ソフトバンクの闇
拙稿「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/89858620.html
「自由貿易はナチス思想」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/101403765.html
「タバコ業界と米国政権」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49250740.html
「ＦＥＭＡ連邦危機管理庁、ＣＩＡの人間ロボット化計画」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49427707.html
「中国が狙うアフリカの資源」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/92721238.html
「大企業が妨害し公表させなかった情報」参照。
http://hamoblo.com/mikitanior/
２００７年１月、元々、ＩＢＭのハードディスク部門であったアドテックス社が破産・倒産した。ライブドア堀江のコピーのような粉飾決算による株価操作、存在しない会社への株式第三者割り当て等による増資といった市場操作を繰り返し、事業の赤字をゴマカシ続け、投資家から「金をダマシ取って来た」結果であった。
その内訳は以下のようになる。
赤字であるにも関わらず帳簿を「書き換え」、莫大な利益が上がってるかのように発表し、「この企業は成長する」と投資家に「思わせ」、新株を発行し買わせる。投資家は事実上、金をダマシ取られた事になる（粉飾決算）。また存在しない会社に株式を発行し「買わせ」、その会社から株式購入資金が「支払われた」事にし、企業の経営資金が増大し「ますます事業が拡大する」、そして「有望な企業であるからこそ莫大な投資が外部から行われた」と言う印象を金融市場に与え、一般投資家は、この会社の株式を高値で購入する（架空増資）。こうして得た株式売却の資金は、全て、この会社の経営者達の豪華な私生活に浪費され、また暴力団の活動資金に姿を変えていた。
さらに極め付けは、ライブドア堀江＝ライブドア証券への無担保転換社債型新株予約権付社債（ＭＳＣＢ）発行、の騒動であった。この社債は、転換社債同様、株式が市場で一定の値段になると、社債が株式に転換する金融商品である。社債であれば、毎年利息を払い、いつか元金も返還しなくてはならない（借りた金は返さなくてはならない）。しかし社債が株式に転換されると、株式は市場で転売され続け、会社は、投資家が支払った社債購入資金を還す必要は無くなり、利息支払いも不要になる。こうして社債を発行して得た資金は、「会社の丸儲け」であり、その資金が暴力団資金となる。
さらに、この社債は、通常の転換社債と違い、株式の市場価格が下がると、それに合わせて、転換価格が下落して行く仕組みになっている。株式が市場で１株８００円で売買されている時、１０００円まで上昇すれば、社債を株式に転換できる条件であったものが、市場価格が５００円に下がると、７００円まで価格が上昇すれば株式に転換できる条件に変更される。これは投資家が社債を株式に転換し転売し、利益を上げられる条件が「何重にも設定されている」事になる。会社側にとっては、株が下落していても、何度でも社債を株に転換し、借金の返済を逃れられるチャンスが来る仕組みとなっている。
しかし社債が仮に１万円で発行されていた場合、１０００円での転換価格であれば１０株を発行し、５００円での転換に変更されれば２０株を新規発行する事になる。市場で株式が下落すればする程、転換され新規発行される株式数は増大する。転換時には膨大な株式が新規発行され、供給過剰となった株式は転換と同時に一気に大量に市場に売り出され暴落する結果になる。つまり、この会社の株式を所有してきた、既存の株主が大損する形になる。
この仕組みを使い、暴力団は株式の「空売り」を、激しく繰り返し、株式の下落を「株価操作で生み出す」。株価は暴落し、最後は恐ろしく低価格で社債は株式に転換され、大量の株式が新規発行され、株価は、さらに大暴落する。大暴落したところで空売りしていた株を暴力団は「買い戻す」。結果的には恐ろしく安価に大量に株式を購入し、高値で売却した事になり、暴力団は莫大な活動資金を手に入れる。他の一般投資家が暴落で失った資金が、この暴力団の活動資金に姿を変える、という「金融市場のマジック」である。
ＩＢＭの子会社であった、このアドテックス社を舞台に行われた暴力団の「資金調達」を「陣頭指揮」していたのは、副社長の下村好男であり、下村は広域暴力団山口組弘道会系の暴力団組長であった。
こうして、かつての子会社が、事実上の暴力団のフロント企業であったＩＢＭのパソコン部門も、現在では中国の企業「聯想集団」に買収され、姿を消している。この企業は実態的には中国政府機関の中国科学院によって経営されている。そして興隆すさまじい中国の大手企業群の、その経営幹部の実態は中国共産党と中国共産軍の幹部で占められ、その実働部隊は中国マフィアである（注１）。
アドテックスと、親会社であったＩＢＭの関係は、中国＝日本のマフィア連合の姿を「示していた」。
中国企業となったＩＢＭの親会社は現在レジェンドホールディングスという企業名を名乗っているが、この企業は近年、ソフトバンク・インヴェスティメントの北尾吉孝最高経営責任者（ＣＥＯ）と共に、中国企業向けの投資ファンドを「結成」している。
かつてライブドア堀江が、フジテレビ乗っ取りで、揉めた際、仲介役として乗り出した北尾である。
ライブドア堀江と結託し、株価操作を行っていた山口組＝アドテックスの親会社ＩＢＭの、さらなる親会社レジェンドホールディングスと、ライブドア堀江のトラブルを「調停」してやったボス＝北尾が、堀江逮捕にも関わらず、現在も「ここに生きている」。
ボスと、ボスの連合である。
北尾は若き日、米国留学の後に、投資銀行ワッサースタイン・ベレラで「教育され養成されている」。第二次世界大戦中、中国大陸で日本軍部と共同で麻薬販売を行い、麻薬売買の決済資金として金塊を使っていた南アの金塊業者デューク・ベレラの銀行である。ベレラは生粋の中国マフィアである。ベレラの弟子・北尾が、現在、中国マフィア企業と共同で「投資ファンド」を結成する人脈が「透けて見える」。ベレラの戦中の部下が、戦後ＣＩＡ対日エージェントとなった、日本右翼の大物・児玉誉士夫である。
ベレラの南ア金塊業者としての「共同経営者」には、アングロアメリカン社のオッペンハイマー一族が居り、その末裔にはＣＩＡ初代日本支局長ポール・ブルーム、ヘンリー・キッシンジャーが居る。
そして、ベレラの部下である中国マフィアのメンバーが黎明期のＣＩＡの実働部隊となった。ベレラと共にＣＩＡを創立したロックフェラーの部下がブッシュ大統領一族であり、ロックフェラー＝ブッシュの銀行リーマン・ブラザースがライブドア堀江の資金源であった。この堀江がフジテレビ買収で頓挫しかかっていたため、リーマン・ブラザース＝ロックフェラーの「盟友」ベレラの部下＝北尾が「乗り出して来た」のが真相であった。
ソフトバンクの「真の経営者」が北尾であり、孫正義は「北尾の、アヤツリ人形」、北尾の部下が野村證券になる。倒産したリーマン・ブラザースを野村證券が買収した理由が「これで分かる」。この野村のリチャード・クーが、麻生首相のブレーンである。
小者である堀江、リーマン・ブラザースは姿を消し「トカゲのシッポ切り」が行われても、ボスは「中国マフィアと共に」大活躍している。
なお、中国マフィアと一体化したＩＢＭの「事業提携相手」が、サウジアラビアの原油開発を独占するブッシュ＝ロックフェラーのベクテル社である。サウジアラビアにおいて、ベクテルの社員達が米国陸軍のジープを「タクシー代わり」に使っている事、米国陸軍軍人をタクシーの運転手として使っている事は、関係者の間では有名である。ベクテルはイラク戦争において、攻撃の「費用対効果」の計算を含めた米軍の戦闘作戦計画の「策定に携わった」。そして現在は、日本の阪神淡路大震災の復興計画として「持ち上がった」、神戸の「先端医療都市構想」の「全計画」を設計し、その建設工事を中心となって担っている。ここで極秘に計画されている、人間のクローン技術による「大量生産」と、マイクロチップと人間の脳の「融合実験」は、人間クローン兵士＝「何でも言う事を聞く」戦闘ロボット人間の「大量生産」を目的としている。未来永劫に戦争を続け、兵器販売で利益を上げるには、「死んでも死んでも、次々に戦場に姿を現す、クローン人間兵士」が不可欠である。このクローン人間兵士が、軍事産業の新しい「商品」である。
＊注１・・・中国の大手企業の経営実態が共産党と共産軍、警察、マフィアの「コングロマリット」である事については、
「北京青年報」２００１・１１・２日版所収の王進の論文、及び、
「中国新聞週刊」２００３・８・１４日版の、段宇宏論文「スター企業家が黒社会とかかわった道のり」等を参照。
