シャリアピンが歌う「ヴォルガの舟歌」～苦渋の労働を歌う

Chaliapin ЭЙ УХНЕМЪ ! - Song Of The Volga Boatmen


シャリアピンが来日したのは１９３０年代、この歌を歌い、その声は最初ピアニッシモから始まって雷鳴のごときフォルテッシモへと響き渡り、窓ガラスをピリピリさせて日本の聴衆を驚かせたという。

共産圏は労働を美しいものと賛美していたが、彼が歌うとその悲惨な状況で働く極寒の労働者の苦渋に満ちた表現で、識者を驚かせたらしい。
ただ、美しいという歌唱ではなく、もと炭鉱夫だったシャリアピンはロシアの窮乏した庶民を歌ったのであった。

またロシアオペラになると、堂々たる歌唱は威厳があり、今も語り継がれるほどである。

☆ところで「シャリアピンステーキ」召し上がりましたか？
レシピの動画があるので、ぜひ試して下さい。昨日アップしています。
タマネギやバターの準備もお忘れなく。

【初音ミク】さよならぼくたちのてれびきょく【オリジナル】

【初音ミク】さよならぼくたちのてれびきょく【オリジナル】


（Uh～）
ひょうきん族みたいな番組を　作りたくて入ったテレビ局
思い通りにはならなかったけれど　テレビの仕事が好きだった
●
タレントたちと朝まで飲んだり　女優さんと仲良くしたり
ギョーカイ人ともてはやされてた　あの頃が人生のピークだった
●
かの国の資本に買い取られてから　実態のないブームのねつ造のために
嘘のアンケート結果や　サクラを動員した
プロパガンダの片棒担いでた
●
さよなら僕たちのテレビ局　日本人のためのテレビ局
何も知らない子供たちは　テレビの言うこと真に受けて
かの国に憧れ抱くんだろう
●
さよなら僕たちのテレビ局　夢が詰まっていたテレビ局
楽しくなければテレビじゃない　そんな言葉が今は虚しい
だから今は忘れてしまおう
●
（Uh～）
楽しいことばかりじゃなかったけど　逃げ出したくなることもあるけど
テレビを見て喜んでくれてる　子供たちの笑顔に支えられた
●
かの国の露骨な工作批判した　タレントが所属事務所から解雇されて
これはおかしいと思っても　声に出すことができず
誰もが息を押し殺してた
●
さよなら僕たちのテレビ局　日本人のためのテレビ局
スポンサーはみんな離れて　かの国のＣＭばっかり
こんな未来望んでいただろうか
●さよなら僕たちのテレビ局　今は変わり果てたテレビ局
日本人の社員たちは　次々に職を追われていった
今じゃもう外国のテレビ
●
（間奏）
●
日本人社員だけが集められた
会議室で　べテランの鬼プロデューサーが
壁のホワイトボードに　「ニッポン万歳」と
書いて嗚咽漏らし泣き崩れた
●

さよなら僕たちのテレビ局　日本人のためのテレビ局
次の世代の子供たちに　僕ら何を残せるのだろうか
本当のことを伝えたいんだ


さよなら僕たちのテレビ局　夢が詰まっていたテレビ局
楽しくなければテレビじゃない　もう一度この場所に帰ろう
きっといつか戻ってくるから

さよなら僕たちのテレビ局

☆　胸がつまる歌詞です。
　　Mr．Ｚ旗さま、動画をありがとうございます。泣かされます・・・。
　　これを黙って見ていることはできません！！　　　空母ベッラより

人権侵害救済法案（ゲシュタポ法案）、危惧し廃案にすべき恐怖の法案です。

江田法務大臣が人権救済法案（ゲシュタポ法案です、密告法案）を用意しているそうです。

解放同盟が、「人権侵害救済法(仮称)法案要綱」を作成しています。http://t.co/Rqj6V8Z　大問題です。これが民主党や法務省の骨格になっている可能性もあります。日本共産党中央委員会ではどう思いますか？　（ツイッターより）

かつて日本共産党はタブーも辞さず、堂々とカイドウの不法や暴力・恫喝と戦ってきました。
共産党は今ではどうなのでしょうか。気になります。上記のツィッターの方もそれをご存知だったのですね。

勝手な暴力・恫喝に対し毅然たる態度で臨むことが必要です。

「差別」に名を借りた言論弾圧や個人攻撃、企業団体への恫喝、これをやめない限り、真の民主主義はありません。
松本前復興大臣の暴言、あの恫喝のようなのが堂々と通るのです。
カイドウの糾弾会・確認会がそうでした。
もしこの法案が通ったら、一方的な「密告」がまかり通り、恐怖・弾圧政治となります。
絶対に阻止しなくてはなりません。

フジテレビをはじめ、マスコミは逃げ腰どころか、もはやなりふりかまわぬ売国にと走っています。
もう私たちが「攻めの姿勢」にかわらないと、ずるずると恐怖政治がやってきます。

先日、平沼赳夫氏がこの法案の問題点を列挙していました。
もういちど転載させて頂きます。

　　　　　　　　　　　　　人権侵害救済法案」に反対する

法務省は八月二日、「新たな人権救済機関の設置について（基本方針）」を公表し、いわゆる人権救済法案の成立に意欲を示した。

法務省がホームページで公開してきた統計によれば、毎年２万件以上の「人権侵害事件」が報告されていたが、そのほとんど(九十九%)は現在の法務局や人権擁護委員制度のもとで解決している。人権侵害の救済は、現行法で十分に対応可能なのである。

にもかかわらず今回、法務省が提示した基本方針では、公正取引委員会などと同じ強大な権限を持つ「三条委員会」として人権委員会を設置するとしている。それでは、なぜそれほど強大な権限をもつ機関を新設しなければならないのか、法務省から、具体的な説明は何らされていない。

もし法務省が提示したような「人権委員会」を設置すれば、北朝鮮による拉致問題について言及しただけで「差別」だと批判されるなど、言論の自由が大きく損なわれる恐れがある。

将来的に同委員会の権限と適用範囲が強化拡大され、日本における言論の自由を有名無実なものとするばかりか、曖昧な「人権侵害」の名の下、明確に憲法違反である外国人参政権付与への道が安易に開かれたり、教職員などが国旗国歌への敬意を払わないことを正当化することにもつながりかねない。

今、江田大臣が取り組むべきは、環境大臣として被災地の復興のための瓦礫の迅速なる処理であり、法務大臣として刑罰の執行責任から逃げないことである。

そもそも政府が取り組むべきは、このような「言論弾圧を可能とする人権警察の設置」などではなく、日本の主権と領土と国民の安全を守り抜く外交・安全保障政策の実施であり、急激な円高や低迷する景気から日本経済と雇用をしっかりと支える経済対策の実施である。
　よって、たちあがれ日本は、言論の自由を損なう恐れがある「人権侵害救済法案」には断固反対する。

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衆議院議員平沼 赳夫 事務所