クリスマスギフトは贈られてもそれほど喜ばれていない？ー学校で教えてくれない経済学

主著French Revolution（1837）で有名な英国の歴史家・哲学者であるThomas Carlyle（1795～1881）は経済学のことをdismal science(陰気な学問)と呼んだという記録がある。

12月23日付のＷＳＪ紙にそのDismal Scientistが登場して、クリスマスセールと浮かれているが、実際の商売にとってどこまで効果的に働いているのかと疑問を呈しているとMark Whitehouse記者が複数のエコノミストの意見をまとめて紹介している。

一年のおしまいのごく限られた時期に、何百万人のひとが気に入らないネクタイ、額縁、トーソックスなどを買うのをやめれば、商売でもっと満足な成果があがると主張している。
George MasonUniversityのTyler Cowen教授は、贈り物を減らしたほうが経済は潤う。大部分のギフトは理屈抜きで喜ばれていないと言ってはばからない。

ただ、クリスマスを抹殺してしまえとはエコノミストは言っていない。ＷＳＪ紙のエコノミストの3人のうちの2人は、もしホリデーシーズンがなければ、消費者は自分のために買い物をしたり、例えば誕生日などの贈り物をする他の様々な機会にお金を分散して使うようになり、むしろ消費は増えるという意見である。

ペンシルバニア州のクリスマスギフト研究者、WhartonSchoolofBusinessのJoelWaldfogel教授は、「同じ金額で満足度が違う。より幸せな気分を味わうことが出来る」と言う。

小売業にとっては、田舎の宝石店からGapやWal―MartStoresに至るまで、一年の最後の２ヶ月で年間売り上げの約15％、利益の25％を稼ぐから、クリスマス抜きではやっていけないようだ。全米小売連合会（The National RetailFederation）の予測によれば、2006年のホリデーシーズンに、米国の消費者は4,570億ドル（約5兆円）、一所帯当り4,000ドル（約46万円）のお金を使う。

理屈からいえば、消費者が一年通して平均的にお金を使ってくれれば小売業にとっても結構なことである。消費者にとってもホリデーシーズンに備えて余分なお金をためておかなくて済むことになる。ところが現実はそのような傾向は一切見られない。

一方、ImpulseResearchとＫＦＣ社による消費者アンケート調査では、アメリカ人の10人に4人は、ギフトをリサイクルし、10人に７人は、送り主にわからなければギフトを返したいと答えている。ギフトカードによる贈り物が今年のホリデーシーズンで昨年より60億ドル増え250億ドル（約2兆9,000億円）に達した。

ギフトをもらっても他人は自分が思うほどには心から喜んでいないのかもしれない。（了）

江嵜企画代表・Ken