株式市場は、売り先行ではじまったが、ＥＣＢに加えて米ＦＲＢの発表にもかかわらず、株価は下げ止まらず、ＮＹダウは、前日比387ドル、2.83%急落、13,270ドルで取引を終了した。ハイテク株指数ナスダックは44ポイント2.6％、Ｓ＆Ｐ500指数は56ポイント2.96％とそれぞれ大幅値下がりした。

相場の世界の常であるが、売りが売りを呼び値が下がる。下がるから売る、売るから下がるというセリング・クライマックスの悪循環となったとＷＳＪ紙は紹介している。

今年2月、中国株の急落をきっかけに、世界同時株安となった。その後沈静化してＮＹダウは、14,000ドルの史上最高値を更新した。欧州株も史上最高値を謳歌していた。ここ１～２ヶ月雲行きがあやしくなって来ていた。日本始めアジア株への影響が注目される。

一方、ＮＹ為替市場では、対ユーロではドルが買われ、1ユーロ＝1.3797ドルから1.3679ドルへ、対円では1ドル＝119.69円から118.20円へドル安で取引された。ＮＹ原油先物（ＷＴＩ）では、バレル56セント下げ71.59ドルで取引されたが、70ドル台を保った。

経済は病気と同じで、心理的な要素が大きく影響する。行き過ぎた悲観は危険である。（了）

８月の東京都心、平均気温史上２位…最も暑い夏の可能性も

８月の東京都心、平均気温史上２位…最も暑い夏の可能性も(読売新聞) - goo ニュース

2007年8月10日（金）14:32

　８月に入ってからの東京都心の平均気温は２９・２度で、１８７６年（明治９年）の気象庁観測開始以来、これまでのところ、２番目の暑さになっている。

　同庁では、８月下旬まで厳しい暑さが続くと予測しており、史上最も暑い夏になりそうな気配も出ている。

　都心でこれまで最も暑かった８月は１９９５年で、平均気温は２９・４度だった。９４年と７８年が２８・９度で続いている。関東から西日本にかけては１０日も晴天になり、東京・大手町では正午前、３５・６度を観測し、初めての「猛暑日」となった。

　全国的に気温が高くなっているのは、南米ペルー沖で海面水温が下がり、フィリピン付近の水温が高くなる「ラニーニャ現象」が一因。同庁によると、フィリピン付近で暖かい海水が水蒸気となって上昇、日本付近に下降流となって熱い空気が送り込まれ、高気圧を発達させる。


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大阪も暑い！

東京よりも暑いと思うし、東京から来た方々も、「何で大阪はこんなに暑いの？」と言うし、東京へ行ったら、大阪に比べてやっぱり涼しい感じがする。

うちなんかはひどいものだった。
クーラーは二台壊れるし、冷蔵庫も壊れたのだ。

天候の暑さも応えるが、電化製品が壊れて熱くなるのも応えるよ！

グーグル・ニュース：当事者が記事に反論 書き込み可能に

グーグル・ニュース：当事者が記事に反論　書き込み可能に(infostand) - goo ニュース

2007年8月9日（木）21:07

　米グーグルは7日（米国時間）、検索サービスの「グーグル・ニュース」（英語版）で、ニュースの当事者が反論や釈明を書き込める新機能を発表した。スキャンダルが報道された時などに、企業の担当者や有名人が自らコメントを掲載できる。

　さっそくコメントが表示されたのは、米マクドナルドの記事。児童の肥満が問題化する中で、同社の宣伝戦略が子供に悪影響を与えているというニュースに、広報担当者が反論を書き込んだ。一方、小児医療の権威が、過剰宣伝に対する批判を投稿している。

　書き込めるのは、その話題の関係者に限定。メールでコメントを受け付け、グーグルのスタッフが本人確認を行ってから掲載する。投稿者の実名や肩書きを明示している。当初は米国だけだが、順調なら各国で導入する。


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ああ、自由主義の社会では大切なことですねー、
メディアは時々暴力とも思えるような記事を流す時があり、後日被害者となった人は泣き寝入りするか、裁判で訴えるかになる場合が多いのですが、たとえ裁判で勝ったとしても、風評被害も含めて、被害は人生を完全に狂わされてしまう場合がある。

そういうことが続くと、メディア自体の信用もなくなるので、早々に手を打つことが賢明だと思います。

現在の中国では、メディアよりもネットからの情報を信用する人も少なくない、という人もいるのは、メディアの間違った、或いは権威的な情報に反発する人民の心の現われだと思う。

日本国民はどうでしょうか。

ネットでは、怪しげな情報も多いのですが、情報操作されたメディアの報道よりもネットから情報を得たほうが有利になる時も多いのではないでしょうか。

それは何故か？

メディアの記者は、給料を貰って記事を書くので、雇われている人には逆らえないし、視聴者や読者の大多数が賛成するだろう、と思われる書き方しかしないからです。
しかし、個人で記事を書く人は、それなりに研究して、何かを訴えるか是正しようとしている場合が多い。

日本のグーグルでも、早急に「反論可能」な方向に進むことを期待します。