どんな理屈をつけてもLGBTは国家の存続には役に立たない

LGBTは種の保存に反するとの自民簗和生衆院議員の発言が批判を浴びている。しかし、LGBTが子孫を残さないというのは誰も否定できない事実である。

日本のように少子化が社会問題となっている国家においてはLGBTの増加は歓迎すべきものではない。

LGBTが個人のし好なのか、生まれつきなのか、あるいは病気なのかは未だに確定はされていないが、いずれにせよ社会から差別される必然性はなにもない。LGBTだろうが障害者だろうが、それを理由に社会から差別されるいわれはない。

しかし、障害者については国家が普通の人と同様の生活を送れるように税金で支援することは合理性があるが、普通の生活をおくることに何の問題もないLGBTを税金で支援したり、国家には何の寄与もしないLGBTどうしの結婚を一般の結婚と同様に推奨する為に優遇措置を講じることには何の合理性もない。

国家の政策は国が国民を為にどの方向に進むべきかを示し、その方向に国民を導く為に実施されるものであり、金銭面やその他の政策的優遇策はその誘因として実施される。国の方向性に反する者に対しても平等に適用しなければならない理由は何もない。