中国で年々深刻化する環境汚染は、国民の健康を確実に脅かしていて、データにもはっきりと表れているのだそうです。
耐えかねた国民が立ち上がり、政府の指導強化とあいまって、汚染改善の動きが始動し始め、日本の環境技術に好意が集まっていて、政府の対立があるものの、そこから日中関係の行き詰まりを解く糸口になるかもしれないという日経の記事がありました。
中国の環境汚染が劣悪であるとは認識していましたが、国民生活への影響がデータで顕著に示され、そこまでひどいとは改めて認識を新たにしました。
一方、そこには乗り越えてきた日本の技術が役立つのですが、日中関係の現状からは、どこまで交流が進むか、眉唾でみていましたが、政府の姿勢とはことなり、日本の技術に好意的な視線が多く、ここから日中関係改善の糸口がつかめるのではないかと言うのですが、そこまで日本の技術（含、企業の清廉さ）が評価されている事にも、認識を改めました。
日本の環境技術関連企業では、ビジネスチャンスと沸き立っている様です。
しかし、これまでの各種産業がそうであったように、早晩、技術は中国に移転され、中国企業が追いついてきます。
そのことを念頭において、短期に利益回収を終える計画で臨む必要がありますが、損さえしなければ、それでいいという覚悟で投資から回収までの計画を立てていただきたい。
中国での汚染は、空気にしろ、食品にしろ日本国民の健康へも影響を及ぼしていますので、中国の汚染の改善がすすむことは、中国の国民だけでなく、日本国民の生活にも貢献するのですから。
更に、中国企業が環境への投資を促進したり、企業の姿勢を正したり（含、従業員の質の向上）することで、中国企業のコストが日本他の国際水準に近づくことで、国際競争のハンデが縮小される効果も出ます。
まずは、中国国民の方々が、自分たちの生活の為に、環境汚染削減に向け、更なる世論を盛り上げていただくことを願います。
繰り返しますが、中国の環境汚染は、日本国民にも悪影響を蔓延させています。これに対して、日本側からは何故かクレームをつけていません。
中国の環境汚染は、中国で自ら改善していただくしかないからです。日本は、そのことへのお手伝いはします。
政局の保身のために、国民へ反日教育を浸透させ、反日政策を喧伝し自らの失政を隠す政府に、国民の方々は、いつまでも眼晦ましされつづけてないで、海外を自分の眼で直接見ている船乗りの劉国軍さんの様に、しっかり目覚めていただけることを願っています。
# 冒頭の画像は、「こんなゴミだらけの街で子供を育てたくない」と、ポイ捨て啓蒙活動でゴミを拾う西遊環境保護隊のメンバー
この花の名前は、ヒメツルソバ
↓よろしかったら、お願いします。
耐えかねた国民が立ち上がり、政府の指導強化とあいまって、汚染改善の動きが始動し始め、日本の環境技術に好意が集まっていて、政府の対立があるものの、そこから日中関係の行き詰まりを解く糸口になるかもしれないという日経の記事がありました。
中国の環境汚染が劣悪であるとは認識していましたが、国民生活への影響がデータで顕著に示され、そこまでひどいとは改めて認識を新たにしました。
一方、そこには乗り越えてきた日本の技術が役立つのですが、日中関係の現状からは、どこまで交流が進むか、眉唾でみていましたが、政府の姿勢とはことなり、日本の技術に好意的な視線が多く、ここから日中関係改善の糸口がつかめるのではないかと言うのですが、そこまで日本の技術（含、企業の清廉さ）が評価されている事にも、認識を改めました。
環境亡国・中国 「不！（ＮＯ）」突き付けた市民 ：日本経済新聞
北京の首都国際空港。一歩足を踏み出すと、すすけたモヤのような外気に息苦しさを覚える。最近の中国は微小粒子状物質（ＰＭ2.5）による深刻な大気汚染に加え、使用期限の切れた鶏肉の再利用も発覚。生活を脅かす「汚染」ニュースが絶えない。政府の対応は遅々として進まず、堪えかねた市民が「不！（ＮＯ）」を叫び始めた。
<中略>
年々深刻化する環境汚染は中国人の健康を確実に脅かしている。データにもはっきりと表れている。
世界保健機関（ＷＨＯ）によると「肺、胃、肝臓、食道」の４つのがんの発生数、死者数は世界一。新規患者の国籍は、肝臓がんと食道がんの５割が中国人。胃がんは４割、肺がんも３割を超す。世界人口に占める中国の比率（19％）を大きく上回る。大気汚染などの原因で平均寿命は５年半縮まったという。
<中略>
海外の観光客は中国を敬遠し、外資は直接投資をためらう。中国の国際競争力の低下を招いているとの指摘さえ出始めた。
■環境対策の成果、人事に反映
「大気の品質が上がれば、幸福感も上がる。生態や環境を守ることは生産力を守ることでもある」。国家主席の習近平は危機感を隠さない。
中国政府がまとめた「大気汚染に関する行動計画」では、北京など汚染が深刻な地域のＰＭ2.5濃度を25％削減する目標を打ち出した。大気汚染の主因である自動車の排ガス規制も、2014年春に「排ガス規制に適応しない古い自動車を年内に600万台廃棄する」と決定。31省・自治区・直轄市に廃棄台数を割り当てた。
ただ、実行部隊の地方政府が本腰で取り組まなければ、効果は期待できない。中央政府は「環境対策の成果を地方幹部の人事考課に反映する」と表明した。ところが、肝心の現場では混乱やいら立ちが募る一方だ。
<中略>
場当たりの対策は、住民の不満や不信を増幅させるだけだ。６月下旬には山東省青島市で、ビール会社が基準値を超す汚染水を川に垂れ流していたことが発覚した。だが、ビール会社に科した罰金は、わずか654元（約１万800円）。企業は大金を投じて汚染対策を施すより、汚染水を流して罰金を払った方が安く付く。機能しない行政の対応に地元住民の怒りは爆発した。
効果の上がらない行政の対応にしびれを切らした富裕層の中には、北京など大都市から脱出する「環境移民」も増えてきた。
■富裕層は大都市から脱出
<中略>
台湾統一集団や深圳華顕など大手不動産デベロッパーは、北京など大都市からの「環境移民」需要が高まると見込んで、続々とマンションを建て始めた。今後、住民が急増すれば上下水道や電気ガスなどインフラを構築しなければならない。せっかくの自然環境を汚染しかねないが、そんなことはお構いなしのようだ。
都市部を逃げ出す余裕のない一般市民は、自衛策を講じるしかない。たとえば赤ちゃんを抱える家庭では、粉ミルクの「代購」が流行している。
08年、水で薄めたミルクのタンパク質含有量を高く見せかけるため、中国の乳業各社が有害物質のメラミンを混ぜる事件が発覚。一気に国産ミルク離れが進んだ。
代購は、海外在住の中国人が買った外国製の粉ミルクを、希望する中国内の家庭に郵送する仕組み。安全な粉ミルクを安く買えるとして人気を呼んでいる。
ある代購サイトでは、英国産の粉ミルクが900グラム入りで140元と中国内スーパーの販売価格の３～５割程度。安全性を証明するため、陳列棚に並ぶ商品の様子や購入シーンを撮影したビデオ映像もネットで閲覧できる。
地域ぐるみの環境保護運動も広がりつつある。７月中旬の日曜日、東北部の港町の大連（遼寧省）郊外の湖畔に老若男女が集い、ゴミを拾い、雑草を駆除した。「大連市環境保護志願者」の会員数は、1000人を超えた。
駆除する雑草は、かつて街の緑化を目指した市政府や不動産デベロッパーが仕入れた南米産の芝生に混じっていたもの。どんどん育って日光を遮り周辺の樹木が育たなくなるが、地方政府の対策は手つかず。30代の船乗りの劉国軍は、陸に戻る度に活動に参加する。「日本や韓国のような環境が良い所は住み心地がいい。中国もそうなってほしい」。彼の言葉からは「反日」は感じられなかった。
■日本企業と組めば「クリーン」
対策が後手に回る地方政府が、高い環境技術を持つ日本企業に助けを求める姿も目立ってきた。地方幹部の人事考課に環境対策の成果が反映されるようになり、「反日」ばかり叫んでいられなくなったからだ。
三菱日立パワーシステムズは７月、中国の電気集じん機メーカー最大手の浙江菲達環保科技（浙江省）と合弁会社の設立で合意した。両社の技術を活用し、３年後にはＰＭ2.5除去システムで売上高200億円をめざす。
ＰＭ2.5の発生源の約２割を占める石炭火力発電所は、今後も年5000万～6000万キロワットの増設計画がある。三菱重工業でエネルギー・環境部門を担当する副社長の前川篤は「これからＰＭ2.5で膨大な需要が出てくる」と予測する。
「市民の抗議が殺到しているので、３カ月で改善できないか」。宮崎県延岡市の清本鉄工は大連市政府からこんな依頼を受け、膜と微生物を組み合わせた汚水処理プラント（日量５千トン）を１年がかりで建設。同市の保税区に集積する自動車部品工場が汚水を垂れ流し、異臭を放っていた河川は、徐々に清らかな流れを取り戻した。
現地法人の総経理、石本順一は「日本では当たり前のプロセスを踏めば、中国では競争力となる」と強調する。水質を改善する薬品など適切なランニングコストを投じ、問題が起これば速やかに報告する。日本企業の維持管理ノウハウを継続していれば、中国では信頼につながるというのだ。
もともと中国で工場が外部に放出できる水質の規定は、東京湾の基準よりも厳しいという。それでも汚染水の垂れ流しが止まらないのは悪質な業者が賄賂で規制を逃れる事例が後を絶たないからだ。
ところが、最近は「市民パワーが不正を許さなくなってきた」（石本）。物言う市民はネットという武器を利用し、職務怠慢な地方政府の幹部らを名指しで告発するようになった。習近平指導部は、汚職や腐敗に手を染め、抗議デモを収拾できない地方幹部の責任を問う方針とされる。
この流れが「日本企業頼み」を加速させている。東北部のある地域で日本企業から下水処理設備を導入した事業の関係者は「日本企業ならリベートや賄賂が飛び交わないというイメージが定着しているから発注しやすい」と解説する。地方政府幹部にしてみれば「日本企業に発注すれば中央政府に清廉な印象をアピールできる」というわけだ。
「日本は環境先進国」「日本の技術なら間違いない」－－。反日のコメントが多い中国のネット世論も、環境技術では日本を素直に評価する書き込みが目立つ。日中両政府がいがみ合っても、市民にとって重要なのは澄んだ空気や安全な食品だ。環境技術を巡る日本への好意的な視線は、日中関係の行き詰まりを解く糸口になるかもしれない。＝敬称略 （大連＝森安健）
北京の首都国際空港。一歩足を踏み出すと、すすけたモヤのような外気に息苦しさを覚える。最近の中国は微小粒子状物質（ＰＭ2.5）による深刻な大気汚染に加え、使用期限の切れた鶏肉の再利用も発覚。生活を脅かす「汚染」ニュースが絶えない。政府の対応は遅々として進まず、堪えかねた市民が「不！（ＮＯ）」を叫び始めた。
<中略>
年々深刻化する環境汚染は中国人の健康を確実に脅かしている。データにもはっきりと表れている。
世界保健機関（ＷＨＯ）によると「肺、胃、肝臓、食道」の４つのがんの発生数、死者数は世界一。新規患者の国籍は、肝臓がんと食道がんの５割が中国人。胃がんは４割、肺がんも３割を超す。世界人口に占める中国の比率（19％）を大きく上回る。大気汚染などの原因で平均寿命は５年半縮まったという。
<中略>
海外の観光客は中国を敬遠し、外資は直接投資をためらう。中国の国際競争力の低下を招いているとの指摘さえ出始めた。
■環境対策の成果、人事に反映
「大気の品質が上がれば、幸福感も上がる。生態や環境を守ることは生産力を守ることでもある」。国家主席の習近平は危機感を隠さない。
中国政府がまとめた「大気汚染に関する行動計画」では、北京など汚染が深刻な地域のＰＭ2.5濃度を25％削減する目標を打ち出した。大気汚染の主因である自動車の排ガス規制も、2014年春に「排ガス規制に適応しない古い自動車を年内に600万台廃棄する」と決定。31省・自治区・直轄市に廃棄台数を割り当てた。
ただ、実行部隊の地方政府が本腰で取り組まなければ、効果は期待できない。中央政府は「環境対策の成果を地方幹部の人事考課に反映する」と表明した。ところが、肝心の現場では混乱やいら立ちが募る一方だ。
<中略>
場当たりの対策は、住民の不満や不信を増幅させるだけだ。６月下旬には山東省青島市で、ビール会社が基準値を超す汚染水を川に垂れ流していたことが発覚した。だが、ビール会社に科した罰金は、わずか654元（約１万800円）。企業は大金を投じて汚染対策を施すより、汚染水を流して罰金を払った方が安く付く。機能しない行政の対応に地元住民の怒りは爆発した。
効果の上がらない行政の対応にしびれを切らした富裕層の中には、北京など大都市から脱出する「環境移民」も増えてきた。
■富裕層は大都市から脱出
<中略>
台湾統一集団や深圳華顕など大手不動産デベロッパーは、北京など大都市からの「環境移民」需要が高まると見込んで、続々とマンションを建て始めた。今後、住民が急増すれば上下水道や電気ガスなどインフラを構築しなければならない。せっかくの自然環境を汚染しかねないが、そんなことはお構いなしのようだ。
都市部を逃げ出す余裕のない一般市民は、自衛策を講じるしかない。たとえば赤ちゃんを抱える家庭では、粉ミルクの「代購」が流行している。
08年、水で薄めたミルクのタンパク質含有量を高く見せかけるため、中国の乳業各社が有害物質のメラミンを混ぜる事件が発覚。一気に国産ミルク離れが進んだ。
代購は、海外在住の中国人が買った外国製の粉ミルクを、希望する中国内の家庭に郵送する仕組み。安全な粉ミルクを安く買えるとして人気を呼んでいる。
ある代購サイトでは、英国産の粉ミルクが900グラム入りで140元と中国内スーパーの販売価格の３～５割程度。安全性を証明するため、陳列棚に並ぶ商品の様子や購入シーンを撮影したビデオ映像もネットで閲覧できる。
地域ぐるみの環境保護運動も広がりつつある。７月中旬の日曜日、東北部の港町の大連（遼寧省）郊外の湖畔に老若男女が集い、ゴミを拾い、雑草を駆除した。「大連市環境保護志願者」の会員数は、1000人を超えた。
駆除する雑草は、かつて街の緑化を目指した市政府や不動産デベロッパーが仕入れた南米産の芝生に混じっていたもの。どんどん育って日光を遮り周辺の樹木が育たなくなるが、地方政府の対策は手つかず。30代の船乗りの劉国軍は、陸に戻る度に活動に参加する。「日本や韓国のような環境が良い所は住み心地がいい。中国もそうなってほしい」。彼の言葉からは「反日」は感じられなかった。
■日本企業と組めば「クリーン」
対策が後手に回る地方政府が、高い環境技術を持つ日本企業に助けを求める姿も目立ってきた。地方幹部の人事考課に環境対策の成果が反映されるようになり、「反日」ばかり叫んでいられなくなったからだ。
三菱日立パワーシステムズは７月、中国の電気集じん機メーカー最大手の浙江菲達環保科技（浙江省）と合弁会社の設立で合意した。両社の技術を活用し、３年後にはＰＭ2.5除去システムで売上高200億円をめざす。
ＰＭ2.5の発生源の約２割を占める石炭火力発電所は、今後も年5000万～6000万キロワットの増設計画がある。三菱重工業でエネルギー・環境部門を担当する副社長の前川篤は「これからＰＭ2.5で膨大な需要が出てくる」と予測する。
「市民の抗議が殺到しているので、３カ月で改善できないか」。宮崎県延岡市の清本鉄工は大連市政府からこんな依頼を受け、膜と微生物を組み合わせた汚水処理プラント（日量５千トン）を１年がかりで建設。同市の保税区に集積する自動車部品工場が汚水を垂れ流し、異臭を放っていた河川は、徐々に清らかな流れを取り戻した。
現地法人の総経理、石本順一は「日本では当たり前のプロセスを踏めば、中国では競争力となる」と強調する。水質を改善する薬品など適切なランニングコストを投じ、問題が起これば速やかに報告する。日本企業の維持管理ノウハウを継続していれば、中国では信頼につながるというのだ。
もともと中国で工場が外部に放出できる水質の規定は、東京湾の基準よりも厳しいという。それでも汚染水の垂れ流しが止まらないのは悪質な業者が賄賂で規制を逃れる事例が後を絶たないからだ。
ところが、最近は「市民パワーが不正を許さなくなってきた」（石本）。物言う市民はネットという武器を利用し、職務怠慢な地方政府の幹部らを名指しで告発するようになった。習近平指導部は、汚職や腐敗に手を染め、抗議デモを収拾できない地方幹部の責任を問う方針とされる。
この流れが「日本企業頼み」を加速させている。東北部のある地域で日本企業から下水処理設備を導入した事業の関係者は「日本企業ならリベートや賄賂が飛び交わないというイメージが定着しているから発注しやすい」と解説する。地方政府幹部にしてみれば「日本企業に発注すれば中央政府に清廉な印象をアピールできる」というわけだ。
「日本は環境先進国」「日本の技術なら間違いない」－－。反日のコメントが多い中国のネット世論も、環境技術では日本を素直に評価する書き込みが目立つ。日中両政府がいがみ合っても、市民にとって重要なのは澄んだ空気や安全な食品だ。環境技術を巡る日本への好意的な視線は、日中関係の行き詰まりを解く糸口になるかもしれない。＝敬称略 （大連＝森安健）
日本の環境技術関連企業では、ビジネスチャンスと沸き立っている様です。
しかし、これまでの各種産業がそうであったように、早晩、技術は中国に移転され、中国企業が追いついてきます。
そのことを念頭において、短期に利益回収を終える計画で臨む必要がありますが、損さえしなければ、それでいいという覚悟で投資から回収までの計画を立てていただきたい。
中国での汚染は、空気にしろ、食品にしろ日本国民の健康へも影響を及ぼしていますので、中国の汚染の改善がすすむことは、中国の国民だけでなく、日本国民の生活にも貢献するのですから。
更に、中国企業が環境への投資を促進したり、企業の姿勢を正したり（含、従業員の質の向上）することで、中国企業のコストが日本他の国際水準に近づくことで、国際競争のハンデが縮小される効果も出ます。
まずは、中国国民の方々が、自分たちの生活の為に、環境汚染削減に向け、更なる世論を盛り上げていただくことを願います。
繰り返しますが、中国の環境汚染は、日本国民にも悪影響を蔓延させています。これに対して、日本側からは何故かクレームをつけていません。
中国の環境汚染は、中国で自ら改善していただくしかないからです。日本は、そのことへのお手伝いはします。
政局の保身のために、国民へ反日教育を浸透させ、反日政策を喧伝し自らの失政を隠す政府に、国民の方々は、いつまでも眼晦ましされつづけてないで、海外を自分の眼で直接見ている船乗りの劉国軍さんの様に、しっかり目覚めていただけることを願っています。
# 冒頭の画像は、「こんなゴミだらけの街で子供を育てたくない」と、ポイ捨て啓蒙活動でゴミを拾う西遊環境保護隊のメンバー
この花の名前は、ヒメツルソバ
↓よろしかったら、お願いします。
