ハリックの診断即治療&虹彩と、Kenさんの経済学&スケッチ

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スペインが悪役、NYダウ1%安で13,074ドル、NY原油バレル2%安102ドル、NY金3%安1,616ドル

2012-04-05 10:43:04 | 経済学
(学校で教えてくれない経済学)


「歳を取るとチョッと擦りむいただけでもなかなか治らへんのよ」、と子供の頃、祖母が言っていた言葉を時に思い出す。齢をとってみて初めて分かることは多い。若い者でもからだのどこか一か所おかしなところがあると、なんとなくすっきりしない。からだと経済の健康は酷似している。4日起こった世界的株安、原油安、金相場安を見て改めて実感した。NYダウ1%安13,071ドル、原油はバレル2%以上下げて102ドル、金相場は3%下げて1,616ドルで取引を終了した。

欧米はサマータイムである。日本時間、5日の朝5時にはNY証券取引所はその日の取引を終了する。取引の結果を、4日付けのWSJ紙電子版の記事をインターネットでリアルタイムで知ることが出来る。良し悪し別にして、情報は瞬時に世界を駆け巡る。地球は一つだから悪い話しはなおのこと伝わり易い。

WSJ紙によれば、4日、NYダウは一時160ドル以上下げた。この日の悪役はスペインが演じた。スペイン国債が販売計画ボトムぎりぎりでさばけた。しかし、利回りは前日の5.445% から5.712%へ上昇した。ECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁が、欧州経済の成長リスクは消えていないとの発言が追い打ちをかけた。フランクフルト2.8%、パリ2.7%、ロンドン2.3%安はじめ欧州株価が急落した。これに先立ちアジア株は、東京2.3%、ソウル3.5%安、香港1.3%、ムンバイ0.6%安など軒並み下げた地合いをそのまま引き継いだと書いていた。

5日朝6時台の「ワールドWaveMorning」を見た。米ブルームバーグに出演した証券ディ―ラ―、D.モガべロさんは「金曜日は取引がお休み。この日は欧州の信用不安が足を引っ張った。(民間調査機関の)ABC雇用統計は良かった。しかし、私は信用しておりません。FRBの議事録を読んで皆さんは悲観した。私はFRBが追加の金融緩和をしないというのは好材料だと思いますよ。」とニコニコしながらブルームバーグのインタービューに答えていた。皆が悲観しているが、自分はそう思わない、と話していた。人は人、自分は自分のスタンスが頼もしい。

5日朝7時台の「ワールドWaveMorning」でスペインTVEは「スペイン国債入札が不調に終わった。そのためスペイン中央銀行は国債利回りを5.7%台へ上げざるを得なかった。ドイツ国債との利回り格差が3.05%まで拡大、イタリア国債も下げ、同じく利回り格差が3.35%まで拡大した。ECBドラギ総裁が、欧州経済が後退するリスクがあると発言した。その結果欧州株が大幅値下がりした」などと報じていた。

「ワールドWaveMorning」(経済情報)に出演した米国野村証券、後藤祐二朗氏は「FOMC議事録に加えて今朝はECBドラギ総裁発言が欧州懸念を強めた。さらにスペイン国債の利回りが上昇したことが相場の地合いを悪くした。スペインに次いでイタリア国債も売られ金利が上昇した。世界的にリスク回避の動きが出た。株価の動向が為替市場にも影響を及ぼす。」ななどと解説していた。

4日、NY外国為替は、1ドル=82.41~44円、1ユーロ=108.28~33円で取引された。NY原油先物相場は、バレル2.54ドル安、101.47ドルで取引された。NY金先物相場は、トロイオンス57.70ドル安、1,612.30ドルまで値下がりした。4日付けのWSJ紙電子版は「原油在庫がここ3年で最大の9百万バレル増加した。国内原油増産と国内消費が減少した結果である。イランは350万バレル生産している。イランでの緊張は収まっていない。イラン問題が表面化する可能性は残っている。」などと書いていた。金相場急落についてWSJ紙は「米FRBの金融緩和は期待できなくなった。利上げが2014年以前までに繰り上げ実施されるとの見方が出てきた。金相場の先高期待が後退した。」などと書いていた。

4日のWSJ紙は天然ガス相場が、在庫急増を理由に、4日、前日比2.1%安、2.141ドル/百万英単位当りへ値下がり、2ドルまで下がるとの専門家の見方を紹介していた。日本では原油急騰、原発稼働停止で天然ガス消費が急増、東電は電気料値上げの口実に使っている。原発停止で日本では天然ガスの使用が急増している。その天然ガスの値段は10年来の安値である。先行き楽観は当然出来ないが、原油相場もバレル100ドル目前まで下がった。マスコミが世論の公器と豪語するなら、東電の言いなりにならないで、正直に情報を伝える必要があるだろう。

今朝の「ワールドWaveMorning」で経済ニュースとしてフランスF2が「住宅ローンに対する銀行の貸付基準が一段と厳しくなった。昨年までは借金の割合が住宅の35%まででも簡単に融資を受けられた。返済期限も20~35年は当り前だった。ところが、銀行の住宅ローン残高が3月度、昨年比49%減との発表が出た。欧州景気が厳しくなった現れだろう。」と解説していた。

話は飛ぶ。近着のニュ―ズウイーク誌日本版は、新・世界経済入門と銘打って①様変わりした世界、5つの新秩序、②BRICsの時代はもう終わった、③アメリカ経済は本当に回復したか、④赤字国家・日本に残された道と題して、興味深い分析を掲載していた。冒頭触れたように、特に齢を取ればなにかにつけて鈍感になる。鉄は熱いうちに打てと言うではないか。日本では情報はタダという認識が余りにも強すぎる。若い時代から、特に情報には身銭を切るという認識が大事だろう。情報に敏感な人材に是非、育って欲しい。(了)

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