巨針は長鍼か大鍼か （１０）

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巨針は２０年ほど前に、中国の雑誌『人民中国』に掲載されてから有名になりました。
その『人民中国』を大切に、大切に保管していたのですが、大切にしすぎて深く保管したために、どこを隠しても見つけることができません。（笑）

『人民中国』の記事には、巨針開発者の 張雲飛先生 が載っていまして、そこには「黄帝内経に書かれた七文字を頼りに開発した」と書かれていました。
それは霊枢『九鍼十二原　第一』に記載された【長針者，鋒利身薄，可以取遠痺】の中の「長針者，可以取遠痺」（長鍼は、時間を経た麻痺を取ることができる）の七文字のことだったと思います。
（電話で聞くと「出来の悪い弟子だ」と言われそうなので聞けませ～ん）

黄帝内経の本は何人もの方が翻訳されており、翻訳文中の原文では、
①【長針者，鋒利身薄，可以取遠痺】と記されているのと、
②【長針者，鋒利身薄，可以取痛痺】と記されているのがあり、

①だと、「長鍼なる者は、鋒は鋭利で身は薄く、時間を経た麻痺を取ることができる」となり、
②だと、「長鍼なる者は、鋒は鋭利で身は薄く、痛みのある麻痺を取ることができる」となる。

私は張雲飛先生が必死になって巨針を研究した動機は、「身内の麻痺を治すこと」だったということを知っていますので、張先生は上記の①を読んで研究を始めたと考えています。

巨針を「大鍼の一つ」と解釈している方も多いのですが、大鍼は上記『九鍼十二原　第一』で、「長さ４寸」とされており、長鍼は「長さ７寸」で「麻痺を取る」とされていることから考えますと、巨針は長鍼に含めるのがいいかも知れないと考えています。





『黄帝内経太素』には、
【八曰長鍼、取法於綦鍼、長７寸、主取深耶遠痺者】と書かれ、鍼灸甲乙経には、
【長鍼者、取法於綦鍼、長７寸、其身薄而鋒末、令可以取深邪遠痺。故曰、病在中者、取以長鍼】と書かれており、更に甲乙経の脚注では
【長鍼　九鍼之中、唯此鍼最長、故名之】と書き加えられていることからしても、巨針の「長い」（最大３尺３寸）という特徴からして、やはり長鍼に含めたほうがいいのではないかと考えます。

しかし、巨針を日本に持ち込んでから、日本人に合うように技術改良をしたので、日本の巨針は「巨針」として、「長鍼と大鍼を合併させた長大鍼」と考えてもいいと思うようになってきました。(^○^)

臨床実践塾 で巨針を勉強する人が増えるにつけ、いろんな質問が想像されますので、いつしかこんなことも考えるようになってきました。

奈良→大阪９か所断られ、妊婦の搬送先決まらず流産

奈良→大阪９か所断られ、妊婦の搬送先決まらず流産(読売新聞) - goo ニュース

2007年8月29日（水）13:29

　２９日午前５時１０分ごろ、大阪府高槻市富田丘町の国道１７１号交差点で、奈良県橿原市から女性（３６）を搬送していた中和広域消防組合（橿原市）の救急車が、同府茨木市の自営業男性（５１）運転の軽乗用車と衝突した。

　女性は高槻市消防本部の救急車に移し替えられ、約４０分後に高槻市内の病院に運ばれたが、妊娠３か月で、すでに流産していた。女性は奈良県立医大病院（橿原市）と大阪府内の計９病院で受け入れを断られ、高槻市内の病院が１０か所目だった。

　高槻署の調べによると、救急車がサイレンを鳴らして赤信号で交差点に進入し、左から走ってきた軽乗用車が衝突した。当時、激しい雨が降っていたという。消防隊員らにけがはなかった。女性は事故１０分前に救急車内で流産したという。


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医師不足？
いいえ、配置が悪いだけでしょう。
特に産婦人科と小児科が不足していることが言われてから久しい。

命に関わる問題なのに、なぜ解決できないのだろう。
現在のような体制に「医療改革」したことを反省しているのだろうか。
こんな事態が続くと、都市部に移らなくては生活できなくなり、さらに一次産業は荒廃していく状況が予想される。

インフラ整備の次は、医療問題が先決のはずだが、経済だけを追いかける日本の体制は、どこか間違っているとしか考えられない。

「お客様は難民ではない」ネットカフェの業界団体が声明

「お客様は難民ではない」ネットカフェの業界団体が声明(INTERNET Watch) - goo ニュース

2007年8月29日（水）00:30


　お客様を「ネットカフェ難民」と呼ばないで──。最近の報道などでよく用いられるようになったこの言葉について、日本複合カフェ協会（JCCA）が使用を止めてほしいと訴えている。

　JCCAはインターネットカフェやマンガ喫茶の業界団体で、加盟企業は8月末で235社、各社が運営する店舗は全国に1,361店ある。JCCAによると、「ネットカフェ難民」についてのセンセーショナルな報道の影響により、風評被害で実際に利用者が減っている店舗もあるという。加盟企業から協会としての公式声明を求める声もあって、7月17日には「いわゆる『ネットカフェ難民』について」という文書をJCCAのサイトに掲載。そもそも「難民」とは「戦禍・政難を避けて放浪する亡命者」だとする「広辞苑」の定義を紹介しながら、「一般社会と隔たりのあるケースにおいて『○○難民』と安易に定義づける傾向を私たちは危惧している」などとコメントしている。

　なお、JCCAによれば、深夜にネットカフェを利用する人の中には定職に就くことが難しい人もいることは認めており、地域によってはその数が多いこともあるという。ただし、これを大きな社会問題だとする見方には疑問を投げ掛けるとともに、「お客様は難民ではない」（JCCA）と強調している。

　厚生労働省が8月28日に公表した「住居喪失不安定就労者の実態に関する調査」では、ネットカフェなどに寝泊まりしながら不安定就労に就いている人の実態を報告している。この調査にあたっては、JCCAにも協力の打診があったが、「ネットカフェ難民ありき」の調査だとしてJCCAでは協力を断わったという。
何のき

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なるほど、そうですねー。
私も「ネットカフェ難民」という言葉が、その状態をよく表現していると思い、何の気遣いもなしに使っていましたが、大変失礼な単語になっていることに気付かされました。m(_ _)m

しかし、報道陣や新聞社も取材だけではなく、具体的な就職対策方法論でも提案して、政府や自治体に呼びかけて欲しいと思いますね。

現在は少し景気も回復してきているので、自治体ぐらいの団体で案を練ると、何らかの対策はありそうな気がするのですが・・・。

でも、それではネットカフェのお客さんが減ってしまうので、天秤になってしまいますねー。

米ＦＯＭＣ議事録見て狼狽売り、ＮＹダウ280ドル下げるー学校で教えてくれない経済学

　医者(米連邦制度理事会理事)が集まって、患者(米国経済)の治療方針(金融政策)について、米FOMC(公開市場委員会)で、3週間前の8月8日に協議した内容（議事録）が、A4サイズで8ページにわたって、詳細に、8月28日、午後2時過ぎに発表された。

　議事録には、「金融情勢のさらなる悪化は抑止できず、米国経済に影響を及ぼす事態になれば必要な措置を取る」と指摘した。その一方で、「米経済はしっかりとした足元に支えられて個人消費、設備投資とも安定していることからインフレ懸念を残している」と指摘した。

当の会合のあと、サブプライム問題が、深刻化したことから、わずか10日後の8月18日に、米ＦＲＢは、公定歩合を、5.75%へ0.5%引き下げる予想外の行動に出た。しかし、より金融市場に影響のある短期目標金利であるＦＦレートは据え置いた。

その後、株式市場は、公定歩合を0.5%下げたのだから、ＦＦレートを、次回開催予定の9月18日のＦＯＭＣの会合かむしろそれ以前にも、下げるかもしれないとの、希望的観測から、株価は反発していた。ところが、本日の議事録をあらためて読むと、米金融当局は、為替市場でドル売りが進んでいることと米国の生産性が低下していると指摘して、インフレ懸念を根強く持ち続けていることに投資家は気付いた。

インフレとはドルの価値が下がることである。金利をある程度の水準で維持しておかないとドル離れがさらに進む。ドル安、つまりドルの目減りを意味するインフレが進む。インフレを懸念する気持ちを米ＦＲＢが根強く持っている限り、投資家が期待していた早期の利下げはない。それなら株は売りだと動いた可能性が強い。

議事録の内容が時間の経過とともに、株式市場に広まると、狼狽売りがさらに進んだようだ。相場の動きを秒単位で表示する「心電図」を見ては不安感から売る。売るから相場は下げる。下げるからまた売る。また「心電図」を見る。見てはまた売るという有様で、結局、NYダウは、前日比280ドル、2.1%大幅値下がりして取引を終了した。ハイテク株指数のナスダックは前日比2.37%、S&P500種平均株価指数は同じく2.35%それぞれ大幅値下がりした。

　議事録発表前に、前四半期の米住宅価格指数が、昨年同期比3.2%下落したが、これが1987年来最大の下げ幅だったこと、さらに、民間調査機関コンフエレンスボードが、米消費者信頼感指数が、7月の112.6から105.0へ落ち込んだと発表し、米国経済の先行きに対する投資家の不安感は既に高まっていたと今朝のWSJ紙電子版は紹介している。

　米国経済（からだ）は健康なのか病気なのか。地球はひとつ。日本への影響は免れまい。（了）