訴訟の国のおもろい話

訴訟の国、アメリカにいるとおもろい話に事欠かない。日本も近年、いろいろな分野で訴訟を起こすようになったようだが、アメリカと比べると雲泥の差だろう。

あきれる話では、昔、ハンバーガーのマクドナルドでオバアサンが自分のコーヒーをこぼしてやけどをしたと訴え、百万円ほどせしめたのが有名で、ニッポン人の理解を超える。２～３年前もNY近辺の肥満の若い女性が、「私が太ったのはファーストフードのせいだから、金を払え」と訴え出た。さすがに却下されたが、ニッポン人から見たら、何と非常識で厚かましいと思うのだが、コレがこの国の常識らしい。弁護士が儲かる訳だが、聞くところによると弁護士の６～７割はゴロツキらしいから、これも困ったもんだ。

いい面もある。消費者を守る為に、いろいろな人、いろいろな機関が絶えず企業を監視しているので、企業が変なことをやると、集団訴訟となる。

昨年日系プリンターの会社から通知が来た。１９９８年以降に同社製のプリンターを購入した人に対し、購入証明（レシート）があれば、一律５０ドルのリファンドがあるという。プリンターの不具合か何かで集団訴訟が起こされた結果である。アメリカ人は、額の多寡とは関係無しに、自分の正当な権利が犯されたら、それを守ることに掛けては筋金入りだから、同じ境遇の連中が直ぐ共鳴するのだろう。日本では到底考えられない。

最近、又、似たような通知が、今度は銀行から届いた。過去１０年間で、Visa,Masterのクレジットカード、デビットカードで海外使用した額に応じて還付金があるとのことであった。

どうも、カードを発行している銀行の外貨金額のドル換算のレート設定、手数料等の辺りにゴマカシというか問題が有ったようで、そういうことを入念にチェックしている消費者が、同士を募り、集団訴訟へ持ち込んだらしい。日本の銀行も恐らく似たり寄ったりだと思うので、念入りに調べあげたら同様のことが可能だろうが、そこまでやる人もおるまい。一庶民にそんな暇は無いかも知れぬ。

早速調べたら、約５０００ドルほどあった。これで、どれほどの還付金があるのか、楽しみである。泣き寝入りしないアメリカならではのオハナシ。