治療になる診断：（診断法が治療になるセラピー）（臨床実践塾で公開）

2分の動画　（画像をクリックするとYouTube に転送されます）

「診断がそのまま治療になる」というおもしろい方法で毎日の臨床をしています。
その方法は、触る、握る、捻る、というようなソフトな治療法で、鍼やお灸も使わないので、幼児から年配の方、体力がある方ない方、どなたにでも治療できる手法です。

上の動画を見て頂くとわかると思いますが、「こんな治療法をYouTube で流していいのか」と思うぐらい簡単な治療法です。

実はこれ、ビフォー・アフターのやり方と合わせて、2月26日（日）の臨床実践塾で教える予定なのですが、予備知識を入れていると、より深く理解できると思い、1月の臨床実践塾のビデオを編集しています。

約1年半、臨床実践塾のビデオ編集は行いませんでしたが、先日の臨床実践塾の内容は、次回の臨床実践塾に繋がるので、「早く学びたい」と思う方々のために、久しぶりにビデオを編集しているわけです。

とにかく面白い！

「指先を触って診断をし、それがそのまま治療になる」という方法なので、誰でもできるわけです。
長いビデオになると、観ずに閉じてしまわれるので、極力短くしてありますが、また機会がありましたら、別の場面を紹介させて頂きます。

トランプ米大統領の入国禁止措置発表で先行き不安感からNYダウ一時260ドル安、ドル売られ再び1ドル＝113円台

（学校で教えてくれない経済学）


トランプ米大統領が一部の国に実施した一時的入国禁止措置が米内外に反発と混乱を呼んでいる。NY原油（WTI）がバレル52.63ドルへ下げたことと重なり週明け1月30日のNY市場ではNYダウが一時260ドル以上下げた。後戻し122ドル安、19,971ドルで取引を終えた。NY外為市場ではトランプ政権に対する先行き不安感からドルが売られ安全資産として円が買われた。対円で1ドル＝113.72~74円、1ユーロ＝121.63～71円で取引された。NY金はリスク回避資産として買い戻されオンス1,193．20ドルへ戻した。

31日WSJ紙電子版でPaulBrrett記者らは「トランプ大統領が27日署名したイスラム教徒が多数占める国からの米入国禁止措置は、信教を判断材料に下された措置かどうかの点で、合憲性が連邦裁判所で精査されるだろう。今回の大統領令は、シリア難民の再定住を無期限で、その他の難民の再定住を120日間停止する。さらにイスラム教徒が大多数を占めるシリアとイラク、イラン、スーダン、リビア、ソマリア、イエメンの7か国の国民による米国入国を90日間禁止するものだ。米最高裁は1982年の判決で「ある宗教を他の宗教よりも公式に優遇することはできない」と憲法修正第1条の「国教条項に極めて明確に記載されている」と説明している。」と書いた。30日付けWSJ紙電子版でグーグル、アップル、マイクロソフトなどIT産業大手の幹部らが懸念や反対の声を上げていると書いた。同日のWSJ紙電子版でMiriamJordan記者らは「中東・アフリカ7ケ国の国民への入国を一時禁止したことが世界中に波紋を呼んでいる。米国の空港では入国を拒否されたり、米国での乗り継ぎをやめたりするビズネスマンや旅行者が属している。」と書いた。

31日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で英BBCは「トランプ米大統領は一部地域からの入国を予告なく実施して混乱を呼んでいる。米国内では今回の措置に対して支持派と反対派に二分している。英議会で英外相はイギリスと二重国籍者には例外措置を取られたと答えた。英国女王がトランプ大統領を国賓として招くことをメイ首相はトランプ大統領との会見の際伝えた。アメリカの歴代の大統領で例がない。トランプ大統領に対する抗議デモはエリザベス女王訪問の際、もっとひどいものになるだろう。」と解説していた。シンガポールCNAは「J.F.ケネディ空港でのトランプ大統領への反対デモは2日目に入った。ロスでもサンフランシスコ、ワシントンDCの空港でも混乱が起こっている。米大手IT企業のCEOも反対の声を上げた。IT企業は多くの不法移民を雇用している。」と伝えた。

ドイツZDFは「カナダ北東部、ケベック州のイスラム寺院で発砲事件があり7人が死亡した。フランス系カナダ人の容疑者1名を拘束した。カナダ、トルドー首相は「カナダは宗教に寛容な国である」と発言した翌日に事件は起こった。」と伝えた。カタール、アルジャジーラは「トランプ大統領はシリアに安全地帯を設けると新たに提案した。ロシアは賛同している。」と伝えた。韓国KBSは「トランプ大統領との電話会談で米韓軍事同盟の強化が確認された。新国防長官が韓国を最初の訪問国に選んだことに現れている。」と伝えた。（了）