ウィンザー通信

アメリカ東海岸の小さな町で、米国人鍼灸師の夫&空ちゃん海ちゃんと暮らすピアノ弾き&教師の、日々の思いをつづります。

さわやかなみどり

2012年05月31日 | ひとりごと
これぞ東海岸の初夏!というべき、ひじょ~に爽やかな日になりました。
気温は25℃以上ありますが、空気が乾燥していて、吹く風がサラサラと心地良いです。

せっかくの、こんな気持ちのいい日に、パソコンの前に座りこんでいるわたしに、
「こら、おい、外外!」と言いながら、旦那は仕事に出かけて行きました。

先々月に球根を植えたアヤメが、ようやく大きくなって花を咲かせてくれました!


……のは嬉しいのですが……頭が重すぎるらしい……、


こまったチャンポーズの乱発!


これも、アヤメと同じ時期に植えた球根ですが、いったいなにやったか……覚えていません……。


ナスビの花はいつもきっぱりと咲いて気持ちがいい。


サラダ菜を食べずに放っといたら、こんなんがてっぺんに出現!


ブラックベリーになるまでの軌跡……なんちて……。


ゴーヤの赤ん坊。


ブルーベリーだって、網の向こうでがんばってくれてます。


あんた、なんでそんなとこに……常に一番気持ちのいい場所を見つけるのが上手な家猫。


紫陽花のワクワクが聞こえてきそう。
コメント (2)
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後手後手

2012年05月31日 | 日本とわたし
ここ数日間の、将棋倒し的な、再稼働コールはいったいなんやったんやろう……。
恐ろしいほどの勢いでもって、どこの新聞も一斉に、サイカドォ~か?!と叫んでた。
で、一夜明けたらこれ↓

タイミング、めっちゃずれてへん?

大飯再稼働反対の署名活動=野田首相に提出へ-民主の一部議員 時事ドットコム 2012/05/31 

『関西電力大飯原発3,4号機(福井県おおい町)の再稼働問題で、
民主党原発事故収束対策プロジェクトチーム(PT)の、荒井聡座長(元国家戦略担当相)は31日、
再稼働を「一層、慎重に判断する」ことを、野田佳彦首相に求めるための、署名集めを開始した。
同党の国会議員100人以上の署名を目指して、PTの幹部メンバーらが活動しており、早期に署名を集めて首相に提出する方針』


大飯再稼働:慎重派が全国会議員に署名呼びかけ 毎日新聞 2012年05月31日 

『民主党の原発事故収束対策プロジェクトチーム(PT)は31日、関西電力大飯原発3,4号機(福井県おおい町)の再稼働に「なお慎重な判断」を求め、
党所属の全国会議員に、署名を呼びかける文書を配布した。
再稼働に慎重な、荒井聡元国家戦略担当相らが呼びかけ人で、野田佳彦首相に提出する。
要請文は、近く同原発を再稼働させる政府方針に関し、原子力規制庁設置法案の成立などの条件が満たされていないと指摘。
「党内合意と国民の理解が不十分」と批判している』


その署名の内容です。

大飯原発3,4号機の再稼働についての野田総理あて要請文

大飯原発3,4号機の再稼働に関し、なお一層慎重に判断することの要請

大飯原発の再稼働問題は、現在国民の最大関心事となっています。
しかし、私たち民主党の国会議員は、この間、メディアを通じて間接的にその推移を知るだけで、
総理をはじめとする関係4閣僚から、直接の説明を受けておりません。
枝野経済産業大臣が「国民全体が利害関係者」であるとした国会答弁を、再々強調されたことから、
国民への共同の説明責任を負う、与党としての合意形成を、しっかり行うことが不可欠です。

今年の夏は、節電と融通で乗り切るということが、国民の大部分の考え方であるということは、さまざまな調査などで明らかです。
この夏を再稼働なしに節電と各電力会社間の融通等によって乗り切るための、国民の一致した理解が必要であり、党に節電対策本部を設置したところです。

私たちは、原発事故収束対策PTとして、4月10日付けで再稼働の最低条件を提示しましたが、
これらの5条件(別紙)は、いまだ一つも実現されておりません。

党内の合意と国民全体の理解が不十分な現状、および、約16万人の被災者の心情を察し、
再稼働決定にはなお一層、慎重であることをお願い申し上げます。


呼びかけ人代表 荒井聡 (衆) 増子輝彦 (衆)
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あきれてものも言えません……言うてるけど……。

2012年05月31日 | 日本とわたし
原発事故から丸14ヵ月経った頃のことでした……。

東電値上げ、国民の声は? ネットアイビーニュース 2012年5月11日 15:52

『9日、東京電力の、総合事業計画が認定された。
計画では、国による1兆円規模の公的資金を投入し、実質国有化する方針。
新潟県の柏崎刈羽原発の再稼働も、明記されている。
11日には、一般家庭向けの電力料金の、10.28%(月約480円)の値上げを申請
経産省の審査と並行して、有識者による、コストの妥当性を評価する査定が行なわれ、認可されれば、7月にも実施される。

一般の企業であれば、会社更生手続きによる、破たん処理へと進むケース。
大阪維新の会代表の橋下徹大阪市長は、ツイッターで、
「東電を一旦破産させた方が、何から何まですっきりする。事業自体は当然継続させれば良くて、責任をはっきりさせる(以下略)」という声を上げている。
現在のモヤモヤ感のある進め方よりも、破たん処理に入る方が、確かにすっきりしそうだ。

値上げもそうだが、今後のエネルギー政策を考える上で、原発再稼働の問題は、もっと国民の声をくみ上げた議論がなされるべきではないだろうか。
国民の声の反映されないところで、ひっそりと進行していっていいのだろうか。
国民の意見はどうなのか。
東京都内で、街の声を拾ってみた。

東電は本来なら、一度、倒産させてもおかしくない。
なぜ、JALは上場廃止にして経営を立て直したのに、東電では同じことをやらないのか。

国や東京都が、東電の株を持っているからなのか。
明らかにしてほしい」(30代・男性)

「再稼働に関して、直接事故を起こしたわけではないイタリアが、国民投票を経て決めているのに、日本は、これでいいのかな」(30代・女性)

「国にしても電力会社にしても、これまで培ってきた原発の施設や技術を、捨てたくないのはわかる。
脱原発派の人たちも、すぐに捨てろとは言ってないだろうし、
発送電分離などを含めて、電力供給に関して、もっとゼロからの議論がなされてもいいと思う。
簡単ではないだろうけど...」(50代・男性)

「値上げをすることになりそうだが、本当に、その値段でしか供給できないのか。
テレビなどで出ているデータに関しても、何を信頼すればいいのかわからなくなってきました(苦笑)。
信頼できてリーダーシップのあるリーダーに、現れてほしいと思います」(20代・男性)

一方で、東京電力は、夏のボーナス支給を見送るなどの、コスト削減の処置を取っているが、
実際に、ボーナスカット分のお金が、どこに使われるのかは見えてこない。
これに対しては、
「東電の社員もかわいそうですが、仮に、ほかの企業が倒産したとしたら、ボーナスなどない。
住む家があるだけいいですね。
住む家を追われた福島の方々のことを考えると、ある意味、当然」
「遅すぎるぐらいだと思う」
「カットした分を、原発事故で避難されている人たちに、賠償一時金として早急に支払うべき」など厳しい意見が並んだ。
 
ほかにも、さまざまな意見があるだろうが、多くの人が、今のやり方に疑問を抱いているのは確かだ』

【岩下 昌弘】



事故の解明も解決も謝罪も補償も、みぃ~んなええ加減に放ったらかしたまんま、こんなこと言い出して、 

<東電>賞与も値上げ分に 今冬147億円、人件費に計上 毎日新聞 5月29日

『家庭向け電気料金の、平均10%超の値上げを、枝野幸男経済産業相に申請している東京電力が、
社員の今冬の賞与(ボーナス)147億円分を、料金値上げの原価となる、人件費に計上していることが、28日分かった。
福島第1原発事故の処理と賠償で、財務内容が悪化し、国から1兆円規模の公的資金投入を受ける東電は、今夏のボーナス支給は見送ったが、
冬のボーナスに関しては、「未定」としていた。

電気料金値上げの妥当性を審査している、経産省の有識者会議「電気料金審査専門委員会」(委員長・安念潤司中央大法科大学院教授)は、
東電に対し、人件費の一段の削減を通じた、値上げ幅圧縮を促したい考え。
同専門委は、29日に会合を開き、人件費や修繕費などの計上が適正か審査するが、
委員からは、「公的資金を投入される立場を考慮し人件費を決めるべきだ」との厳しい声も出ており、
冬のボーナスの、大幅削減を迫られる可能性がある。

東電が、経産省に示した資料によると、12年度は、ボーナスを147億円計上
13~14年度も、各290億円強の、ボーナス(夏・冬含み)を見込んでいる
東電は、福島第1原発事故以降、社員の年収を、20%(管理職は25%)削減したが、
専門委では、「実質破綻企業の合理化策としては、甘過ぎる」との指摘が出ている。
東電は、燃料費や人件費などに、一定の利益を上乗せした総額を基に、
7月から、家庭向け電気料金の、平均10.28%値上げの認可を、枝野経産相に申請している』
【小倉祥徳】



おぉ~、さすが東電!なんちゅう破廉恥で不倫で身勝手で厚顔な『アマクダリ!』

清水・東電前社長が富士石油の取締役に サンケイビジネス 2012.5.31 19:57
 
『アラビア石油と富士石油の持ち株会社「AOCホールディングス」は31日、東京電力の清水正孝前社長を、富士石油の社外取締役に充てる、と発表した。
6月25日付で就任する。
清水氏は、福島第1原発事故が起きた当時の東電社長で、昨年6月に退任した後、今年3月末まで、東電の顧問を無給で務めていた。

東電は、AOCの株式を、8.7%所有する筆頭株主。
AOCはこれまでも、東電から役員を迎え入れており、今回の人事について「前任者の退任によるもの」と説明している。
一方、東電は「これまでの経験を考慮して、候補者として妥当だと判断した」としている。

AOCはこのほか、東電の武井優副社長を、アラビア石油の社外監査役に、荒井隆男常務を富士石油の常勤監査役に、それぞれ充てる人事も発表した。

退任する東電の役員では、勝俣恒久会長が、日本原子力発電の社外取締役に再任されるほか、
宮本史昭、高津浩明両常務も、関連会社社長に就任することが決まっている』


どないやねんっ!!


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