この頸椎調整は難しくない （11月25日の臨床実践塾）

この「診断即治療」は、 FC２ブログ にも転載しています。

頸椎調整の実験

私のところは、時間があればなにかの実験をするようにしている。
きょうは、実験の前に（非常に安全な方法なので）、3名の患者さんに使ってみました。

① 耳鳴りがしていた

② 頭がふらふらする

③ 肩がこる

いずれの方も重症ではなかったので、すぐに楽になったので、私としては非常に満足することができました。
頸椎を調整した後、
「どうですか？」と聞くと、一様に
「首がものすごく楽です」と言います。

そして、いよいよスタッフを引きずり込んで実験です。
と言っても、スタッフの方から、
「先生、さっきやってた頸椎調整はどのようにするんですか」と聞いてきたのです。

「絶対内緒にするなら教えますよ （^o^） 」
と言いながら、説明をして、教えるついでに頸椎の矯正までしてあげた。
矯正にかかった時間は、せいぜい2～3分です。

すると、一人は、
「やってもらっているときは、そんなに感じなかったのですが、今起きたら、頭の前がスーッとしてきました」と言い、もう一人は、
「首コリだと思っていたのですが、柔らかくなったみたいで、肩こりが楽になりました。軽いです」
と言っていました。

このテクニックは、 　今度の臨床実践塾　 で公開しますので、今まで頸椎の矯正に自信のなかった先生方でも、自信を持って、頸椎の矯正ができるようになると思います。

感謝祭控えて様子見NYダウ横ばい、原油安はドル安を予見とブルームバーグ電子版（学校で教えてくれない経済学）

ThanksgivingDay(米感謝祭)を木曜日に控えて薄商いの中21日のNYダウは前日とほぼ横ばいの24,464ドルで取引を終えた。NY原油(WTI)相場はバレル54.63ドルへ小幅反発して取引を終えた。NY金はオンス1，228.00ドルと小幅に上げた。NY外為市場では1ドル＝113.05円、1ユーロ＝128.70円と小動きで推移した。21日付ブルームバーグ電子版でAustinWeinstein記者は「世界の原油需要の減少を予見して、ドル建てで商いされる原油相場が2ケ月足らずの間にバレル63ドルから同53ドル台へ急落した。これは原油相場がピークアウトしたことを意味しており、同時にドル相場の先安を予見している」とTD証券、MarkMcCormick氏は語った」と書いた。

世界経済減速見通しに関連して、IMFに次いでOECDが2019年の世界経済見通しの下方修正を発表した。修正の最大の理由に米中貿易戦争の長期化が指摘される。一方、米FRBはここ2年間、段階的利上げを実施してきているが、12月に利上げしたあと2019年は様子見するとの見方が浮上してきたこともドル相場がピークアウトしたとの見方を支持している。米利上げと外為市場でのドル円相場は連動している。今一つ、米中貿易戦争悪化を見越して上海総合株価指数は3,100ポイントをピークに2,600迄急落した。原油、為替、金利の3点セットは人間の体でいえば健康診断の指標となる血圧、脈拍、体温と似ている。3点セットは、世界経済の健康のファンダメンタルズ（基礎的条件）の先行きを予見している。

22日朝放送の韓国KBSは「マチス米国防長官は米中軍事演習の規模を縮小すると20日
言明した。一方、ポンペオ米国務長官は「米朝首脳会談開催が来年早々にも開催できることを期待している。」と述べたあと「朝鮮半島の非核化実現には長い道のりだと覚悟しなければならない」と語った」と伝えた。韓国KBSは「インターポールICPO(国際刑事警察機構)の韓国人副総裁が対立候補のロシア人副総裁を大差で破って新総裁に就任した。ロシア人がICPO総裁に座ればプーチン大統領の言いなりになる恐れがあるとの見方が大勢だった。ポンぺオ米国務長官、英ハード外相はじめ欧米関係閣僚がロシア人総裁就任に強く反対していた。キム新総裁は任期途中辞任の前総裁が残した後2年を務める」と伝えた。

22日朝放送の香港TVBは「香港の住宅価格が今年に入り4.5％下落した。香港では不動産価格は全体では下げていないが、賃貸物件の下落がこのところ継続している。」と伝えた。香港TVBは「習近平国家主席はフィリピン訪問を終えて21日帰国の途に就いた。マニラの中国大使館前には「習帰れ。中国がフィリピンを借金地獄に追い込むな」と書いたプラカードを掲げてデモ隊が叫んだ。」と伝えた。香港TVBは「米空母カールビンソン他2隻の戦艦の香港寄港を許した。G20開催の際に予定されている米中首脳会談での米中和解の先駆けとの一部観測が出ている」と伝えた。世界各国の放送局が日々伝えるワールドニュースから目を離すことはできない。日本に関わる問題が起こるたびに、日本政府は「遺憾である」との声明を繰り返すばかりである。世界の中での日本の存在感は日々低下している。(了)