ビッグ5(ＢＲＩＣＳ＋南ア）経済チャート（学校で教えてくれない経済学）

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　1月24日のＷＳＪ紙に、Ｂｉｇ　Ｆｉｖｅのタイトルで、ブラジル、中国、インド、ロシアに加えて南アフリカの経済チャートが出ていた。大きく躍進してきた開発途上国だが、今回のサブプライムローン問題が水を差す危険性がある。

　スイスのダボスで開かれる、経済フオーラムで、デカップリング（Ｄｅｃｏｕｐｌｉｎｇ）問題がテーマになると伝えていた。デカップリングとは、開発途上国が先進国に対する依存度を減らすことである。

　ところが、米国発のサブプライ問題を契機として、株が暴落、それが開発途上国に波及する懸念が出てきた。米国がこければ、中国とインドをはじめこのところ躍進が目立つロシアを含めても米国の消費が減速に向かえばたちまち窮地に追い込まれると記事は指摘していた。

　1月24日、ＮＹダウは、ホワイトハウスが発表した、1500億ドルの景気対策を米議会が支援するという動きが出てきたことを歓迎して、前日比108ドル戻し12,378ドルで取引を終了した。投資家に買い安心感が出てきた兆しである。

　1月24日、ＮＹ外国為替市場では、ユーロが、対ドルで、買い戻され、1ユーロ＝1.4769ドル前後で取引された。ＥＣＢ（欧州中央銀行）総裁が利下げ拒否の姿勢を鮮明に打ち出したことが背景である。ユーロは対円でも買われ、1ユーロ＝158円台まで戻した。

　1月24日、ＮＹ原油先物（ＷＴＩ）相場は、バレル2.32ドル上げ、89.31ドルで取引された。米ＦＯＭＣがさらなる利下げを迫られることを材料に、利下げはドル先安の読みで、投機資金が再び商品市場に流れ込んできた。　1月24日、ＮＹ金先物相場は、原油相場と同じ流れで、オンス29.20ドル急騰、912ドルまで戻した。

　ダボス会議は、日本ではほとんど話題されない。世界の政治家、財界人が大きな関心を持って集まる会議で、米国発の株安、それが開発途上国の命運も左右するとの視点で真剣な議論が予測される。（了）